乾いた都市で耕す——南欧は農地を「所有せずに」留めてきた

地中海に面した都市をひとまとめに「南欧」と呼ぶとき、私たちはたいてい風景を思い浮かべています。乾いた光、石造りの街、テラスの鉢植え。しかし都市農という主題でこの括りを使うなら、風景ではなく制約から入ったほうが正確です。南欧の都市が共有しているのは、地中海性気候という気象の型そのものよりも、そこから生じる二つの厳しさ——夏に雨が降らないことと、水の需要が観光と農業で同じ季節に重なること——のほうだからです。この二つは、都市の縁でどんな農業が成り立つかを、制度より先に決めてしまいます。

制約から入ると、もうひとつ見えてくるものがあります。南欧の都市が農地に対して取ってきた手つきの独特さです。北欧や中欧の都市農を語るときの中心はしばしば区画——一人ひとりに割り当てられた小さな菜園——ですが、南欧の都市が最も大きく賭けてきたのは、区画よりもむしろ都市の外縁に広がる農地そのものを、まとめて動かないようにする仕組みでした。それが本記事の主題である「農業公園」です。数千から数万ヘクタールに及ぶ農地を、行政が買い取ることなく、計画と用途指定によって農地のまま留める。所有ではなく利用で土地を回す、という言い方の実体はここにあります。

本記事は、この3日間の短い特集の初日にあたります。明日はイタリア、明後日はスペインを訪ねますが、その前に、二つの国に共通して効いている補助線を引いておきたい。ひとつは水——どこまでが逼迫で、どの数字を見れば渇きが見えるのか。もうひとつは所有——買わずに留めるとは具体的にどういう手続きなのか、そしてそれが何を解いて何を解かないのか。断っておくと、この特集は当初6か国7日の構成でした。公開の曜日運用を正すために3日へ圧縮しており、ポルトガル・ギリシャ・クロアチア・スロベニアの回は後日の枠に送っています。触れられない国があることは、先に書いておきます。

都市農の議論はふつう土地から始まります。空き地はあるか、地代は払えるか、いつまで借りられるか。しかし南欧では、その前に水の問いが立ちます。欧州環境機関（EEA）の水不足指標によれば、2023年に少なくとも年の四半期のあいだ水不足の条件下に置かれたのは、EU 国土の28%と人口の32%でした。そして同機関は、南欧では水不足が通年で常態化しており、人口の約30%が恒常的な水ストレス下、最大で70%が夏季の季節的ストレス下にあるとしています。都市の縁に農地を確保できたとしても、7月と8月に灌漑の水が回らなければ、その農地は帳簿の上にしか存在しません。

ここで注意がいります。「南欧は乾いている」を国別の平均値で語ると、しばしば話が逆になるからです。水の逼迫を測る代表的な指標である水利用指数プラス（WEI+）は、再生可能な淡水資源に対する消費量の割合を流域単位・四半期単位で見るもので、20%を超えると逼迫、40%以上で深刻とされます。ところが Eurostat が示す2022年の国レベルの値は、ギリシャ13.8%、ポルトガル10.1%、スペイン8.8%——いずれも20%を下回ります。EU 全体では5.8%。突出しているのはキプロスの71.0%とマルタの34.1%で、これは島嶼の特殊事情です。国の平均は、流域と季節に宿る渇きをきれいにならしてしまいます。