研究・論文

Ceccanti F., Bischi A., Desideri U., Baccioli A. · Energy Conversion and Management · 国際比較（トロンハイム・上海・ドバイを想定したモデル計算）

垂直農園の経済性をめぐる既存研究が簡易モデルに頼ってきた点を補い、入力条件ひとつひとつが効率・持続可能性・経済的成立性をどう動かすかを詳細なモデルと感度・相関分析で切り分けた。温度・光合成有効光量子束密度（PPFD）・CO2濃度を各3水準、断熱厚を2水準とし、社会環境の条件が異なるトロンハイム・上海・ドバイの3地域で計162シナリオを試算。空調と除湿が効くため、断熱や外気候にかかわらず収量は最適に保てる。成長を最も左右するのはPPFD（相関0.85）。CO2（0.36）・温度（0.22）が続き、PPFDはエネルギー消費の主因（0.73）にもなる。単位面積あたりのエネルギー消費が最小になる条件は収量も最小（55kg/m2）という裏表の関係にあり、レタスの均等化生産費が最も安いのは24℃・PPFD 250μmol/m2s・CO2 1400ppm・断熱ありの組み合わせ（102kg/m2）だった。輸入レタスよりCO2排出を増やさずに垂直農園を回せるのは脱炭素化されたエネルギー系統のもとだけだと結論づける。

Dr.M.K. Ganesh · International Journal for Multidimensional Research Perspectives · Global

本研究は、レストランの食品生産におけるファーム・トゥ・テーブル運動を複合的な手法で調査し、食品の鮮度向上や地域経済支援といった利点を特定しました。しかし、高コスト、季節変動、複雑なサプライチェーン物流といった重大な課題も発見されました。消費者の認識は概ね肯定的でしたが、障壁を克服するためには消費者教育の強化と政策支援が必要であると強調されています。

Ada Górna · Prace i Studia Geograficzne · Global

2018年から2020年に実施された現地調査に基づき、ハバナ、キガリ、ビサウ、シンガポールの4都市における都市農業のサプライチェーンを分析した研究です。都市農業ではサプライチェーンの短縮が一般的ですが、その利点は恣意的なものではなく、地域の経済的、社会的、空間的条件、およびサプライチェーン自体の組織と構造に依存することが判明しました。食料生産を消費地に近い場所で行うことの肯定的な効果は普遍的ではなく、サプライチェーンおよびバリューチェーンの構造に関するさらなる研究が必要であることが示されました。

Hiran Roy, C. Michael Hall, Paul W. Ballantine · · Global

この序論部分は北米・欧州における地元食材への関心の高まりを扱う。新鮮な食材へのアクセス、地元農家や地域社会の支援、社会的交流への参加などを消費者が地元食材を支持する理由として挙げ、信頼・地域性・透明性・動物福祉・食品安全への関心の高まりとともに、ファーマーズマーケットや宅配ボックス、地域支援型農業（CSA）などの直売形態が1990年代後半以降に普及したと述べる。標題が示すホスピタリティ産業側の具体的な障壁・制約の内容は、この抜粋には記述されていない。

Brian Halweil · · Global

本書は、長距離食料システムが燃料を大量に消費し、温室効果ガスを発生させ、食料安全保障を損なうと指摘している。1961年以降、国家間の食料輸送量は4倍に増加し、米国では食料が農場から食卓まで平均1,500～2,500マイル移動している。このシステムは、地域の料理、品種、農業を侵害する一方で、世界中で地元の食料運動が台頭し始めている。