研究・論文

Taylor Swenski, Jocelyn Smith Carter, Marjorie Kersten, Elizabeth Berkeley, K. Varner, Howard Rosing · Ecology of Food and Nutrition · United States (Chicago)

米国シカゴで2022年に実施された「Grow Your Groceries Home Garden」介入プログラムは、食料不安を抱える地域での食料アクセス改善を目指しました。46名の参加者を対象に2年間の縦断的調査と9名のフォーカスグループ調査が行われ、食料アクセス、費用削減、健康、社会感情的成果が評価されました。園芸への自信の向上に関する結果は非有意でしたが、参加者は食料アクセス、費用削減、健康的な食生活、ストレス軽減、人間関係の強化を報告しました。

L. Lue, K. Reis, H. Kanasa, S. Rutherford, C. Desha · Environmental Education Research · Global

米国とカナダを中心に6カ国の22件の研究（2001年～2024年）をレビューし、高校の菜園プログラムが青少年の食料安全保障とレジリエンスをどのように支援するかを調査した。複数の社会生態学的レベルで貢献が見られたものの、実施のばらつきが全体的な影響を著しく制約していることが判明した。特に、共同意思決定の機会が限られており、政策、資金、ガバナンス構造に対する短期的かつ一貫性のない支援が長期的な有効性を制限していた。

Aziva Aulia Manggaramitha, Dea Rizky Amalia, Muhammad Aviv Adhitya Putra Pratama, Sry Reski Mulka · Golden Ratio of Community Services and Dedication · Indonesia

インドネシアのBTN PKTボンタン住宅団地、ベリンビン地区RT 11における地域住民基金政策のコミュニティエンパワーメントプログラムへの実施状況が調査されました。十分な資金があるにもかかわらず、都市農業などのプログラムへの地域住民の参加は、20人定員に対し通常60〜75%と比較的低いままでした。コミュニケーション、資源、実施者の意向、官僚機構は比較的良好に機能していましたが、仕事の都合や時間的制約といった社会経済的要因により、地域住民の参加を増やすことが課題として残っています。

Rui Ling, Sarah N. Strack, Anne Abbott, Haley Schneider, Aryn McLaren · Health Promotion Practice · Global

本定性研究は、ファーマーズマーケット、農産物直売所、地域支援型農業が関与する健康食品インセンティブ（HFI）プログラムにおける電子償還システムの導入における促進要因と障壁を調査した。HFIスタッフへの半構造化インタビューにより、煩雑な登録プロセス、技術的困難、能力不足を含む6つの促進要因と10の障壁が特定された。評価は、技術普及の地域化の必要性を強調した。

Firli Alya Rahma, Tri Budiarto, Agief Julio Pratama, Henry Kasmanhadi Saputra · JURNAL PENYULUHAN PEMBANGUNAN · Indonesia (Surabaya)

インドネシアのスラバヤで行われたこの研究は、Kelompok Tani Anggrek（19名）とKelompok Tani Sawi（14名）の2つの農家グループにおける水耕栽培を調査しました。農家グループは理解不足、支援の不足、不適切な肥料と種子の使用により、水耕栽培がまだ最適ではないことが判明しました。しかし、普及活動により農家グループの知識は51.52%向上し、ほとんどの回答者は水耕栽培が食料安全保障を実現するための適切な解決策であり、支援がグループと個人に良い影響を与えると同意しました。

Kinga Kimic, Magdalena Błaszczyk · Sustainability · Poland (Warsaw)

本研究は、2015年から2023年の間にワルシャワ参加型予算（WPB）に提出された野菜栽培プロジェクトを特定し評価した。研究はプロジェクトを6つのタイプに分類し、社会的、機能的、生態学的、経済的側面で評価した。結果として、WPBにおける野菜関連プロジェクトは明らかにニッチであり、提出されたのは101件、実施されたのは31件のみで、主に食料への直接アクセスよりも子供向けの教育に焦点を当てていた。

Marta Melon, Tomasz Dzieduszyński, Piotr Sikorski, Beata Joanna Gawryszewska, Maciej Lasocki, Arkadiusz Przybysz · Sustainability · Poland (Warsaw)

ポーランドのワルシャワにある家族区画園（FAG）が、空気汚染ろ過と微気候調節という2つの生態系サービスを提供する能力が定量化された。2023年秋に3つの区画園複合施設内外で粒子状物質、気温、相対湿度が測定された。結果として、庭園内ではPM濃度が中程度に減少（約2 µg/m³）し、湿度がわずかに高かった（2.1%）。しかし、冷却効果は弱く（0.3 °C未満）、秋の条件下では空間的範囲が限定的であることが示された。

Natalie Meyer, Simona Trandafir · Journal of Environmental Economics and Policy · United States (Rhode Island)

ロードアイランド州の米国居住者600名以上を対象とした選択ベースの調査により、農業、太陽光発電、レクリエーションのためのグリーンルーフ（GR）空間配分に関する選好と認識された価値が検討された。潜在クラスモデリングの結果、回答者の20%を占めるクラス1は、GR設置に概ね否定的であり、太陽エネルギーのためのGR空間配分に対して不利益を表明した。両クラスともGRでの農業生産を支持し、その特徴に対して支払い意思があることが示された。

Serafina Stone, Jeremy Farr, Damian Hine, Yasmina Sultanbawa, S. K. Fyfe · Local Environment · Australia (Brisbane)

本研究は、半構造化面接と参加観察を用いて、オーストラリア、ブリスベンの4つの都市コミュニティガーデンのメンバー16人が、食料システムに関連してその関与からどのように価値を得ているかを調査した。調査結果は、都市コミュニティガーデン単独では食料安全保障のニーズに対応できないものの、コミュニティを構築し、社会関係資本を生み出し、自然とつながり、食料システム教育を発展させる場を提供することを示している。これらの恩恵は、ガーデンの継続的な存在に依存し、主に参加能力のある人々に限定される可能性がある。

Isabela Thomas Mkude · TANZANIA JOURNAL OF SCIENCE AND TECHNOLOGY · Tanzania (Dar es Salaam)

タンザニアのダルエスサラームにおいて、都市農家による糞便汚泥由来堆肥（FSDC）の利用は、農家の偏見とためらいにより限定的である。本研究は、76人の都市農家を対象とした横断的調査により、FSDCの受容に影響を与える要因を調査した。結果は、共同地域の庭の場所、主要な農業目的としての収入創出、土壌投入物の入手しやすさがFSDCの受容と有意に関連していることを示した。農家の意識と経験も重要な要因である。

Magdalena Raftowicz, Mirosław Struś · Sustainability · Poland

ポーランドで行われたこの実証研究は、批判的文献レビューと、CSA(地域支援型農業)生産者を対象とした2024年のCAWI(コンピュータ支援ウェブ調査)を基に、社会関係資本理論が食料生産者のCSA参加を説明できるか、またそれが実践に反映されているかを検討した。社会関係資本理論はCSA参加の仕組みを説明しており、地域食料システムや小規模農家を支える政策に含意を持つことが分かった一方、ポーランドでは社会関係資本の水準が低いため、CSAモデルは伝統的農業に対するニッチな補完にとどまり、主に社会・環境意識の高い一部の消費者と小規模な生産者クラスターのための存在にとどまっていることが分かった。

Hedwig Ajeng Grahani · GeoEco · Indonesia

インドネシア・ジョグジャカルタ市の都市農業世帯217戸を対象に、2024年に体系的な質問票調査を実施し、Stata19（仮説検定）とSPSS27（記述統計）を用いて、純都市農業所得を目的変数、社会人口・農場構造・投入管理・生物的ストレス・制度支援に関する22変数を説明変数とする重回帰分析を行った（R2＝0.7448）。有意な影響を持つ変数は11個で、農地面積が最も好影響を与え、次いで資金支援・種子補助・技術支援が続いた。性別と世帯規模も正の影響を示した一方、作物種は所得と負の相関を示し、害虫の種類と深刻度を中心とする生物的ストレスは所得を大きく減少させた。研修と市場アクセスは統計的に有意ではなかった。

Abdullah Abdullah, Abdul Haris, Andi Wisneni, Annas Boceng, Maemuna Nontji, Anwar Robbo, Muhammad Munawir Syarif · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Indonesia (Makassar)

インドネシア・マカッサル市で、学識者・実務者・都市計画者・議員・行政官ら23名の有識者を対象とした専門家討議と半構造化インタビューにより、都市農業（UA）の多次元的な持続可能性を評価した研究。過去2件の研究による持続可能性指数を多次元尺度構成法（MDS）で比較し、将来展望分析と相互依存性分析を併用して主要なレバレッジ要因を特定した。結果、2016〜2020年のマカッサル市の都市農業の総合持続可能性は多次元持続可能性指数43.02％にとどまり「持続可能性が低い」水準であった。生態的次元（51.84％）と技術的次元（65.09％）は改善し中程度の持続可能性を示した一方、経済的次元（46.15％）、社会的次元（49.81％）、制度的次元（39.20％）は持続可能性が低下していた。研究は、都市農業の計画・管理システムの強化、関係者間の制度的調整の改善、社会経済的・環境的機能の拡充という3つの政策方向を提示している。

Liz Ignowski, John Luis Lagdameo, Liel Gonzalez, Arma Bertuso, Pepijn Schreinemachers · Urban Agriculture & Regional Food Systems 11(1) · Philippines (Quezon City, Metro Manila)

メトロマニラを構成する17市のひとつケソン市で、都市の食料生産者300人に定量調査を行い、誰が都市農業をしていて、どんな方法と技術を使い、何に困り、何を得ているかを調べた。結果は、都市農業のほとんどが小規模・自給向けで、農地を確保できた人を除けば商業化はごく限られていた。自分でつくった作物は果物と野菜へのアクセスを増やす一方で、都市農業への参加は「食が足りている」ことよりも「経済的に脆弱である」ことを反映していた。生産規模と商業化の度合いは土地へのアクセスに強く左右され、密度の高い都市部での構造的な壁になっている。著者らは、ケソン市の都市農業は都市食料システムにおける収入源というより「セーフティネット」として機能しており、同時に楽しみやストレス解消をもたらしていると結論づけ、都市の食料安全保障政策は都市生産の役割が限られていることを現実的に踏まえるべきだと述べている。

Pearson, Natalie · British Food Journal · 英国（食を育てる人びとへの質的調査）

「自分で食べものを育てると食への感謝が高まるので家庭の食品ロスが減る」という主張は広く語られてきたが、それを正面から検証した研究は乏しい。本研究は、恵まれた条件にある家庭菜園実践者を対象にした質的調査をテーマ分析し、この関係が想定より複雑であることを示した。育てる・加工する・保存するそれぞれの段階で直面する困難のせいで、栽培がかえって食への感謝を下げ、食品ロスを生むこともある。一方で、栽培を簡単で手間のかからないものにすること、育てる人どうしが一緒に作業する機会をつくること、余った収穫を分け合う場を増やすこと、調理の技術を高めることによって、家庭菜園は食品ロス削減の有効な実践になりうると論じる。「自分で育てれば必ず食への感謝が高まりロスが減る」という前提を批判的に問い直した点に本研究の意義がある。

Nkrumah B. · Urban Science · アフリカ（都市部・系統的レビュー）

アフリカの都市に耕作可能な土地が広くありながら飢餓が続く矛盾を、系統的レビューで検討した。市場で買う食料への強い依存・高い貧困率・急速な都市化のもとで食料不安が高まっているのに、都市住民の多くが自分で食料を作らないのはなぜかを問う。PRISMA法と5つの選定基準で査読済みの文献を絞り込み、都市農業への参加が広がらない理由をめぐる議論を整理している。

Leanne Idzerda, Calin Lazarescu, Tricia Corrin, Eric Vallières, Alix Couture, Sara Khan, Lynn McIntyre, Valerie Tarasuk, Alejandra Jaramillo Garcia · Health Promotion and Chronic Disease Prevention in Canada · Canada

カナダの世帯food insecurity（食料不安）を減らしうる食料ベース介入を対象に、4データベースを2025年2月19日まで検索し、2名の査読者が独立にバイアスリスクとエビデンスの確実性を評価したシステマティックレビュー（PROSPERO CRD42021254450）。食料バウチャー（引換券）は世帯の食料不安を減らす可能性があるが、フードボックス、コミュニティ・ガーデニング、学校給食、狩猟・漁労、フードチャリティは「食料不安にほとんど、あるいは全く効果がない可能性がある」と結論している。食料不安は本質的に経済的な問題であり、食料の現物供給型の対応が全体の食料不安を大きく動かす見込みは低く、より包括的な公共政策が必要だとする。都市農業・コミュニティガーデンを食料不安対策として位置づける議論に対する反証にあたる。

Marisol Silva-Vera, María de Jesús Jiménez González, Laura Varela Almanza · JÓVENES EN LA CIENCIA · Mexico

メキシコで行われた65歳以上の成人21名を対象とした準実験的研究では、栄養状態改善のためのコミュニティ都市菜園介入を評価しました。参加者は栄養知識の向上、野菜摂取量の47.7%増加、身体活動量の23.8%増加を示しました。しかし、身体計測変数には有意な差が見られず、知識と習慣の肯定的な変化にもかかわらず、身体的測定値への影響は限定的でした。

Juliane Forßmann, Simon Goebel · Zeitschrift für Flüchtlingsforschung · Germany

ドイツの最大230人の難民を収容する施設における都市型ガーデニングプロジェクトは、不安定な生活状況に対処することを目的としている。この庭は、資源節約型栽培、生物多様性、健康増進に関する知識交換の場を提供するが、本稿ではこのプロジェクトの限界についても考察している。

Limachi Pérez, Vicente · Macedonian Journal of Medical Sciences (University of Skopje) · Bolivia (Cochabamba)

本研究は、ボリビアのコチャバンバ県の都市部および農村部の学校に通う中学生の環境意識形成における、家族、学校、ソーシャルデジタルネットワークの影響を調査しました。3つの学校からのデータは、生徒の環境問題への関心が地域によって異なり、インターネットが主な情報源であることを示しました。学校菜園のような個別の取り組みにもかかわらず、学校は環境教育をカリキュラムに効果的に統合しておらず、その形成的な影響は限定的でした。

Ana Zepeda, Maria C. Ortíz-Rivera, Clare Cannon, Amanda Crump · The Professional Geographer · United States

2019年7月にプエルトリコのサンフアンで実施された本研究は、ハリケーン・マリアが都市農園（huertos urbanos）に与えた影響を女性たちがどのように経験したかを調査している。調査結果は、多くの女性が都市農業を楽しんでおり、それが新鮮な農産物を提供している一方で、ほとんどすべての女性農家が農園設立後数年で、そしてハリケーン・マリア後にはさらにボランティア参加者の減少を経験したことを示している。それにもかかわらず、多くの女性は都市農園がコミュニティの食料栽培と集いの場として非常に重要であると述べている。

Juan Diego Torres, Sara R. Jaeger, Patricia Puerta, Amparo Tárrega · Applied Food Research · Spain

本研究は、105人のスペイン人消費者を対象に、明示的および暗示的方法を用いて5つのレタス栽培システムに対する認識を調査しました。小規模・地域農業が最も好意的に評価された一方、都市コミュニティガーデンで生産されたレタスは安全性が低いと認識されました。ハイテク温室栽培はより安全と見なされたものの、持続可能性は低いとされ、垂直屋内農業は消費者の馴染みが薄いため驚きの反応を引き起こしました。

Lucas Velasques, Janaína Wohlenberg, Osmar Manoel Nunes, D. Friedrich, Norton Víctor Sampaio · Revista Científica Agropampa · Brazil (Dom Pedrito/RS)

ブラジル、ドン・ペドリート/RSで家庭菜園を行う住民20名を対象としたこの現地調査は、動機付け要因、困難、および利点を特定することを目的としました。報告された主な困難は、栽培に必要な時間と害虫の存在でした。健康的な食品の摂取、健康改善、スーパーマーケットでの節約といった利点がある一方で、時間的制約と害虫管理という大きな課題は、家庭菜園の広範な良い影響には限界があることを示しています。

Michela Lenzi, Andrea Scatolon, Luciana Carraro, Margherita Guidetti, Valentina Carfora · Current Opinion in Psychology · Global

このレビューは、コミュニティのつながりが持続可能な食生活、特に肉の消費にどのように影響するかを探りました。コミュニティのつながりは環境に配慮した行動を促し、植物性食生活の取り組みを支援する一方で、コミュニティへの強い結びつきが、肉中心の食文化を強化することで、環境に優しい食生活の採用を妨げる可能性もあることが判明しました。コミュニティのつながりが持続可能な食生活を促進する可能性は、環境意識などの要因に左右されます。

Muhammad Kaulan Karima, Erni Erni, Annisa Fitria, Annisa Rahayu, Hikmah Apriasih Riswanti, Njuah Mayatih Lumban Gaol, Siti Sundari Jaya Ningrat, Syalinni Kemala Nur, Salsa Islami Pashya · Jurnal Riset Sosial Humaniora dan Pendidikan · Indonesia

インドネシアのメトロティムール第2国立小学校で行われた質的研究は、周囲の環境を社会科学習資源として活用することを探求した。学校の庭や地域活動は文脈に即した有意義な学習資源となりうることが示されたが、時間的制約、予測不可能な天候、生徒間の連携不足、限られた設備といった複数の障害が存在した。本研究は、環境に基づいた学習が概念的理解と社会的能力を向上させる可能性を秘めているものの、重大な制約に直面していることを示唆している。