数えられていない屋上——日本の屋上緑化統計が測っていないもの

この特集はここまで、屋上を面積として数え直し、荷重と水の物理を設計の水準まで下ろし、屋根に土を載せる発想の系譜を辿ってきました。第5回で扱うのは、日本の現在地です。ところが、これが思いのほか難しい。日本の屋上緑化には、国が毎年続けている全国調査があり、東京都には条例に基づく届出制度があり、実績も公表されています。統計が無いわけではないのです。それでも「いま日本の屋上に、緑や畑がどれだけ残っているか」という問いには、どの資料も答えてくれません。答えないのではなく、答えられない設計になっている。本記事はまず、その設計を読むところから始めます。

先に結論を言えば、日本の屋上について確かに言えることは三つです。第一に、新しく作られる面積は減っている。国土交通省の調査で、2024年に新たに施工された屋上緑化は約14.5ヘクタールでした。第二に、これまでに作られた面積の合計は約633ヘクタールだが、これは在庫ではなく累積のフローである。第三に、その面積を作ったのは市場ではなく制度である。この三つ以外のこと——たとえば、そのうちいくつが今も生きているのか、何ヘクタールが撤去されたのか——は、公表された統計からは分かりません。

年ごとの施工面積を並べると、傾きははっきりしています。国立環境研究所の環境展望台によれば、2014年の屋上緑化の年間施工面積は約26.9ヘクタールでした。国土交通省の公表資料では、2017年に約23.1ヘクタール、2023年に約15.7ヘクタール、そして2024年に約14.5ヘクタールです。十年でおよそ半分になった計算になります。第1回では2022年と2023年を並べて「伸びはすでに横ばい」と書きましたが、二年ではなく十年の幅で見ると、横ばいではなく後退と呼ぶべき傾きが現れます。なお2023年と2024年の数値は暫定値とされており、今後の調査で修正されうる点は留保しておきます。

この後退を「関心の低下」と読むのは早計です。国土交通省が同じ調査で指摘しているのは、企業事務所の屋上緑化において、二種類以上を組み合わせた複合植栽の施工面積が単植を上回るようになった、という変化でした。中高木やタケ類を含む植栽が増えており、暑熱対策、生物多様性の保全、働く人のウェルビーイングに寄与するものと位置づけられています。面積は縮み、内容は厚くなっている。数量と質が逆方向に動いているとき、面積だけを見て「衰退」と結論するのは危うい。それでも、面積が半分になった事実は残ります。