研究・論文

Sze Wan Chan, Matthew G. Chin, Rachel Suss, Kiran Yan Kui, Stanley Z. Lam, Elizabeth Dowd, Calliope Bosen, Steve Mei, Kathleen Barth, Michelle Hughes, Stella S. Yi · Health Promotion Practice · United States (New York City)

ニューヨーク州ブルックリンの移民家族38名を対象に、2022年6月から10月までの20週間にわたり、中華系に特化した農産物と栄養教育を提供する地域支援型農業（CSA）パイロットプログラムが実施されました。参加者は野菜の摂取量と種類が増加したと報告し、皮膚カロテノイドスコアによる野菜摂取量も高くなりました。このパイロットプログラムは、移民コミュニティにおける慢性疾患の不平等を減らすための栄養介入策の適応に役立つ可能性があります。

Rosângela Míriam Lemos Oliveira Mendonça, Samantha de Oliveira Nery, Ediméia Maria Ribeiro de Mello · MIX Sustentável · Brazil

本稿は、ブラジルのコミュニティガーデンにおける7年間の低所得コミュニティとの活動経験に基づき、持続可能なコミュニティ活動に適用可能な方法論を提示している。この方法論は、参加型アクションリサーチ、システムデザイン、アグロエコロジー、食料主権、連帯経済の原則から開発された。研究は、五重らせんモデル（社会、政府、産業、学術、環境）の統合された作業の重要性を示しているが、ガバナンスにおける具体的な課題や限定的な側面については詳細に言及していない。

Áurea Espinosa Cerón, Chacón Zavala Ángel Leonardo · Journal of Agricultural Sciences Research (2764-0973) · Mexico

本稿は、メキシコシティのような大都市における栽培スペース不足への革新的な解決策として、ポータブル都市菜園（HUP）を提案しています。HUPは学校や住宅地など様々な都市部に設置でき、市民の栽培への参加を促進します。本稿では、HUPの建設計算、材料予算、および組み立て図を提示しています。

Adriana de Paula Cavalcante Fraga, Ana Moraes Coelho, Jéssica Castro Chryssafidis, José Geraldo Barreto Monteiro de Andrade, Maíra Bombachini Silva, Maria Luiza Sevilha Seraphico de Assis Carvalho, Mariana Nicolletti, Nathan Debortoli, Samuel Santos de Souza Pinto · LA Referencia (Red Federada de Repositorios Institucionales de Publicaciones Científicas) · Brazil (Natal)

ブラジルのナタール市における都市・近郊農業のケーススタディは、これらの農業が地域にもたらす利益を特定し、微気候、土壌、水に関連する3つの生態系サービスを概観することを目的とした。生物物理学的モデリングと経験者の声を聞くハイブリッドな方法論により、都市・近郊農業が都市開発に貢献する大きな可能性が確認された。この研究は、都市農業が都市にもたらす利益と、都市特有の問題を緩和または解決する可能性を深掘りする。

Uilma dos Santos Ramos, Heron Ferreira Souza · Revista Macambira · Brazil

本研究は、1980年代のカカオ危機による失業状況に対応して設立されたブラジル、バイーア州イピアウのコミュニティ菜園における労働関係の意味を探求しました。半構造化インタビューとテーマ別内容分析を用いて、「自由」が労働の中心的な意味として浮上しました。労働の教育的性格は、「もう一つの経済」の視点から、この（非）物質的な生活の生産を支える価値と実践の経験を通じて強化されました。

Jairus Rossi · Sustainability · United States

COVID-19後、地域食品システムに対する消費者の認識がどのように変化したかを評価するため、2019年と2022年に米国南部の5つのコミュニティの住民から得た調査回答が用いられた。傾向スコアマッチングを用いた処置効果モデルにより、住民は専門小売店やCSAなどのほとんどの地域市場チャネルについてより認識するようになったことが示された。一部の住民は、低所得者層に新鮮な野菜を提供する市場に対してより肯定的な認識を持ち、地域産品を提供する市場へのさらなる投資を望んでいた。

Manuel J. Ibarra, Irwin Estrada Torres, Mario Aquino Cruz, Ronald A. Rentería Ayquipa, Sergio F. Ochoa, Juan Ochoa · Sensors · Peru

この記事は、ペルーにおける家族規模の都市ガーデニングの経験報告を提示しており、庭師の文化的側面を考慮したIoTシステムとモバイルアプリケーションのプロトタイプが考案、実装、使用されました。この経験はトマト生産において肯定的な結果をもたらし、主にシステムが都市の庭師の栽培条件を考慮してその動作を自己適応させる能力を示しました。これは、特定の最終利用者集団（庭師）による採用の可能性を高めるために、その動作を反復的に調整できる初のIoTシステムです。

Pamela Arnette Broom, Yuki Kato, Shawn “Pepper” Roussel · Humanity & Society · United States

本稿は、米国ニューオーリンズにおける黒人コミュニティによる都市菜園の歴史を検証している。公式文書を補完するために口述歴史を利用し、ニューオーリンズの黒人住民がかつて集団的効力の一形態として、また園芸知識と技能を伝える方法として、自らの食料を栽培していたことを示している。本研究は、2010年以降に登場した新しい菜園の大部分が、この歴史と文化的・社会的に関連していないことを指摘している。

Eva Coringrato, Katherine Alaimo, Jenn A. Leiferman, Angel Villalobos, Hannah Buchenau, Erin Decker, Lara Fahnestock, Pallas Quist, Jill Litt · Scientific Reports · United States

米国で実施されたコミュニティガーデニング介入のランダム化比較試験「CAPS(Community Activation for Prevention)」について、9か月間の実施状況を半構造化インタビュー、菜園の直接観察、終了時アンケートで評価するプロセス評価が行われた。参加者291人(非白人19%、ヒスパニック/ラティーノ34%、年収5万ドル未満58%)のうち、菜園介入群に割り付けられた145人中97人(67%)がシーズンを通して菜園活動を続け、菜園訪問時間は週あたり中央値90分だった。終了時アンケート回答者(全体の48%)の89%が高い満足度を示した一方、菜園の交流イベントは73%の菜園で開催されたが参加した介入参加者は48%にとどまり、評価では介入は高い忠実度で実施されたと結論づけられた。

Alessandro Silva de Oliveira, Gustavo Carvalho da Rocha Lima Martins, Gonzalo Oviedo, Lucas José de Oliveira Gomes · Revista Tecnia · Brazil

ブラジルのIFGアナポリス校のコミュニティガーデンを舞台に、初等教育の生徒を対象に全面的形成(formação omnilateral)と批判的環境教育の視点から行われた教育実践を報告する論文(2024年)。定期的な訪問・ワークショップ・討論の場を通じ、食品における農薬の使用と消費に起因する問題を主題として取り上げた。批判的環境教育というアプローチは、無秩序な農薬使用に基づくアグリビジネス市場の食のあり方の背後にある潜在的な意味を明らかにする上で意義があったと報告している。

Carol E. Ramos-Gerena, Allison DeHonney, Shireen Guru, Rachel Grandits, Insha Akram, Samina Raja · Journal of Agriculture Food Systems and Community Development · United States

米国ニューヨーク州バッファローで2022年に地域団体と大学組織が共同設立した「シーディング・イースト・バッファロー・フェローシップ（SEBF）」プログラムを検討する論文。このプログラムはバッファロー市の黒人居住地域の住民が自ら食料を栽培し、都市農業のリーダーとして台頭し、都市農業政策への関与・提言を行うことを支援するものである。プログラムの共同設立者・運営メンバーである著者らが、フィールドノートとSEBF参加農家への質的インタビューをもとに、パイロットプログラムから得られた教訓を考察する。政策変革に向けた主要な教訓として、プログラムは地域の歴史に根差す必要があること、教育戦略は地域の文脈に合わせて調整される必要があること、長期的な関係構築が求められることを挙げている。

Nova Southeastern University · NSUWorks (Nova Southeastern University) · United States

米国の低所得地域を対象とした「Get Well」コミュニティガーデン・イートウェルプロジェクト（近隣菜園における地域健康介入プログラム、CHIPING）についての記述。多様な低所得地域にコミュニティガーデンを提供することが、健康的な食選択に関する知識の向上と、微量栄養素に富む食品へのアクセス増加を通じて健康増進につながるかどうかを検証することを目的としている。

Eduardo Chierrito de Arruda, Gabriela Costa Alves, Catherine Menegaldi Silva, Barbara Macedo Soares de Araujo, Rute Grossi Milani · LA Referencia (Red Federada de Repositorios Institucionales de Publicaciones Científicas) · Brazil

ブラジルで実施された調査は、感情マップ生成法（Affective Map Generator Instrument）を用いて、コミュニティガーデンの利用者40人（45〜80歳）に活動中の情動体験を聞き取った。作成された画像の分析から、これらの場での体験は快適さ・帰属感・回復感によって媒介されており、最も多く挙げられた感覚は自然とのつながりと社会的交流であることが示された。

Adriana Martins da Silva Bastos Conceição, Márcia Bento Moreira, Hélder Ribeiro Freitas · Peer Review · Brazil

ブラジル・バイア州ジキリサ渓谷アイデンティティ領域を対象にしたこの調査は、市の農業担当部局の専門職員をオンライン質問票（第I・III段階）と現地調査（第II段階）で対象とした。オンライン質問票では都市・近郊農業の事例はわずか12件しか把握されなかったが、現地訪問により活動中の事例は62件に増えた。第III段階のデータからは、専門職員が都市農業の概念とその可能性を十分理解していないこと、また実践を規制する法制度の周知が実装に向けて広く必要であることが示された。これらのデータは、この領域の都市部における農業実践が地域のダイナミクスの中で見過ごされ、公共政策の対象にもなっていないことを示している。

· Corporate Philanthropy Report · United States

米国のスプラウツ・ファーマーズマーケットの慈善部門であるスプラウツ・ヘルシー・コミュニティーズ財団は、年次助成プログラムを通じて、地域の小学校と非営利団体に400万ドルを助成した。この資金の一部は、レジでの端数寄付（ラウンドアップ）によって顧客から集められたものである。個々の助成額は5,000〜1万ドルで、学校菜園プログラムを対象とする「スプラウティング・スクール・ガーデンズ」、地域の子ども向け栄養プログラムを対象とする「グローイング・ヘルシー・キッズ」、成人の健康・ウェルネスプログラムを対象とする「ウェルネス・アクロス・ザ・ライフスパン」の3カテゴリーに分かれる。同財団は2015年以降、こうした助成の総額が2,500万ドルを超えている。

Cody Gusto, Catherine Campbell, Annie Wallau, Wendy Wood · Journal of Agriculture Food Systems and Community Development · United States

米国の家庭科学（FCS）エクステンション教育者が、統一されたビジョンの欠如や受講者・出席者の減少を背景に新たな対象層を求める中、職場のウェルネス・教育プログラムを新たな機会として位置づけ、地元農家と従業員を雇用主主導の費用補助を通じて結び付ける職場CSA（地域支援型農業）プログラムを補完する、地域食に関する健康・ウェルネス教育プログラムの開発指針を得るために実施された研究。潜在的な参加者の、地元食材の購入・調理に関する知識・態度・障壁、教育プログラムで有用な情報の種類、希望する提供形式を評価した。回答者は地元食材に肯定的な態度を持つ一方、購入・調理の知識は限られていた。回答者は、その情報に加え、地元で栽培される珍しい果物・野菜や食品廃棄物削減に関する情報が最も有用だと答え、平日の昼休み時間帯にオンラインで提供されるプログラムを希望した。

Miguel Angelo Rodrigues, Silvia Adriana da Silva Soares, A. F. V. BISCARO, R. V. MARTINS, Rafael C. Dutra · Editora Científica Digital eBooks · Brazil

ブラジル・マットグロッソドスル州のAgrinhoプログラムを題材に、都市農業・社会性・持続可能性をテーマとした学際的な学校実践を報告した記録。教室での対話、動画視聴、BMI測定を用いた数学・理科の学際化、有機菜園とハイドロポニックス菜園（畝作りから施肥まで）の見学、作文の作成という一連の活動を通じ、複数教科の連携と教育・行政パートナーシップが実践の成功に寄与したと報告している。

Iara Rafaela Gomes · Sociedade & natureza · Brazil

ブラジル・セアラ州フォルタレザ都市圏(FMA)を対象に、大都市圏における農業活動、特に家族農業の実態を検討した論文。生産者のプロフィールおよび同地域の農業・食品加工事業所に関する一次・二次データを整理し、FMAにおける生産・食料システムの主要な論点を特定した。研究では家族農業者が採用している生産戦略、直面する課題、認識されている機会を提示し、都市圏における農業を論じることが社会空間的・社会環境的な問題を結びつけ、分野横断的な公共政策の検討につながるとしている。

Breno Giordane dos Santos Costa, Marcelo de Rezende Pinto · Revista Economia & Gestão · Brazil

ブラジル・ミナスジェライス州ベチンのコミュニティガーデンを対象に、実践理論を枠組みとして探索的・質的手法で行われた研究。都市コミュニティガーデンの生産・消費に関わった住民は、有形の便益として健康面の変化、無形の便益として全般的な幸福感(ウェルビーイング)の向上という2つのポジティブな変化を経験していたことが示された。

Kimberley Hodgson · Urban agriculture · United States

米国ワシントン州シアトル市を事例に、都市農業をめぐる地理的・社会的・農業的・行政的な文脈と、市当局の対応を批判的に検討した論考。シアトルでは1973年に市の「Pパッチ」コミュニティガーデンプログラムが設立され、草の根・地域団体が1970年代初頭から食料生産・食料安全保障に取り組んできたが、市当局が本格的に制度改革に取り組み始めたのは2000年代初頭以降だとする。ゾーニング規制やローカル・フード・アクション・プランなどの政策、レイニアビーチ都市農場・湿地プロジェクトなどの事例を通じて、都市農業政策が人種的・社会的公平性に与えてきた影響を批判的レンズで検討している。

Lydia Bonney · · United States

新聞記事、書籍、学術誌、ウェブサイト、および実施者自身による聞き取り調査1件を資料として、デトロイトの都市農業プログラム複数件の歴史的展開を検証した論文。過去の都市農業プログラムの成功と失敗を分析し、今日の都市農業への投資がデトロイトの抱える類似の問題に対応しうると論じている。同市特有の土地条件、コミュニティ、空間的な不均衡を理由に、デトロイトが都市農業の世界的な先進地になる可能性があると結論づけている。

Samina Raja, Subhashni Raj, Carol E. Ramos-Gerena · Urban agriculture · United States

米国の自治体・地域・広域政府が都市農業政策にどう関与しているかを、公平性を中心に据えた倫理的な視点から検討した書籍の章。都市計画研究者ジェローム・カウフマン氏の業績を称える書籍の一部として、全米の研究者・政策実務者による自治体政策に関する論考をまとめている。カウフマン氏らの提唱以降、都市農業は自治体の政策関与の対象として認識されるようになってきたものの、著者らは、自治体政府が都市農業に対して進歩的な姿勢を掲げつつも、政策形成において公平性や倫理の問題を中心に据えることに依然として苦慮していると結論づけている。

Miriam Elizabeth Mery-Ruiz, Gabriela Carmona Ochoa, Areli Lopez-Montelongo · Apple Academic Press eBooks · Mexico

メキシコ・サルティージョ市のアラメダ・サラゴサ地区を事例に、都市形態と建造環境の持続可能性との関係を検討した研究。エスノグラフィックな手法を用い、Microsoft Bingでの語句検索を通じて画像とテキストを収集し、nubedepalabras（ワードクラウド）ソフトウェアで意味ネットワークを分析するという質的なソーシャルメディア調査を行った。オンラインコミュニティが抱く都市のイマジナリー（想像）が、持続可能性戦略を検討する上で示唆を与えることが確認された。他の事例研究への分析の拡張と、複数言語での検索結果を含めることが提言されている。

Sonnur Öztürk, Michelle Forsythe · Journal of Agricultural Education · United States

米国の初等科学教育メソッド論コースにおいて、教員養成課程の学生（PST）を対象にパーマカルチャー導入の試行的介入を実施した。介入は背景資料の講読・動画視聴、ガイド付きディスカッション、フードフォレスト設計活動、指導案分析活動の4要素からなり、事前・事後テスト、指導案分析、毎回の振り返りからデータを収集した。介入後、学生は自己報告によるパーマカルチャーの知識向上と教室での活用法の理解を示し、パーマカルチャーに基づく指導案を初等教育の学習基準に効果的に結びつけた。学生はパーマカルチャーの授業を能動的で実生活に即した学習経験として肯定的に評価する一方、費用と時間を教室実施の障壁とみなし、発達適合性や必要な空間資源については利点と欠点の両面があるとした。

K. O. das G. DIAS, M. C. UZEDA, A. C. A. [UNESP] Alves, M. dos S. F. R. de AZEVEDO · LA Referencia (Red Federada de Repositorios Institucionales de Publicaciones Científicas) · Brazil

ブラジル・リオデジャネイロ州セロペジカ市の農業生態学実験農場「Fazendinha Agroecológica km 47」（エンブラパ、UFRRJ、PESAGRO-Rioの共同運営）で、2021年半ばに400㎡の「生産性庭園（キンタル・プロドゥティーヴォ）」が整備された。野菜、非慣行食用植物（PANC）、果樹、一年生作物、採卵鶏の4区画からなり、2021年の6か月間の食料生産実績は、健康で多様な食事の提供と余剰分の販売による家計への追加収入という形で、食料不安への対策としての可能性を示した。