研究・論文
市民の都市農業・食育・コンポスト・福祉などに関する研究や報告書を集めています。
テーマ
批判的・否定的知見
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屋上緑化薄層基盤軽量土壌における肥料成分の経年変化と時間的変化
2012Takanori Kuronuma, Saori Hashimoto, Ryuta CHIMURA, Haruaki YOKOKAWA, Kazunori Sakamoto, Hitoshi Watanabe · Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology · Japan
コウライシバを植栽した屋上緑化薄層基盤軽量土壌の経年変化を調査した結果、芝の生育や土壌物理性に経年的な変化は見られなかった。土壌有機物は施工後に増加傾向を示し、栄養塩類含有量はゴルフ場グリーンの土壌診断基準値と同等であったが、未使用の軽量土壌中の栄養塩類量は施工後より有意に高く、経年的に減少した。追肥の有無による栄養塩類量の差は確認されず、屋上独自の環境を考慮した施肥管理の必要性が示唆された。
有機資源循環生物多様性気候変動三富地域における持続的な循環型都市農業の課題〔論文〕
2011幸治 江口 · Institutional Repositories DataBase (IRDB) · Japan
埼玉県の三富地域では300年前から平地林を活用した循環型都市農業が行われているが、川越市や所沢市を中心とした都市化により農地と平地林の減少が著しい。農林水産省や埼玉県が都市農業振興や平地林保全に取り組む一方で、三富地域の平地林活用型循環型都市農業には特有の問題が存在する。本稿は、特に土地制度(税制含む)がこれらの問題の中心にあると指摘し、農地と平地林の一体型保全の可能性を検討している。
制度・ガバナンスの不全有機資源循環政策経済都市農村連携周辺都市地域における市民農園利用者組織による農地管理の可能性——北本市の台所ごみリサイクル農園を事例に
2010Hideharu KURITA, Tokuji Yamamoto, Tetsushi Shigeoka · JOURNAL OF RURAL PLANNING ASSOCIATION · Japan
埼玉県北本市の「台所ごみリサイクル市民農園」を事例に、周辺都市地域における市民農園利用者組織による農地管理の可能性を検討した研究。利用者組織を有する市民農園の管理体制を分析した結果、利用者組織が周辺都市地域における農地管理の担い手としての役割を果たしうる可能性が示された。利用者組織とそのネットワークは、都市住民による農地利用に関する諸課題の解決に寄与するとされる。
コミュニティコンポスト有機資源循環近郊農業平成20年版 環境・循環型社会白書 第2節 循環型社会の歴史
2008環境省 · 環境省 · Japan
江戸時代は、し尿や灰が「肥だめ」で衛生的に安定化され農村の肥料として売買される地域循環圏が機能し、都市の衛生を保っていた。戦後は農地改革と化学肥料普及でし尿の行き場が失われ、清掃法(1954)・廃棄物処理法(1970)へと制度が移行する一方、昭和40〜50年代の市町村コンポスト化施設は混入物・臭気・農家の労力負担により農村への還元先を失い撤退を余儀なくされた。
有機資源循環コンポスト政策都市農村連携東京都における都市住民と連携した農業経営
2003Takashi Watanabe, Makoto Yokohari, Ryuto Matsuzawa · Journal of the City Planning Institute of Japan · Japan (Tokyo)
本研究は、東京都の都市住民と関わる農業活動に対する農家の対応を明らかにした。調査の結果、半数以上の農家が都市住民と連携した農業活動を実施しており、これらの活動に熱心な農家は農業経営に優れている傾向が見られた。また、対象地域内の自治体は、都市住民と関わる農業活動を行う農家の割合に基づいて3つの類型に分類された。
コミュニティ健康食育有機資源循環環境教育の教材としての野菜栽培:(1) LISH(低投入持続型園芸)と菜園の学校菜園としての活用
2000智 藤田, Satoshi FUJITA · Institutional Repositories DataBase (IRDB) · Japan
恵泉女学園大学農場では、1984年からの15年間、低投入持続型園芸(LISH)と菜園を環境教育の教材として活用する可能性が調査されました。その結果、16種類の野菜を有機栽培できることが判明しましたが、キュウリやその他の果菜類、アブラナ科などは有機栽培が非常に困難でした。しかし、特定の栽培方法により被害を軽減できることが示され、菜園は寒い季節でも美観を保ち、環境と食に関する実践的な学習体験として適切であると結論付けられました。
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