研究・論文

Ceccanti F., Bischi A., Desideri U., Baccioli A. · Energy Conversion and Management · 国際比較（トロンハイム・上海・ドバイを想定したモデル計算）

垂直農園の経済性をめぐる既存研究が簡易モデルに頼ってきた点を補い、入力条件ひとつひとつが効率・持続可能性・経済的成立性をどう動かすかを詳細なモデルと感度・相関分析で切り分けた。温度・光合成有効光量子束密度（PPFD）・CO2濃度を各3水準、断熱厚を2水準とし、社会環境の条件が異なるトロンハイム・上海・ドバイの3地域で計162シナリオを試算。空調と除湿が効くため、断熱や外気候にかかわらず収量は最適に保てる。成長を最も左右するのはPPFD（相関0.85）。CO2（0.36）・温度（0.22）が続き、PPFDはエネルギー消費の主因（0.73）にもなる。単位面積あたりのエネルギー消費が最小になる条件は収量も最小（55kg/m2）という裏表の関係にあり、レタスの均等化生産費が最も安いのは24℃・PPFD 250μmol/m2s・CO2 1400ppm・断熱ありの組み合わせ（102kg/m2）だった。輸入レタスよりCO2排出を増やさずに垂直農園を回せるのは脱炭素化されたエネルギー系統のもとだけだと結論づける。

Pierric Calenge, Maie Gérardot · Métropolitiques · United States (Cleveland)

Max RousseauとVincent Béalの著書は、クリーブランドにおける都市の衰退と人種隔離を組織する政策の曖昧さを明らかにしている。この政策は、アルゴリズムによる管理と都市の緑化の間で、都市の縮小と人種隔離を促進している。この研究は、サブプライム危機、人種差別、隔離によって特徴づけられる、脱都市化を経験しているラストベルト地域に焦点を当てている。

Dr.M.K. Ganesh · International Journal for Multidimensional Research Perspectives · Global

本研究は、レストランの食品生産におけるファーム・トゥ・テーブル運動を複合的な手法で調査し、食品の鮮度向上や地域経済支援といった利点を特定しました。しかし、高コスト、季節変動、複雑なサプライチェーン物流といった重大な課題も発見されました。消費者の認識は概ね肯定的でしたが、障壁を克服するためには消費者教育の強化と政策支援が必要であると強調されています。

Ada Górna · Prace i Studia Geograficzne · Global

2018年から2020年に実施された現地調査に基づき、ハバナ、キガリ、ビサウ、シンガポールの4都市における都市農業のサプライチェーンを分析した研究です。都市農業ではサプライチェーンの短縮が一般的ですが、その利点は恣意的なものではなく、地域の経済的、社会的、空間的条件、およびサプライチェーン自体の組織と構造に依存することが判明しました。食料生産を消費地に近い場所で行うことの肯定的な効果は普遍的ではなく、サプライチェーンおよびバリューチェーンの構造に関するさらなる研究が必要であることが示されました。

Mark Paul · Econstor (Econstor) · United States

米国マサチューセッツ州パイオニアバレーの地域支援型農業(CSA)農家を対象に、生計の実態を聞き取り調査で分析した。CSA農家の農業所得は米国内および同地域の他の農家より高かったが、全世帯の全国中央値所得を依然として大きく下回った。所得面の課題がある一方、CSAは地域社会への食料提供を重視することで社会的・生態的・経済的な非市場的便益をもたらしており、これが農家にとって重要な充足感の源になっていた。

Christine Lux, Brianna Routh, Lacy Stephens · Journal of Human Sciences and Extension · United States

本探索的研究は、2017年から2018年の学年度に米国北西部の大学付属幼稚園の保護者21名を対象に調査を行い、「今月の収穫」プログラムが家庭での子どもの栄養行動に与える影響を理解することを目的とした。調査結果は、様々なプログラム食品が家庭で提供され消費されていることを示したが、保護者は地元の食品を提供することよりも食品の出所を知ることを重視していた。保護者の「ファーム・トゥ・ECE」に関する知識、ファーマーズマーケットでの購入報告、およびCSAプログラムへの参加は限定的であり、対象を絞った保護者教育の継続が必要であることが示唆された。

Gregory Astill, Darlington Sabasi, Johnson Gwatipedza, Astill, G., Sabasi, D., Gwatipedza, J. · AgEcon Search (University of Minnesota, USA) · United States

本研究は、確率的フロンティア分析法を用いて、米国農家における直接販売戦略と技術効率の関係を調査した。平均して、直接販売戦略を用いる農家は、そうでない農家と比較して技術効率が低いことが示された。しかし、最大規模の生産者層では、直接販売戦略を用いる農家の方が技術効率が高いという逆の結果が得られた。

Hiran Roy, C. Michael Hall, Paul W. Ballantine · · Global

この序論部分は北米・欧州における地元食材への関心の高まりを扱う。新鮮な食材へのアクセス、地元農家や地域社会の支援、社会的交流への参加などを消費者が地元食材を支持する理由として挙げ、信頼・地域性・透明性・動物福祉・食品安全への関心の高まりとともに、ファーマーズマーケットや宅配ボックス、地域支援型農業（CSA）などの直売形態が1990年代後半以降に普及したと述べる。標題が示すホスピタリティ産業側の具体的な障壁・制約の内容は、この抜粋には記述されていない。

Kit Yieng Chan, Michelle Chan, Oi Yan Chan, Thomas Y.K. Chan, Tsz Mei Chan, Sharon B. Chang, Kenrick Chau, Tarik Chelali · cIRcle (University of British Columbia) · Canada

カナダのブリティッシュコロンビア大学（UBC）での研究は、屋上庭園が温室効果ガス排出量と食品輸送による炭素排出量を削減できるかどうかを調査しました。食用景観は気候目標に貢献する可能性を秘めているものの、作物、建物、資源の慎重な選択が必要です。予備的な計算では、屋上庭園やコミュニティガーデンは、UBCキャンパスの輸入食品への依存をほとんど減らさないことが示されました。

Brian Halweil · · Global

本書は、長距離食料システムが燃料を大量に消費し、温室効果ガスを発生させ、食料安全保障を損なうと指摘している。1961年以降、国家間の食料輸送量は4倍に増加し、米国では食料が農場から食卓まで平均1,500～2,500マイル移動している。このシステムは、地域の料理、品種、農業を侵害する一方で、世界中で地元の食料運動が台頭し始めている。

Sigrid Stagl, Sabine O’Hara · International Journal of Agricultural Resources Governance and Ecology · United States (New York City)

本研究は、ニューヨーク州北部の2つの社会経済的に異なる地域における世帯調査に基づき、コミュニティ支援型農業（CSA）が広く受け入れられる代替手段となるか、あるいは限定的なものにとどまるかを検証した。調査の結果、回答者の約25%がCSAへの参加に関心を示し、富裕層と低所得層の両地域で関心度は同程度であった。しかし、CSAを通じた食料需要を妨げるいくつかの要因が特定され、これらがCSAの拡大を制限する障壁となっている。

Lee M · PubMed · Ethiopia

エチオピアでは、政府が公共用地での農業利用を認めず、融資の確保が困難であるため、都市農業は大きな課題に直面しています。1983年のアディスアベバでの調査では、1352世帯のうち17%が25平方メートル未満の土地で自家栽培を行っており、農業を行わない世帯の90%が土地不足を理由に挙げていました。都市農業協同組合は組合員の収入が非農家より70%高いことを示していますが、政府による合法化がされていないため、生産性向上のための融資を受けることができません。