研究・論文

Andy Lockhart, Simon Marvin · Antipode · United Kingdom (Sheffield)

本稿は、英国シェフィールド市内の植物園温室、高級ホテル、大学植物育成研究室の3か所を事例に、自動化された環境制御の現象を探求した。調査の結果、各施設における屋内環境制御には技術的および生態学的な緊張と限界が存在し、自動化の範囲を制限していることが明らかになった。また、望ましい状態を維持するためには、かなりの隠れた労働とエネルギーが必要であることが示された。

Navin Ramankutty, Vincent Ricciardi, Zia Mehrabi, Verena Seufert · Agricultural Economics · Global

有機農業、小規模農業、都市農業という3つの代替農業システムの生産性、環境、社会経済的パフォーマンスに関するレビューが行われた。有機農業は環境、生計、健康、栄養面で利点があるものの、収量が低く価格が高いという制約がある。小規模農場は収量と生物多様性が高いが、農家の収入は低い。都市農業は農村地域の負担を軽減し、都市の貧困層に栄養上の利益をもたらし、食料システム課題への住民参加を促すことができるが、それ自体が実質的な解決策となるほど規模を拡大することはできないと結論付けられた。

Greg Zandrow, Samir Malkani, Kerri Gosselin · PEDIATRICS · Philippines

フィリピンの農村部で67人の子供の家族が参加したコミュニティガーデンプログラムは、植物の手入れと適切な食事に関する教育が栄養失調と食料安全保障に与える影響を評価することを目的とした。この研究は、プログラムが栄養失調の減少に貢献した一方で、肥満の増加にもつながったことを発見した。

Héctor Ávila Sánchez · Investigaciones Geográficas Boletín del Instituto de Geografía · Global

本研究は、都市・近郊農業（AUP）が都市食料システムに与える影響と潜在性を、西ヨーロッパ、北米、ラテンアメリカの都市を対象に分析しました。AUPの実施は増加しているものの、都市食料システムにおけるその存在感は依然として限定的であり、地域公共政策における考慮も周辺的であると結論付けられています。先進国では治療的、景観的、遺産保全的な影響が主であり、貧困国では低所得層の食料自給、公共空間の回復、社会構造の強化、地域開発に貢献しています。

Jean-Christophe Levassor · DOAJ (DOAJ: Directory of Open Access Journals) · France

本研究は、住民の40%以上が貧困線以下で生活するフランス、ルーベ東部のル・ピル地区における社会的分断に取り組んでいる。積極的な政策がなければ社会的分断は悪化し、都市農業やゼロウェイストのような取り組みは、限られた内部関係者を超えて効果を発揮しないと述べている。ラ・コンディション・パブリックは、この貧しい地域で都市再生を支援し、レジリエンスを育むため、様々な関係者間のつながりと空間を再構築することを目指している。

Kamal Prasad Acharya · Pedagogical Research · Nepal

ネパールで行われたこの研究は、生徒と理科教師が協力して活動ベースの学習を通じて、化学学習を教科書から学校菜園へと変革することを目的としました。詳細なインタビューと参加観察により、理科教師の化学教育における独断的なアプローチに根ざした実証主義的な凝り固まりが、学校菜園活動における生徒の流暢な関与を妨げていることが明らかになりました。この研究は、実証主義的認識論と関連する伝統が、コミュニティ学校における活動ベースの化学学習を表面的なものにしていると結論付けました。

Pepijn Schreinemachers, Mamounata Sandaogo Ouedraogo, Serge Diagbouga, Amadou Thiombiano, Serge Rodrigue Kouamé, Caroline Makamto Sobgui, Hsiao-pu Chen, Ray-Yu Yang · Journal of Development Effectiveness · Burkina Faso

ブルキナファソの30校、1,760人の学童（8～14歳）を対象とした反復クラスター無作為化比較対照試験により、学校菜園と栄養教育を組み合わせた影響が評価された。持続可能な農業に関する知識（+5.0%）と食料・栄養に関する知識（+6.6%）に小さくも有意な増加が見られた。しかし、果物や野菜の摂取量を含む他の成果指標には有意な増加は見られなかった。

Julian Cribb · Cambridge University Press eBooks · Global

本稿は、世界のメガシティはいずれも自給自足が不可能であり、食料供給網のリスクが飢餓の差し迫った脅威をもたらすと指摘している。都市の食料リスクに対する解決策として、気候変動に強い食料供給、新しい都市型食料生産システム、都市パーマカルチャーの重要性、再野生化、賢い消費者の育成といった概念が提示されている。ただし、これらの解決策が都市の食料自給問題を完全に解決できるとは明言されていない。

A. Hegazy · Scientific Journal of Flowers and Ornamental Plants /Scientific Journal of Flowers and Ornamental Plants · Egypt

エジプトのダカリア県マンスーラ市とタルハ地区にある8つの学校菜園を対象に、2017年から2018年にかけて景観研究が実施されました。この研究により、ほとんどの学校菜園には雑草やサボテンのような有毒植物が含まれており、利用されている敷地が適切に活用されておらず、手入れも不十分であることが明らかになりました。屋上菜園の設置や灌漑システムの改善が提案されました。

Sofia Biffi, Cleandho Marcos de Souza, L. G. Firbank · Agriculture Ecosystems & Environment · United Kingdom

英国リーズ市内および周辺の都市食料生産地17か所(オープンソースデータベースから選定)を対象に、地表性無脊椎動物(甲虫・トビムシ・クモ)の豊富さ・多様性と、土壌特性(有機炭素含量・水分含量・pH)や敷地面積との関係をピットフォールトラップにより調査した。土壌の生産性はハツカダイコン(Raphanus sativus)を均一条件下で栽培して評価した。結果として、地表性動物の豊富さ・多様性は敷地面積や土壌特性のいずれとも相関が認められなかった。この結果は、都市食料生産地が小さすぎて地表性無脊椎動物による生態系サービスを利用できないという証拠は、現時点では存在しないことを示唆するとしている。

Kimisato Oda, Christoph Rupprecht, Kazuaki Tsuchiya, Steven R. McGreevy · Sustainability · Japan (Kyoto)

日本の京都市で行われた研究は、縮小都市における持続可能性戦略としての都市農業を評価するため、2007年から2017年までの農地利用を調査しました。分析の結果、農地利用は10年間で10%（209ヘクタール）減少しており、主な転用先は住宅地（40%）と空き地（28%）でした。これらの結果は、京都市が人口減少から地域に根ざした食料生産を通じて利益を得る状況にないことを示しています。

Zsofia Mendly‐Zambo, Dennis Raphael · Social Policy and Society · Canada

カナダでは170万世帯以上が世帯食料不安（HFI）の影響を受けているが、政府の対策は著しく限定的である。フードバンクやコミュニティガーデンといった非政府の取り組みはHFIを非政治化し、解決を困難にしている。本研究は、最も考慮されていない批判的唯物論的政治経済言説が、カナダにおけるHFIの存在を最もよく説明し、最も効果的な対応策を提供すると主張している。

Gabrielle Roesch‐McNally, Jacqueline Ann Nester, Andrea Basche, Eric Christianson, Emily Zimmerman · Lincoln (University of Nebraska) · United States (Iowa)

農業生産性の高いアイオワ州に位置するストーリー郡は、深刻な食料不安に直面しています。2014年には住民の15.2%（約14,000人）が食料不安を抱え、そのうち45%は政府の直接支援の対象外でした。同郡では、果物、野菜、ナッツ類の生産に住民1,000人あたりわずか2.4エーカーの農地しか割かれておらず、米国の平均32エーカーと比較して著しく低く、農業の豊かさの中での飢餓という逆説を浮き彫りにしています。

In-Kyoung Hong, Young Chae, Yoonah Jang, Sangmi Lee, Jung Nam Su · Journal of people, plants, and environment · South Korea

韓国で行われたこの研究は、2018年の韓国都市農業博覧会を訪れた115人の都市住民を対象に、所得水準に基づく都市農業の効果を分析した。因子分析により、社会的持続可能効果、負の効果、経済的持続可能効果の3つの要因が抽出された。心理的安定、自然との交流による人間性の回復、地域農業と連携した農業の活性化は所得水準と有意な相関を示したが、負の効果は所得水準と有意な相関を示さなかった。

Shannon Donovan · Case Studies in the Environment · United States (Anchorage)

アラスカ州アンカレッジでは、コミュニティガーデンシステムの戦略的拡大を探るため、地域調査、利害関係者ワークショップ、主要情報提供者インタビューを含む多角的なニーズ評価が実施されました。この研究は、コミュニティガーデンへの需要が供給をはるかに上回っていることを明らかにしました。多様なニーズに持続的に応えるためには、アクセスしやすい場所の確保、庭師の能力育成、パートナーシップの強化に拡大努力を集中すべきであると結論付けられました。

장인수, 서동주, 김홍석 · 지역연구 · South Korea

韓国で行われた本研究は、経験と主観的認識の実証分析に基づき、生態、景観、参加の価値を高めることを主要機能と定義し、都市農業の活性化方策を模索した。調査結果によると、都市農業関連情報への接触は大都市で高く、居住空間規模が大きいほど実際の参加経験確率が高かった。都市農業の機能に対しては肯定的な回答が多かった一方で、居住地周辺環境の認識においては否定的な回答が高かった。

Walter W. Furness, Courtney M. Gallaher · Local Environment · United States (Rockford)

イリノイ州ロックフォードで行われた研究では、住民の新鮮な農産物へのアクセスやその他の社会的利益に対するコミュニティガーデンの貢献度を評価した。データは、ガーデナーへのインタビュー、フードパントリー利用者とのフォーカスグループ、およびパントリー利用者への調査を通じて収集された。その結果、ガーデニングをしない地域住民は庭園が提供する農産物の増加から恩恵を受けているものの、積極的に庭園に参加することに関連するすべての社会的および共同体的な利益は受けていないことが示された。

Jane Battersby, Vanessa Watson · Figshare · Africa

アフリカの都市における最近の研究は、都市農業が低所得世帯にとってしばしば信じられているほど重要な食料源ではないことを示しています。ほとんどのアフリカの都市住民は食料を小売店から調達しているため、都市の食料安全保障の解決策は、食料生産（都市農業）の支援だけでなく、都市の食料流通構造を考慮する必要があることが示唆されています。本章は、都市農業が貧困層にとって主要な食料源ではないという議論を裏付ける証拠をレビューします。

ADERINSOLA M. AREGBESOLA · · Nigeria (Ondo State)

ナイジェリアのオンド州で行われた調査では、記述統計、食料安全保障指数、ロジスティック回帰、および対処戦略利用指数を用いて、準都市農家世帯の食料安全保障を調べた。結果、世帯の54.4%が食料不安であり、これらの世帯はカロリー必要量を62%下回っていた一方、45.6%は食料安全保障があり、カロリー必要量を48%上回っていた。世帯収入は食料安全保障に正の影響を与え、世帯規模は負の影響を与えた。

Fikret ALINCAK, Mehmet Ali Öztürk, Tuğba TURAK · The Online Journal of Recreation and Sport · Turkey (Gaziantep)

本研究は、トルコのガズィアンテプで勤務する25名の学級担任教師を対象に、学校菜園の遊び場に対する教育学的期待について、自由回答形式の質問と内容分析を用いて調査した。その結果、教師たちは学校菜園が不十分で生徒のレベルに適しておらず、その場所が信頼できないと認識していることが明らかになった。教師たちは、子どもの発達を考慮すると、学校の遊び場は広く、多様な遊具があり、教育的であり、生徒の安全のために地面が整備されているべきだと結論付けた。

Yuan Zhou, Zhou, Y. · AgEcon Search (University of Minnesota, USA) · Canada

本研究は、カナダのCSA（地域支援型農業）データを分析し、有機認証がCSAのシェア価格に与える影響を評価しました。有機であると自己申告するCSA農場は慣行農場より13%高いプレミアムを課し、有機認証を受けたCSA農場は16%高いプレミアムを課していました。これらのプレミアムに統計的な差はなく、有機認証が未認証の有機農場と比較してプレミアムを増加させないこと、そしてCSAが第三者認証の代替として機能することを示唆しています。

St Clair, Rebecca, Hardman, Michael, Adams, David, Armitage, Richard, Barry, Veronica, Larkham, Peter, Sherriff, Graeme · Research Explorer (The University of Manchester) · United Kingdom

本稿は、イングランドにおける小規模なゲリラガーデニングから大規模なコミュニティプロジェクトまで、都市農業（UA）活動の多様性をレビューしている。UAは理論化が不十分であり、これまでの研究は実用性と活動に焦点を当ててきたと示唆している。本稿は、UAの食料生産への貢献が問題であること、そして「ローカルトラップ」の危険性を強調している。

Liku Workalemahu Habtemariam, KetemaAbebe Tufa, Lise Byskov Herslund, Patience Mguni · Progress in Development Studies · Ethiopia (Addis Ababa)

本稿は、アディスアベバの分譲住宅と都市農業協同組合の2つの典型的なコミュニティにおける水資源管理を調査し、水のレジリエンスのある生計を構築するための課題と可能性を特定している。調査結果は、両コミュニティが生計において深刻な水ストレスの影響を受けていることを示しており、農業コミュニティは自然資産への依存により脆弱であるものの、機能不全の水道インフラに縛られている分譲住宅の住民よりも柔軟性がある。より広範な政策枠組みが景観ベースの雨水管理を用いて地域固有の状況と結びつけられれば、レジリエンスのある生計を構築する可能性はある。

Jenny Smart, David Tschirley, Francis Smart, Smart, Jenny Cairns, Tschirley, David, Smart, Francis · AgEcon Search (University of Minnesota, USA) · Mozambique

モザンビークにおける急速な都市化と所得増加の文脈で、食料システムの変革と食生活の質の変化が評価されました。所得の増加と加工食品の消費は、食生活における負の要因の悪化と関連していることが判明しました。また、所得を調整しても、都市化は食生活における正の要因の改善よりも負の要因の悪化と強く関連していました。ただし、都市部の世帯が自身の農地を所有することによる栄養への影響は、主に不健康な食品の購入が減少することにより、肯定的かつ有意であることが示されました。

Paula Fernandes de Brito, William John Hester, Tomé de Almeida e Lima, Lorena Monteiro dos Santos, Luísa Pinheiro, Jonathan Henrique da Silveira de Barros · Cadernos de Agroecologia · Brazil

本稿は、2016年にリオデジャネイロ連邦大学（UFRJ）で実施された、コミュニティ支援型農業（CSA）の構築を目的としたパイロットプロジェクトについて報告している。このプロジェクトには農家と学術コミュニティが参加し、毎週の食品バスケット配送を通じてアグロエコロジー的知識の構築を促進することを目指した。主要な発見は、参加した農家、職員、「プロシューマー」の関心にもかかわらず、学術コミュニティの多様なグループを引き付ける上での限界であった。