なぜ都市は、堆肥を「ごみ」に変えたのか——化学肥料と埋立地の20世紀

1913年9月9日、ドイツ・ルートヴィヒスハーフェン近郊のオッパウで、世界初のアンモニア合成工場が稼働しました。BASFの記録によれば、当初の生産能力は日産約30トン。運転開始からわずか1年で日産40トンに達し、1918年にはドイツ全体で年間20万トンを超える合成アンモニアを生産するようになります。フリッツ・ハーバーが1908年10月13日に「元素からのアンモニア合成」の特許を出願し、カール・ボッシュがそれを高圧の工業装置に翻訳した、その帰結でした。この工場が何をしたのかを、肥料の側からではなく、都市の側から言い直してみます。それまで畑の窒素は、堆肥、厩肥、し尿、油粕、魚肥、そしてチリ硝石といった「どこかから運んでくるもの」でした。窒素を空気から取り出せるようになった瞬間、そのリストの上位項目が要らなくなったのです。

そして「要らなくなった」という言い方は、経済的には正確ではありません。正しくは「値段がつかなくなった」です。江戸の下肥も、ヨーロッパの都市の廐肥も、単なる善意の循環ではなく、農家が対価を払って買っていく商品でした。運搬に人手と船と荷車のコストがかかり、それでも払う価値があるほど窒素が希少だったからです。合成窒素は、その希少性そのものを消しました。輸送も貯蔵も容易で、成分が一定で、量あたりの窒素濃度が桁違いに高い商品が現れれば、重くて臭くて品質のばらつく都市の有機物は、市場から静かに退場します。買い手を失った物は、その瞬間から「余りもの」になり、やがて「処分すべきもの」になります。この記事が追うのは、その値札が消えていく過程です。

本記事の主張は二段構えです。第一に、都市の有機物が廃棄物に転落した第一原因は、衛生意識でも都市化でもなく、代替財の登場による価格の消滅である。第二に、価格が消えただけでは「ごみ」は成立しない。行き場のない物質を安く・大量に・とりあえず無害そうに始末する技術が要ります。それが1937年にカリフォルニア州フレズノで実装された衛生埋立(sanitary landfill)でした。技師ジーン・ヴィンセンツの方式は、溝を掘り、廃棄物を投入して圧縮し、毎日土で覆う。露天投棄が抱えていたネズミ・臭気・散乱という三つの苦情を、同時に見えなくする設計です。1950年代までに、この方式は米国で最も広く使われる処分方法になりました。値段の消滅と埋立技術の普及、この二つが揃ってはじめて、都市の有機物は「ごみ」というカテゴリーに定着します。

この見方を採ると、いま各国で進む堆肥化の義務づけの正体も違って見えてきます。それは環境意識の高まりの表現である以前に、100年前に消えた買い手を、制度によって人工的に作り直す作業です。分別を義務づけ、埋立を禁じ、処理料金に差をつけ、認証制度を設ける——どれも、市場が値段をつけなくなった物質に、行政が別の理由で値段をつけ直す操作にほかなりません。以下ではまず化学肥料が何を置き換えたのかを確認し、日本の下肥循環がいつ切れたのかを見て、埋立という技術の来歴を辿り、それに抗ったハワードとロデイルの系譜を確認します。最後に、いま再建されようとしている循環が、かつての循環とどこが違うのかを整理します。