屋上農は何の役に立つのか——633ヘクタールと1,284ヘクタールのあいだで

この特集は、屋上を農地として見るための道具を順に配ってきました。第1回で面積を数え、第2回で重さと水の物理を設計の水準まで降ろし、第3回で系譜を辿り、第6回で費用の配分を追いました。道具は揃いました。しかし道具が揃うほど、先送りにしてきた問いが目立つようになります——それで、屋上農は何の役に立つのか。この問いは、擁護する側からも批判する側からも、しばしば別の問いにすり替えられます。擁護する側は「都市に緑が増えるのは良いことだ」と言い、批判する側は「そんなもので都市は養えない」と言う。どちらも間違ってはいませんが、噛み合ってもいません。噛み合わないのは、屋上に何を期待するのかが、議論の前に決められていないからです。

本記事は期待を三つに分けて、それぞれ数字で確かめます。第一は食料。屋上農は都市の食卓にどれだけ寄与するのか。第二は環境。屋上で作ることは、運んでくることより本当に負荷が小さいのか。第三は緑地政策。屋上の緑化義務は、地上の緑を減らしたことのアリバイになっていないか。三つとも、答えは「期待されているほどではない」に近づきます。そのうえで第四の効用——誰も期待していなかったもの——を、ローマの高校の屋根から取り出します。最後に、限界をすべて認めたうえで、市民が明日から取れる第一歩を順序立てて示します。限界を数えることは、諦めることとは違います。何に使えないかが決まって初めて、何に使えるかが決まるからです。

先に断っておくべきことがあります。本特集は7日間の予定のうち、第4回「世界の事例」と第5回「日本の現在地」を公開できませんでした。したがって本記事は、7本ぶんの議論を総括するのではなく、実際に公開された5本——面積、物理、系譜、費用、そして本記事——の上に立っています。欠けた2回ぶんの視野、とりわけ日本の屋上がいまどうなっているかについては、本記事のなかで確認できた数字の限りで補いますが、それは代替にはなりません。特集の骨格を後から書き換えないという方針をとった以上、欠けたことは欠けたと書いておきます。

国土交通省は2000年から毎年、全国屋上・壁面緑化施工実績調査を行っています。2025年12月12日に公表された最新の結果によれば、2024年に新たに施工された屋上緑化は約14.5ヘクタール、壁面緑化は約4.6ヘクタール。2000年から2024年までの累計は、屋上緑化が約633ヘクタール、壁面緑化が約131ヘクタールです。第1回では当時の最新値である2023年までの累計約615ヘクタールを引きましたが、1年ぶんを足しても数字の性格は変わりません。24年かけて積み上がったのが633ヘクタール、直近1年の上積みが14.5ヘクタール——第1回で見たとおり、増加の速度はすでに頭打ちです。

この633ヘクタールを、地上の数字と並べてみます。農林水産省がまとめる市民農園の状況によれば、令和6年度時点で全国の市民農園は4,273か所、区画数は188,713、面積は1,284ヘクタール。開設主体の内訳は地方公共団体が1,977、農業者が1,433、企業・NPO等が449、農業協同組合が414です。1,284ヘクタールを188,713区画で割ると、1区画はおよそ68平方メートル。それだけの土が、18万を超える区画の借り手の手元にあることになります。市民農園は平成4年度には691か所・56,727区画・202ヘクタールでしたから、この30年あまりで面積はおよそ6.4倍になりました。

並べて分かるのは、地上の菜園が24年ぶんの屋上緑化のおよそ倍の面積を持っていること、そして決定的な違いとして、その1,284ヘクタールは全面が食べるための土だということです。633ヘクタールのほうは、大半がセダムなどの薄層型の緑化であり、食べられる作物が植わっている面積は、この統計からは分かりません。もちろんこの比較には限界があります。市民農園は郊外を含む全国の平地の数字であり、屋上緑化は都心の高密度な場所にも成立するという、面積では測れない性質を持っています。それでも、都市に「土に触れる場所」を増やすという目的だけを取り出したとき、どちらが効率的かは、この二つの数字がほぼ答えています。