キューバのアーバンファーム事情——危機が育てた「必要からの農」

キューバと聞いて多くの人が思い浮かべるのは、葉巻やクラシックカー、あるいはカリブの音楽でしょう。しかし世界の都市農業の歴史を語るとき、この島国は避けて通れない位置にあります。首都ハバナでは、市内で消費される生鮮野菜のかなりの部分——一説には約9割——が、市とその周辺の都市農園や菜園から供給されているとされます。地平線まで続く大農場ではなく、街のなかの空き地やコンクリート枠の畑が、都市の食卓を実際に支えているのです。これは世界的にもまれな水準で、しかも意図された農業政策の産物というより、ある歴史的な危機から生まれ落ちた必然でした。

その危機とは、1991年のソ連崩壊です。当時のキューバは、貿易も燃料も食料も、そのほとんどをソ連圏に依存していました。石油が来なくなり、化学肥料も農薬もトラクターの部品も途絶えたとき、石油漬けの近代農業は一気に機能を失います。国内総生産は数年で3割以上縮み、農業生産はおよそ半分にまで落ち込んだとされます。人々は空腹のなかで、使えるあらゆる空間——バルコニー、屋上、空き地、中庭——を畑に変えていきました。本レポートは、この「必要からの農」がどのように立ち上がり、やがて農薬なきアグロエコロジーとして語られるまでになったのかを追います。

キューバの都市農を理解する鍵は、「特別期間（Período especial en tiempos de paz＝平時における特別期間）」と呼ばれる時代にあります。ソ連は長らく、キューバの砂糖を国際価格を大きく上回る値で買い取り、見返りに石油や食料、機械を供給していました。その関係が1991年に消滅すると、島は突然、自力で食べていかねばならなくなります。石油の輸入は最盛期の1割程度にまで落ち込み、貿易は8割以上縮んだとされます。カロリー摂取量も大きく減り、多くの家庭が日々の食に苦しみました。

この欠乏こそが、都市農の産みの親でした。化学肥料も農薬も燃料も買えない以上、農は「石油を使わないやり方」へ組み替えるしかありません。遠くの大農場から都市へ運ぶ燃料もないなら、食べる場所の近くで作るしかない。こうして農は都市へと引き寄せられ、堆肥と手作業と生物の力に頼る形へと姿を変えていきます。1993年ごろにはオーストラリアのパーマカルチャー専門家が招かれ、持続可能な技術の普及を助けたとも伝えられます。以降の各章では、この転換の中身——オルガノポニコという発明、アグロエコロジーへの舵取り、そして制度がそれを追いかけた過程——を順に見ていきます。