その農園は、誰のために植えられたのか——「緑の付加価値」への反論

分譲や賃貸の募集広告に載る農園の写真は、どれもよく似ています。整った菜園の畝、麦わら帽子、収穫かごを抱えた子ども。写真の中では、その畑は誰にでも開かれているように見えます。けれども写真の外側で確かめるべきことは、たった三つです。誰が実際に耕しているのか。誰が門の鍵を持っているのか。そして、その畑は契約上あと何年そこにあることになっているのか。この三つを聞いたときに答えが返ってこない農園は、緑ではなく緑の画像を売っている可能性があります。本記事は、この疑いに根拠を与えるところから始めます。

断っておくと、これは農園そのものへの反対ではありません。この特集はここまで六日間、都市農が不動産の言葉で語られ始めた現状を追ってきました。地価・税・研究の攻防を扱ってきた以上、最終日はその副作用を正面から見る番です。「緑には付加価値がある」という主張は、都市農にとって長年の味方でした。行政を説得し、地主を口説き、予算を通す最強の一文だったからです。しかしこの一文が本当に効きはじめると、農園は不動産の計算式に組み込まれます。組み込まれた先で何が起きるのか——それを批判者の言葉で聞くのが、この最終回の役割です。

第一はグリーンウォッシュ批判です。農園付きの物件が売り出されるとき、広告は完成予想図の緑を語りますが、運用の実態——誰が耕し、誰が入れて、何年で撤去されたか——はほとんど記録されません。第二はアクセスの不平等です。付加価値としての農園は、その価値を回収する対象、つまり住民やテナントに向けて閉じられます。誰でも入れる公共の農園と、賃料の対価として提供される農園は、写真が同じでも別の制度上の生きものです。第三は、この特集がすでに何度か触れてきた追い出しの構造です。緑の付加価値が実際に成立するほど、その緑を最も必要としていた人が家賃を払えなくなる。この最後の論点については既存記事『グリーン・ジェントリフィケーション』で数字ごと扱ったので、本記事では繰り返さず、不動産の権利の側から見直します。

三つのうち、実務者が最も動かせるのは第一と第二です。第三は都市全体の住宅政策に属する問題で、ひとつの農園の運営者が単独で解決できるものではありません。だからこの記事の構成はこうなります。前半で三つの反論を、それぞれ検証可能な事実に接続して提示する。後半で、反論を踏まえてもなお成立しうる設計条件——土地の権利をどう固定するか、鍵と予算を誰が持つか、撤去の条件を最初に書くこと——を、ニューヨーク、ボストン、イングランド、そして日本の制度から取り出す。そして最後に、七本を一本の線に束ねます。