SROIは何を測り、何を測り損ねるのか——インパクト評価の方法論

SROIの計算式そのものは難しくありません。分母に投資額(現在価値に割り引いた費用)を置き、分子に生み出された社会的価値(同じく現在価値に割り引いた便益)を置いて割るだけです。難しいのは分子の中身です。孤立していた人が友人を得た、うつが改善した、就労できるようになった——こうした変化には、そもそも市場価格がありません。そこでSROIは「財務プロキシ(金銭代理指標)」という考え方を使います。似た効果を持つ既存のサービスや制度の金額を借りてきて、それを社会的価値の見積もりとして使うのです。たとえば「孤立の緩和」には、類似のカウンセリングサービスの費用が代理指標として使われることがあります。この置き換えの瞬間に、評価者の判断が数字の中に入り込みます。

この特集の前提として、第1回では「善意だけでは資金が集まらない時代になった」と書きました。SROIは、まさにこの要求に応えるために作られた道具です。1990年代半ば、米国の助成財団REDF(Roberts Enterprise Development Fund)が、長期失業者を雇用する社会的企業を評価する手法として広め、その後、英国の実務家たちが体系化しました。現在はSocial Value International(旧称SROIネットワーク)という国際団体が「社会的価値の7原則」を定め、標準化を担っています。今日の記事は、この道具が実際にどう使われ、どこで信頼でき、どこで疑うべきかを一段深く見ていきます。

抽象的な説明だけでは実感がつかめないので、実例を一つ見ます。英国の職能団体Skills for Justiceが公表した評価では、脆弱な立場にある人々を支援する緊急サービス関連のプロジェクトについて「1ポンドの投資で7.67ポンドの社会的価値」という結果が示されました。この数字だけを見ると、投資に対して7倍以上のリターンがあったように読めます。しかし実際にこの数字が示しているのは、「評価者が選んだ財務プロキシの合計値を、投資額で割った比率」です。プロキシの選び方が変われば、7.67という数字も変わります。これは不正でも誤りでもありません。SROIという方法論が最初から内包している性質です。問題は、この性質が最終報告書の「7.67」という一つの数字だけを見た読み手には、まったく伝わらないことです。

SROIの公式ガイド(2009年公表、2012年改訂)自体、この性質を隠していません。ガイドは、算出した社会的価値から「死荷重(その活動がなくても起きていた変化)」や「アトリビューション(他の要因の寄与分)」を差し引くことを求めており、「7.67」のような最終比率は、こうした控除を経たあとの数字であるべきだとしています。つまり方法論そのものは、比率が過大評価にならないための手続きを備えています。問題は、この手続きがどこまで丁寧に行われたかを、報告書の読み手が検証する手段をほとんど持たないことです。次の節では、この主観性が査読研究でどう指摘されているかを見ます。