アメリカの都市農 ── 戦時菜園から空き地の再生まで、土に刻まれた記憶をたどる

アメリカで都市農を理解する鍵は、それが単なる産業や趣味ではなく、しばしば社会運動として展開してきた点にある。ヨーロッパの市民農園が制度として整備されたのに対し、アメリカでは草の根の市民活動、宗教・慈善団体、人種やコミュニティの自立を求める運動が、行政に先んじて畑を耕してきた。空き地に種をまく行為そのものが、土地・食・自治をめぐる主張になり得る ── この『下からの』性格が、今日に至るまでアメリカの都市農の通奏低音をなしている。

もう一つの特徴は、振れ幅の大きさである。マンハッタンの高級レストランへ野菜を届ける営利屋上農園もあれば、デトロイトの荒廃した街区を住民が食料生産で取り戻すコミュニティ農園もある。気候も制度も州ごとに大きく異なり、連邦・州・市の役割分担も一様ではない。だからこそ『アメリカの都市農』を一枚岩で語ることはできず、地域ごと・時代ごとの文脈を踏まえて初めて、その全体像がつかめる。本稿が歴史を軸に据えるのはそのためだ。

当データベースには、現時点で United States の事例が約22件収録されている。沿岸の大都市から五大湖周辺の産業都市まで広く分布し、屋上農園・コミュニティガーデン・学校菜園・就労支援農園など担い手の形態も多彩だ。件数だけを見れば一国としては厚い層をなしており、しかもそれぞれが異なる動機 ── 食育、環境、福祉、コミュニティ再生、ビジネス ── から出発している点に、この国の都市農の幅広さがよく表れている。

象徴的なのは始まった年代の散らばりだ。シアトルのPパッチ(1973年)のように半世紀近く続く市民農園もあれば、バークレーのエディブル・スクールヤード(1995年)、シカゴのグローイング・ホーム(2002年)、ブルックリン・グランジ(2010年)、キープ・グローイング・デトロイト(2013年)のように、それぞれの時代の課題意識を映して立ち上がったものもある。古い世代と新しい世代が並走している ── この時間的な厚みこそ、歴史から読む価値のある国であることの証左だろう。