ジンバブエのHIV陽性者を対象としたコミュニティ菜園の費用対効果

Urban Farm DB の要約

ジンバブエ東部チピンゲ地区の5ワードで、HIV陽性者世帯向けに実施された低投入型コミュニティ菜園（LIG）事業の費用対効果を、社会全体の費用の観点から分析した2014年の研究。参加1,330世帯と比較群1,330世帯を対象に、会計データ・フォーカスグループ（参加者15回、比較群5回）・関係者聞き取り33件を用いた活動基準原価計算を行い、食事多様性スコア（HDDS）と食料消費スコア（FCS）で効果を測った。1世帯当たり総費用は1,525ユーロ（比較群に対する増分1,415ユーロ）で、HDDS上位3分の1に到達した1世帯当たり12,456ユーロ、FCS「良好」（35超）に到達した1世帯当たり8,299ユーロを要し、これはジンバブエの1人当たりGDPの20〜30倍に当たる。著者は「LIG は他の介入と比べて費用対効果が高いとも負担可能とも言えない」と結論づけた。ベースラインデータの欠如、参加者の自己選択バイアス、1年以上経過後の調査による想起バイアス、収穫量を把握できなかったことを限界として挙げている。なお対象は都市部ではなく農村地区であり、都市の菜園にそのまま当てはめることはできない。