誰が屋上の費用を払うのか——義務・補助・そして撤回

屋上に緑を載せるとき、最初に動くのは金です。防水をやり直し、防根層を敷き、土を運び上げ、灌水の配管を通す。この費用はすべて建物の所有者が立て替えます。ところが、そこから生まれるものの内訳を並べてみると、所有者の手元に残るのはごく一部です。米国環境保護庁（EPA）によれば、緑化屋根は表面温度を通常の屋根より最大で華氏56度——摂氏でおよそ31度——低く保ち、周辺の気温を最大で華氏20度ほど下げ、冷房負荷を最大70%削減しうるとされます。このうち冷房費の節約と防水層の延命は所有者のものですが、周囲の気温が下がることも、雨が下水道に流れ込まないことも、所有者の口座には入りません。

経済学ではこれを外部性と呼びます。費用を負担する主体と、便益を受け取る主体がずれている状態です。ずれたままにしておけば、合理的な所有者は緑化しないほうを選びます。都市にとっては望ましいが、個々の建物にとっては割に合わない——屋上緑化がほぼ例外なく制度と一緒に語られてきたのは、この一点に尽きます。第1回で「屋上の緑をつくったのは市場ではなく制度だった」と述べた背景には、こうした会計上の構造があります。ドイツでは、新たにつくられた緑化屋根のおよそ9割が、開発にともなう生態的な補償の要求から生じているとされます。市場が自発的に選んだ結果ではないのです。

そこで本記事は、制度を理念ではなく金額で読みます。義務づけはいくらの負担を課したのか。補助はその何割を埋めたのか。料金の軽減は年にいくら戻ってくるのか。そして事業として屋上で作物を売る人は、何で食べているのか。数字を並べたあとで、2025年10月にトロントで起きたことに戻ります。制度の撤回が「不要な費用の削減」という言葉で説明されたとき、そこで数えられた費用と、数えられなかった便益の非対称を、私たちは正確に見分けられるでしょうか。

外部性を埋める方法は、屋上に限らずおおむね三つに分類できます。第一が義務づけ。一定の条件を満たす建物に緑化を課し、費用は所有者に負わせるやり方です。トロント市が2009年に、東京都が2001年に採ったのがこれにあたります。第二が補助。工事費の一部を公費で肩代わりし、所有者の負担を下げます。第三が料金。緑化した建物の下水道料金を下げるなど、便益に価格をつけて所有者に返す方法です。三つは排他的ではなく、実際の都市はたいてい二つ以上を組み合わせています。

重要なのは、この三つが効き方も壊れ方も違うということです。義務は最も強力で、最も速く面積を積み上げますが、費用を負わされる側の反発を蓄積し、政治的に撤回されうる。補助は反発が小さい代わりに、予算の枠でしか広がらず、単年度の財政事情に左右される。料金は最も長持ちしますが、金額が小さすぎて工事費を回収するには至らないことが多い。以下では、この三つを実際の金額まで下ろして、どこまで効いていたのかを確かめていきます。