研究・論文

Belma Soto-Fernández, Lurys Bourdett-Stanziola · Asian Journal of Agricultural and Horticultural Research · Latin America

ラテンアメリカにおける都市菜園の重要性に関する文献レビューでは、アグロバイオダイバーシティの観点から見た都市菜園が安全な食料生産と環境持続可能性の主要な戦略となっていることが示されました。しかし、いくつかのラテンアメリカ諸国では、この活動を規制する明確な法律が不足していることが判明しました。パナマの都市菜園からはロタウイルスの予備的証拠が検出され、都市菜園が公衆衛生上および獣医学上重要な疾患を引き起こす感染源となる可能性が指摘されています。

Lena Schmeiduch, Émile Thévenot · International Review of Education · Global

本研究は、エコビレッジや地域支援型農業などの持続可能性主導型イニシアチブにおける生涯学習の可能性を、ノア・ソベの生涯教育の四つの柱の理論的レンズを通して探求した。これらのイニシアチブは、持続可能性関連の課題に対処する機会を提供する一方で、その閉鎖性と限られたアクセス可能性が持続可能性移行に関する文献で批判されていることが指摘された。分析は、これらのイニシアチブと生涯学習のアジェンダが持続可能性問題の枠組みにおいて頻繁に収束することを示唆している。

Gideon Baffoe, Philip Antwi‐Agyei · City and Environment Interactions · Ghana (Accra)

ガーナのアクラにおいて、都市農業（UA）が気候レジリエンスに果たす役割を政策立案者の視点から混合研究法で分析した。UAは食料安全保障、水利用効率、生態系保護に貢献するものの、その政策枠組みへの統合は、制度的調整の弱さ、競合する経済的優先事項、およびガバナンスの非効率性といった課題により限定的であることが判明した。

M. J. Ni, Shuai Yan, Ting Li, Zijun Zhou, Xiaojing Liu, Shirong Zhang, Guiyin Wang, Xiaoxun Xu, Yulin Pu, Yongxia Jia, Lan Li · Ecotoxicology and Environmental Safety · China (Chengdu)

本研究は、統合マルチモデルアプローチを用いて、中国成都平原の都市および準都市農業土壌における重金属（HM）汚染を調査した。主要なHM源として、自然源（30.0%）、混合農業および交通源（29.5%）、金属精錬活動（19.4%）、大気沈着源（21.1%）の4つが特定された。リスク評価では、CdとHgが最も高い生態学的リスクをもたらし、ヒト健康リスク評価では子供に対する許容できない健康リスクが示され、非発がん性および発がん性リスクの確率はそれぞれ4%と10%に達した。

Fuchaka Waswa, Duncan Gichabe, Ruth Kahuthıa-Gathu · Journal of the Kenya National Commission for UNESCO · Kenya (Ruiru)

本研究は、ケニアのルイル郡郊外における1988年から2024年までの土地利用の変化をGISを用いて調査した。2024年までに、農地は45.62%減少し、都市の土地利用は509%増加し、放棄された石材採掘場により裸地および岩石地帯が133%増加した。農地の減少は、工業作物栽培面積の縮小と葉物野菜への転換を招き、集約的な準都市型農業における農薬使用量の増加が予想される。

YUKUN, HE, HE, YUZHONG, Kiyoyama, Yohei, Ishida, Shigeyuki, Hama-cha Co-Creation Team · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Japan (Kyoto)

本稿は、京都の伝統的な碾茶である浜茶に関する2024年から2025年のフィールド実践を記録しており、浜茶は労働力の高齢化と継続的な運営上の困難に直面しています。研究者たちは、暗黙知へのアクセスや労働力不足に対する明確な解決策の特定に課題を抱え、農家と研究者の双方が問題を認識しているにもかかわらず、明確な解決策がないことを示しています。本研究は、この伝統的な都市農業の経済的存続可能性における継続的な運営上の困難と明確な解決策の欠如を強調しています。

Yukarie Ayu Wulandari, Ade Sumiahadi, Dirgahani Putri, Helfi Gustia, Rosdiana · Jurnal AGROSAINS dan TEKNOLOGI · Indonesia (Jakarta)

2025年3月から6月にかけて東ジャカルタで実施されたこの研究は、都市農業で栽培されたからし菜の重金属汚染レベルを調査した。からし菜のサンプルを5つの地区から採取し、鉛（Pb）とカドミウム（Cd）の含有量を測定した。結果として、からし菜のCd吸収は国家および国際基準をはるかに下回る非常に低いレベルであったが、Pb吸収は国家（0.5 ppm）および国際（0.3 ppm）の最大許容基準を上回っていた。大気質とからし菜のCdおよびPb含有量との間に強い相関関係は認められなかった。

Abdul Rahim Mohammed Sabtiu, Isaac Amankona Hinne, Isaac Kwame Sraku, Daniel Kodjo Halou, Richard Tettey Doe, Simon K. Attah, Fred Aboagye‐Antwi, Yaw A. Afrane · Malaria Journal · Ghana (Accra)

ガーナのアクラで行われた研究は、2022年の乾季と雨季に15か所で調査を実施し、蚊の幼虫生息地とそれがAnopheles gambiae s.l.幼虫密度に与える影響を調査した。727の潜在的な生息地のうち65.34%がアノフェレス幼虫に陽性で、排水溝が最も一般的なタイプであった。灌漑された都市農業地帯は、特に雨季にAn. gambiae s.l.幼虫の最も高い発生数を示し、都市農業が蚊の繁殖生息地の増加に寄与していることが示された。

Dauda Rotimi Awoniran, Temitayo Abayomi Adeseye, Shakirulah Olayemi Agboola, Shade Babalola · Sustainability Science and Resources · Nigeria (Lagos)

ナイジェリアのラゴス大都市圏における農地利用の変化が、1984年から2024年までのLandsat衛星画像とスペクトル指数を用いて調査された。研究結果は、農地が1984年から2013年の間に13.03%、2013年から2024年の間に21.79%減少したことを示した。1984年から2013年の間に農地の89.48%が他の土地利用に転換され、2013年から2024年の間には73.51%が転換された。正規化植生指数（NDVI）の結果は、都市農地の環境状態の悪化も示唆した。

Emilie E. Ellis, S. Campbell, Jill L. Edmondson · Proceedings of the Royal Society B Biological Sciences · Global

3都市の都市園芸地（貸し農園）における大規模な評価により、都市化勾配に沿ってハチ、ハナアブ、夜行性ガの種多様性が最大43%減少していることが判明しました。これらの減少は、樹冠や半自然生息地の減少といった分類群固有の景観変化によって引き起こされています。ハチと比較して、ガとハナアブは都市化に特に敏感であり、都市景観において広範囲の送粉者が脅威にさらされていることを示しています。

Justin B. Richardson, Eric Vukicevich, Eric C. Sirkovich · Bulletin of Environmental Contamination and Toxicology · United States

米国北東部の4つの郊外地域にある4つの職人メープルシロップ生産者から土壌、樹液、メープルシロップを収集し、栄養素と微量元素濃度を評価した。土壌中のヒ素と鉛濃度はEPAの制限値に近づくか、または超えていた。樹液とシロップ中のヒ素、カドミウム、ニッケル、鉛、亜鉛濃度は食品に関するFDAの制限値に達するか、または超えていた。

Blessing Nyamasoka‐Magonziwa, Esther Simango, Hatirarami Nezomba · Frontiers in Agronomy · Zimbabwe (Chitungwiza)

本研究は、ジンバブエのチトゥングウィザ地区における都市農家の気候スマートな作物生産慣行と、それが家計の食事に与える影響を評価した。2022年に4つの農家グループとのフォーカスグループディスカッションと107世帯へのインタビューを含む混合研究法を用いた結果、農家の23%のみが気候スマートに分類された。気候スマートな作物生産は家計の食事に肯定的な影響を与え、気候スマート世帯は非気候スマート世帯よりも有意に高い世帯食事多様性スコア（3.3対2.9; p=0.02）を示したが、2020/2021シーズンのトウモロコシ収量には有意な差はなかった（それぞれ2.10 t/ha対2.27 t/ha）。

Moses Wanyakha, Nancy Grudens‐Schuck · International Journal of Agriculture Extension and Social Development · United States

本定性研究は、アイオワ州の32郡における5年間のデータを文書レビューし、マスターガーデナーコミュニティ寄付庭園プログラムにおけるステークホルダーの参加を評価した。分析の結果、これらのプログラムは多くのステークホルダーを巻き込んでいるものの、フードパントリー利用者の計画プロセスへの関与は低いことが判明した。この低い利用者関与は、プログラムがコミュニティに効果的に貢献し、生鮮食品提供における持続可能性と有効性を達成する能力を制限する。

Jelena Salmi, Anna Krzywoszynska · Environmental Science & Policy · Finland

フィンランドにおける103のガバナンスおよびグレー文献の言説分析により、土壌生物多様性指標の政治的側面が調査されました。この研究では、科学グループと政策グループ間の利害の一致により、eDNAがフィンランドにおける土壌生物多様性ガバナンスの好ましい科学的基盤となっていることが判明しました。しかし、土地労働者組織はeDNA手法を批判し、それが地域の特殊性を曖昧にし、環境的および社会的不公正を生み出すリスクがあり、土地管理グループをさらに疎外する可能性があると主張しています。

Cristian Granados Martínez, Meyer Guevara-Mora, Eugenia López‐López, José Rincón Ramírez · Water · Colombia

本研究は、2021年1月から3月の乾季に、コロンビアのランチェリア川における水生大型無脊椎動物群集構造を、保全地域、都市/農業地域、鉱業影響地域の3つの土地利用条件で評価した。都市/農業地域は最も低い多様性（35属）を示し、攪乱耐性種、特にMelanoidesによって特徴づけられた。土地利用タイプは群集構造の主要な駆動要因であり、その純粋な効果は24.1%で、物理的・化学的変数や土地被覆特性を上回った。

Kurnia Dewi, Yusuf Hariyoko, Hasan Ismail · Presidensial · Indonesia (Surabaya)

インドネシアのスラバヤにおける都市農業プログラムにおけるステークホルダー間の連携を、質的記述的手法を用いて調査した。調査はDKPP、農業普及員、農家グループ、地域住民へのインタビュー、文書調査、観察を通じて行われた。強力なコミットメント、能力、意識、継続性が成功の推進要因であることが判明したが、活動的な農家グループの減少と限られた施設が課題として挙げられた。

Sergi Ventura, J.R. Armengol Miró, David Camacho-Caballero, Enric Casellas, Ricard Segura-Barrero, Alberto Martilli, gara villalba · Urban Climate · Spain (Barcelona)

この研究は、バルセロナ都市圏における都市の熱適応戦略を評価するため、疑似地球温暖化法とWRFモデルを使用しました。屋上アルベドの増加、灌漑セダム緑化屋根の導入、準都市農業と都市公園の増加という3つの戦略が評価されました。屋上アルベドの増加が日中の最大の冷却効果（−1.75 °C）をもたらし、緑化屋根と準都市農業が中程度の調整を示したものの、いずれの戦略も2100年までに予測される6 °Cの気温上昇を完全に相殺することはできず、深刻な温暖化シナリオ下でのこれらの適応策の能力には限界があることが示されました。

Human Sciences Research Council · Figshare · South Africa

南アフリカ・西ケープ州で、農業省が資金提供した裏庭菜園プロジェクトに参加する世帯と対照群を合わせた220世帯のデータを用い、傾向スコアマッチングにより都市農業が世帯の食料安全保障に与える影響を検証した研究(2025年)。都市農業に従事する世帯は食事の多様性と農産物販売による収入面で恩恵を得ていたが、食料安全保障への有意な正の貢献は確認されなかった。

Izabella Pisarek, Kamila Śmieszkoł, Aleksandra Cichoń, Magdalena Śliwa, Dżoana Latała-Matysiak, Katarzyna Łuczak, Grzegorz Kusza · Journal of Ecological Engineering · Poland

ポーランド・ザヴァツキェ市の「Hutnik」市民農園を対象に、鉄道路線が土壌品質、特に重金属含有量に与える影響を評価した研究(2025年)。森林地帯に近い区画(対照)と鉄道インフラ近くの区画(潜在的な排出源)にまたがる20の調査区画を設定し、深さ0〜25cmから土壌試料を採取して亜鉛(Zn)、銅(Cu)、鉛(Pb)、クロム(Cr)、ニッケル(Ni)の総含有量を分析した。鉄道線路に近い土壌では銅・亜鉛・鉛の濃度上昇が確認され、化学分析データに基づき、鉄道輸送は従来想定されていたよりも環境に大きな脅威をもたらしうると結論づけている。

Rueda, Ximena · Socio-Environmental Systems Modeling · Africa

カメルーン・ケニア・コロンビア3カ国の農業・経済・生物多様性政策を比較し、農業拡大の文脈における自然と衡平性の扱いを分析した報告書(2025年)。Nature Futures FrameworkとLife Frames Frameworkを用いた政策文書の言説分析、主要政策の実施予算の評価、関係者への聞き取りという3つの手法を組み合わせた。3カ国とも制度的能力・歴史的経路・社会文化的文脈は異なるものの、農業開発と生物多様性保全の両立に苦慮している点は共通しており、生物多様性の重要性への認識は高まっているにもかかわらず、政策の主眼と資源配分は依然として農業が占めている。自然は主に手段的な枠組みで捉えられ、コロンビアでは特に「社会のための自然」という功利主義的な志向が強く、先住民の宇宙観に根ざした本質的・関係的価値観は政策実施にほとんど反映されていない。財政面でも、生物多様性関連省庁への予算配分は農業省庁に比べて著しく少なく、ケニアの環境予算は国家予算の0.3%を超えることがまれで、カメルーンも同様の格差があり、コロンビアの資源配分も農業拡大を優先し続けている。制度の分断もこうした状況をさらに悪化させているとする。

Magboul M.S. Siddig, Stephen Boahen Asabere, Abdullah S. Al-Farraj, Eric C. Brevik, Daniela Sauer · Journal of Hazardous Materials Advances · Sudan

スーダンで1996年から2024年に発表された土壌重金属に関する論文76件を対象に、系統的レビューとメタ分析を実施した研究。都市農業用地・工業用地・道路脇・製革所・廃棄物処分場・農村農業用地・沿岸堆積物・金鉱採掘地・河川堆積物の9種類の土地利用について、As・Cd・Co・Cr・Cu・Hg・Mn・Ni・Pb・Znの10種の重金属濃度と潜在的生態リスク指数（PERI）を評価した。全用途を合わせた重金属の平均値は土壌の一般的な範囲を上回り、Cd・Cr・Cu・Hg・Ni・PbはWHO/FAO基準値を超過した。都市農業用地ではCdが平均約158倍、Hgが約340倍の一般範囲値を示し、工業用地・金鉱採掘地・廃棄物処分場ではPERIが900を超える深刻なリスク水準に達した。廃棄物処分場と金鉱採掘地ではCdとHgがPERIの70％以上を占めた。

Mwangi Kamau, Wanjiku Otieno · International Journal of Veterinary Sciences and Animal Husbandry · Kenya

ケニア・ナイロビ近郊の小規模食肉処理場3施設からの未処理排水の理化学的水質と、排水地点から0m・50m・200mの距離における土壌微生物への影響を、雨季・乾季それぞれで測定した研究。排水の生物化学的酸素要求量（BOD5）は1,840～2,620mg/L、化学的酸素要求量（COD）は3,410～4,870mg/Lで、ケニアの排水基準を6～10倍超過していた。排水地点の土壌の総細菌数は200m地点の2.7倍（p<0.001）、総大腸菌群数は4.1倍（p<0.001）に達し、シャノン・ウィーナー多様性指数は排水地点から離れるほど有意に上昇した（0m地点で1.42±0.14、200m地点で2.34±0.18、p<0.001）。これは排水灌漑が大腸菌群優位の多様性の低い微生物群集を選択していることを示す。季節変動はBOD5と大腸菌群負荷では有意であったが、多様性指数では有意ではなかった。

Shuang Gan, Wanglin Yan · Applied Geography · Japan

日本の小田原地域を対象に、人口増加から人口減少への移行期における都市拡大と農地保全の関係の変化を検証する多スケール分析枠組みを適用した。2010年の人口減少開始以降も都市拡大と農地保全の対立は都市－農業境界地帯に集中したままで、開発圧力の低下にもかかわらず農地の喪失と分断が継続しており、人口変化は建成地拡大を介して水田の喪失を間接的に引き起こし約5年の時間差を伴うことが示された。農地喪失の主因は都市開発から、労働力不足と営農効率の低下による農業関連の喪失へと移行しており、農業振興地域は水田をある程度維持するものの農地の分断化に対する保護効果は限定的だった。

Álvaro Luis José Reyes Córdova · Horizontes Amazónicos · Ecuador

エクアドル・パスタサ州のプージョ川とその支流の水質に関する研究について、科学データベースおよび機関リポジトリから理化学的・微生物学的・重金属パラメータを報告する研究を収集した文献レビューを行った。汚染の主な原因は下水排出、糞便性大腸菌群の存在、都市・農業・鉱業活動に関連する鉛や水銀などの重金属の蓄積であり、住民の認識も技術的知見と一致して大多数が水質を不良と評価し健康問題と関連づけていた。過去20年間で濁度や病原微生物の増加を伴う水質の漸進的悪化が記録されており、一部の回復努力があるにもかかわらず、自治体と県からの対応の欠如と継続的なモニタリングの不在が水危機を悪化させていると結論づけ、包括的な管理と参加型ガバナンスの必要性を訴えている。

Jacek Antonkiewicz, Iwona Paśmionka, Grzegorz Szychowski · Soil Science Annual · Poland

ポーランド南部ニサ市で2024年9月14日に発生し最大14日間冠水した洪水後、2025年早春に2か所の家庭菜園（ROD）から採取した土壌12検体を分析した。多くの土壌は石灰化・消毒された状態にあり、有機物含量は高いものの、カリウム・ナトリウム・硫黄の全含量は低かった。一方、亜鉛と銅の含有量は耕作地の平均値を上回り、これらの元素を含む資材の使用を示唆する結果となった。