研究・論文

Aisha Abdulkadir, Luc Hippolyte Dossa, Désiré Jean‐Pascal Lompo, Nafiu Abdu, H. van Keulen · International Journal of Agricultural Sustainability · Africa

本研究は、西アフリカの3都市（ナイジェリアのカノ、ブルキナファソのボボ・ディウラッソ、マリのシカソ）における都市および近郊農業（UPA）世帯の多様性を特性評価した。318世帯を対象とした調査とクラスター分析により、資源賦存と生産活動の統合度に基づき6つの異なる世帯クラスターが特定された。都市全体で共通の生産上の制約は、投入コストの高さ、水不足、肥料不足であり、畜産では飼料の制約と動物の病気が主な問題であった。

Sebastian U. Ugbaje, John O. Agbenin · International Journal of Environmental Studies · Nigeria

ナイジェリア北部ザリアのサバンナ土壌において、2種類の都市廃棄物を施用しソルガムを栽培するポット実験で、クロム、ニッケル、鉛の化学形態と植物による利用可能性が評価されました。都市廃棄物の施用は土壌中の総金属濃度を増加させましたが、ソルガムによるクロムとニッケルの吸収には対応する増加は見られず、鉛の吸収のみが増加しました。特に、都市廃棄物の1回の施用でソルガムによる鉛の吸収が有意に増加したため、都市および近郊農業における長期的な施用の影響は懸念されるべきです。

Vide Adedayo · · Nigeria

ラゴス大都市圏の都市野菜農場における家禽廃棄物管理と利用技術を調査した結果、家禽廃棄物の収集、包装、輸送が不十分であることが明らかになった。スキル、スペース、時間、資金不足により、適切な処理に関する知識が不足している。また、家禽廃棄物の利用と作物の収量および収益の間には有意な差があることが示された。

Douglas Chitepo · Agriprobe · South Africa

南アフリカの西ケープ州における継続教育・訓練サブプログラムは、自給自足農家、小規模農家、商業農家、地方および都市近郊の農業コミュニティ、若者を含む多様な対象グループに対し、スキルベースの訓練プログラムと体系化された研修制度を提供する任務を負っている。

Mohamed Olaitan Lawal, Ibrahim Rotimi Aliu · DOAJ (DOAJ: Directory of Open Access Journals) · Nigeria (Lagos)

本研究は、ナイジェリアのラゴス州の4地域で202人の都市野菜農家を対象に聞き取り調査を行い、都市農業の運営パターンと貢献を調査した。農家は通常、高速道路沿いの120m×60m未満の線状の農地を所有し、主に青菜（ケイトウ）を栽培し、簡易な地元の道具、化学肥料、灌漑井戸を使用していた。彼らは収穫物の一部を自家消費し、残りを地元の販売業者に販売し、地元市場での野菜価格の高騰を抑制する一因となっていた。

Catherine Rwamba Githuku · Abstracts of postgraduate thesis · Kenya (Nairobi)

この研究は、ケニアのナイロビにあるキベラとマイリサバの廃水灌漑農場で、未処理廃水の再利用による土壌と作物の汚染レベルを調査しました。灌漑水、土壌、作物サンプル（トウモロコシ、ケール、イヌホオズキ、クズウコン）を分析した結果、マイリサバでは灌漑水の電気伝導度（EC）が推奨レベルを超えていました。農家は廃水利用による作物への悪影響を訴え、多くの農家が健康リスクを認識しているにもかかわらず、保護服を着用していないことが判明しました。

O. Yusuf, Idowu Innocent Abbas · DOAJ (DOAJ: Directory of Open Access Journals) · Nigeria

ナイジェリア・クワラ州イロリンで、都市農業に従事する主要2グループ（ファダマとオキティ）から選んだ70農家を対象に、フォーカスグループ討議・非参与観察・アンケート調査により資源利用と生産性の関係を分析した研究。表計算と割合、傾向分析に加え重回帰分析を用いた結果、ポンプ機の利用、野菜区画からの収穫量、近代的投入財の利用、労働の種類が生産性を決定する要因として抽出され、主要資源である土地利用に対する寄与率は合計89.6%だった。ファダマの農家はオキティより経営規模が大きく、それに伴い利益も高い一方、両グループとも環境要因や投入財入手の困難という共通の制約に直面しつつも、規模と生産効率の面で本質的な違いがあることが明らかになった。

John Jacob, Samuel E. Kakulu · American Journal of Chemistry · Nigeria

ナイジェリア・カドゥナ市内の20地区(および比較対照として市外約30キロメートルの農村2村)の農地・菜園から土壌と、広く消費される野菜3種(ホウレンソウ、モロヘイヤ、トマト)の試料を採取し、フレーム原子吸光分光光度計で重金属濃度を分析した研究。汚染負荷指数(PLI)の結果、都市の農地土壌はカドミウムとクロムで中程度、鉛とニッケルで強度に人為的濃縮が見られた。土壌中の鉛とカドミウムの平均濃度はWHO/FAOの農地基準の上限を上回った(ニッケルとクロムは下回った)一方、野菜中の重金属濃度はニッケルを除く全金属でWHO/FAO基準を上回っており、特に毒性が強く既知の生物学的有用性を持たない鉛とカドミウムについて懸念すべき結果とされた。

Jonathan Crush, Bruce Frayne, Wade Pendleton · Journal of Hunger & Environmental Nutrition · Sub-Saharan Africa

急速な都市化と都市部の貧困拡大により、食料不安の歴史的な重心がアフリカの農村部から都市部へと移りつつある状況を扱った論文。南部アフリカ9か国11都市で2008〜2009年に実施されたAFSUN（アフリカ食料安全保障都市ネットワーク）のベースライン調査データを用い、都市部の食料不安が極めて高水準にあることを示す。食料へのアクセス欠如は、絶対的な食料不足ではなく、主に世帯の貧困、高い失業率、限られた所得機会によるものである。論文はまた、スーパーマーケットの重要性が高まっている一方で、都市貧困層の食料調達戦略における都市農業の重要性は相対的に小さいことを示している。

Anthonia N. Asadu, E. M. Igbokwe, Jane M. Chah, I A Enwelu · DOAJ (DOAJ: Directory of Open Access Journals) · Nigeria

ナイジェリア・エヌグ市を対象に、都市部での家畜飼育がもたらす健康・環境ハザードに関する農家の認識と、気候変動緩和への含意を調べた研究。世帯主75名を任意抽出し、インタビューによりデータを収集、パーセンテージと平均値で分析した。大半の農家は改良種のニワトリを集約的な方式で飼育していた。回答者全員が家畜飼育の健康・環境への影響を認識していたが、家畜が気候変動を引き起こしうると認識していたのはわずか4.0%だった。環境面では作物の被害（89.3%）、都市部の不衛生（89.3%）、騒音（88.0%）が、健康面では疾病の拡散（50.7%）、事故の発生（46.7%）、悪臭（86.7%）が挙げられた。対策として適切な廃棄物処理（平均1.79）、獣医サービスの利用（平均1.85）、小屋の定期清掃（平均1.80）、普及サービスの提供（平均1.85）が認識されていた。研究は、都市農業を都市の保健・環境政策に統合すること、普及サービスが家畜の気候変動への影響について都市部の飼育者の意識を高め、緩和策の助言を行うことを提言している。

Tesfamichael Fessahaie · · Africa (Ethiopia)

エリトリアの首都アスマラを対象に、都市人口増加(自然増加、農村からの人口移動、都市拡大に伴う周辺部への人口流出)の枠組みから都市周辺農業を検討した学位論文。研究助手を伴う現地調査による一次データに加え、農業省・公共事業省の報告書などの二次データ、フォーカスグループディスカッションを用いた。自然人口増加の文脈にある回答者は都市周辺農業により生計を維持できているが、大きな課題にも直面していることが示された。農家は3つのサブグループに分類され、うち養鶏農家は資材費の高さ、鳥インフルエンザの不確実性、未整備の流通網により最も脆弱な立場にあった。野菜生産者は洗練された販売網を持つ一方、教育水準が低く世帯人数が多く、今後の土地・水不足に直面している。アスマラへ移住した農業従事者についての記述は要旨内で完結していない。

Enow Ajebe, Anna Granberg · · Sub-Saharan Africa

カメルーン・クンバ市の都市農業世帯24世帯を対象とした質的データ収集に基づく研究。農業担当の政府代表者へのキーインフォーマント・インタビューと、農家への質問票調査を実施した。結果として、都市農業は実践者にとって新鮮な農産物・雇用・所得の重要な供給源となっていることが示された一方、この活動と生計はいくつもの問題によって脅かされていることも明らかになった。また都市農業は世帯の食料供給に貢献しているものの、利用状況・入手可能性・食事の多様性・経済的貢献の大きさという点では過大評価すべきではないとされた。この分野の改善に向けたいくつかの提言も示されている。

Chinedu Agbakoba, Funmilayo Olayiwala · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Nigeria

ナイジェリア・ラゴス州の都市農家による環境に優しい農薬使用戦略、健康影響、環境保護に関する研究ギャップに取り組むとする論文(2012年)。関連文献のレビューと主要な知見のテーマ別統合を行ったとするが、要旨に記載されている内容は、摂動下での誤差の有界性、所定の仮定の下での推定過程の収束性、提案された指標と観測結果との安定した関係の確立、および線形回帰の形(Yを説明変数Xの線形結合と誤差項で表す形)に基づく実証仕様といった、一般的な数理的定式化に関する記述にとどまり、ラゴスの都市農家による具体的な農薬使用実態、測定された健康影響、あるいは環境保護上の成果についての固有のデータや結果は述べられていない。要旨末尾では利害関係者に対し、包摂的で地域に根ざした戦略の優先とデータの透明性向上を求めている。

Adedayo Adebisi, Tunde Afolabi Monisola, Adebisi, Adedayo, Monisola, Tunde Afolabi · AgEcon Search (University of Minnesota, USA) · Nigeria

ナイジェリア・クワラ州の小規模農業都市における女性の都市農業参加の動機を検討した研究。8つの地方自治体(LGA)にまたがる13の集落から女性農業従事者1,801人を抽出し、単純比率、グラフ、表・クロス集計、段階的重回帰分析により分析した。食料安全保障、収入補完、土地へのアクセスの3要因が、女性の都市農業参加を予測する最良の説明変数であり、これらで説明率98.6%を占めることが示された。都市農業への公的な認知と、女性が農地を拡張するための資金的支援の提供を提言している。

Ferdinan Dos Santos · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Sub-Saharan Africa

モザンビーク農村部の小学生を対象に、学校菜園プログラムが栄養知識と食料安全保障に与える影響を調べた研究。学校菜園プログラムはこれまで様々な地域で実施されてきたが、その効果には一貫性がないとされる。本研究では質的インタビューと定量的調査を組み合わせた混合手法により、小学生とその保護者からデータを収集した。介入後調査では介入前と比較して栄養知識の平均得点が20%上昇し、統計的に有意な改善(p<0.05)が確認された。この結果は、学校菜園プログラムがモザンビーク農村部の児童の栄養知識と、その家庭の食料安全保障に良い影響を及ぼすことを示唆するとしている。長期的な効果と導入における障壁については、さらなる研究が必要とされている。

Oranjezicht City Farm · Oranjezicht City Farm (OZCF) · South Africa

オランジェジヒト・シティ・ファーム(OZCF)は2012年に設立された、南アフリカ・ケープタウンの有機都市農園とマーケット。地元産の有機農産物を扱う週末マーケットに加え、ボランティアプログラムやワークショップ、ファームツアーを通じて地域食とコミュニティづくりを実践している。2025年12月にはマーケットの会場をV&Aウォーターフロントへ移転した。

Luc Hippolyte Dossa, Andreas Buerkert, Eva Schlecht · Human Ecology · Sub-Saharan Africa

西アフリカの3都市（ナイジェリアのカノ、ブルキナファソのボボ・ディウラッソ、マリのシカッソ）で無作為に選ばれた700世帯を対象とした調査は、世帯の社会経済的地位（SES）と都市・近郊農業（UPA）への参加との関係を調査しました。結果は、社会経済的グループ間でUPAへの参加率に有意な差がないことを示しました。むしろ、UPAへの参加は世帯規模と有意かつ正の関連がありました。

Stephen Odede. Shisanya, Sheryl L. Hendriks · Development Southern Africa · South Africa

本研究は、南アフリカのクワズール・ナタール州マフェフェテニに住む53人のコミュニティガーデン利用者を対象に、コミュニティガーデンが食料不安の緩和にどの程度貢献しているかを評価しました。世帯食料不安アクセス尺度を用いた結果、これらの世帯の89%が食料供給に不安を感じ、不十分な食料を消費しており、深刻な食料不安状態にあることが判明しました。また、72%が質の悪い食料を消費していました。コミュニティガーデンは食料不安の問題を解決するには至りませんでしたが、その消費への貢献は完全に無視できるものではありませんでした。

MM Ruma · Bayero Journal of Pure and Applied Sciences · Nigeria

本稿は、ナイジェリアのカツィナ都市圏における都市農業での廃水再利用の現状を、カツィナ都市計画局に登録された276世帯のうち130世帯へのインタビューを通じて調査した。その結果、この地域の都市農業における廃水再利用は、多くの世帯にとって専業かつ唯一の収入源であるだけでなく、都市にとって不可欠な活動であることが判明した。この活動を促進し、地域の計画プロセスに統合するための適切な提言がなされた。

M. Tshitangoni, A. Okorie, Joseph Francis · Scientific Research and Essays · South Africa

南アフリカのリンポポ州ヴェンベ地区では、30の貧困緩和プロジェクト（コミュニティガーデン12、養鶏8、養豚2、パン屋2、その他6）の成果がレビューされました。108人の回答者への構造化アンケート調査の結果、プロジェクトの成果はタイプによって異なりました。パン屋プロジェクトはすべて成功し、養鶏は62%、コミュニティガーデンとその他のプロジェクトはそれぞれ33%の成功率でした。対照的に、養豚プロジェクトはすべて不振でした。

Phumelelo Edwin Khomo · · South Africa (Nelson Mandela Bay Municipality)

南アフリカのネルソン・マンデラ・ベイ都市圏のタウンシップで実施されている3つの都市農業プロジェクトを対象に、貧困緩和のための地域経済開発メカニズムとしての役割が調査された。各プロジェクトから5名の参加者と、3名の市職員が構造化された質問票に回答した。この研究は、プロジェクトが参加者の生活に与える影響、雇用創出における役割、およびプロジェクトの持続可能性に関する参加者の見解を明らかにすることを目的とした。

Nafiu Abdu, John O. Agbenin, Andreas Buerkert · Journal of Plant Nutrition and Soil Science · Nigeria (Kano)

ナイジェリアのカノにある5つの長期排水灌漑都市菜園で、微量元素（Ti、Fe、Nb、Pb、Rb、Sr、Y、Zr）の分布と起源が評価されました。表層土壌のTi、Fe、Pb、Yの濃度は他の地域の土壌と比較して高かったものの、土壌汚染評価では研究された微量元素の人為的投入の証拠は得られませんでした。濃縮係数、汚染係数、地球蓄積指数（Igeo）は、微量元素による汚染がほとんどないことを示しました。

A. K. Ango, Aliyu Abdullahi, Bello Bunza Abubakar · International Research Journal of Agriculture and Soil Science · Nigeria (Birnin Kebbi)

2009/2010年の作付け期間にナイジェリアのビルニン・ケビ都市圏で実施された研究では、10地区の都市農家100人を調査した。この研究により、都市農家が食料作物や家畜を飼育していることが判明したが、低資本、資金不足、厳格な土地利用規制、農業投入物の不足が主要な問題として特定された。社会経済的地位、家族規模、教育水準は都市農業への参加と有意に関連していた。

Bertrand Foe, Salou Zoulkilf · · Benin

2011年1月から6月にかけてベナンのコトヌーで50人のトラックファーマーを対象に実施された横断的ケーススタディは、都市農業における水へのアクセスに関する適応戦略を調査した。研究の結果、気温の上昇と降雨の不規則性が利用可能な水量を減少させ、トラックファーミング活動を困難で苦痛なものにしていることが判明した。労働時間が増加したにもかかわらず、生産量は約50%減少し、経済的に負の影響があることを示している。

Olugbenga I. Akinmoladun, O. T. Adejumo · Journal of Geography and Regional Planning · Nigeria (Lagos)

本研究は、ナイジェリアのラゴス大都市圏における都市農業のための潜在的な土地・水資源を、政府機関からの二次データと現地観察の一次データを用いて調査した。ラゴス大都市圏が持続的に住民を養うためには、現在の面積（3,577 km²）の18倍が必要であると判明した。連邦、州、および私有の管轄下にある潜在的な土地資源4,293ヘクタールと水資源28,890ヘクタールが特定された。