研究・論文

Fotini Tsofliou, R. Vijayakumaran, Ashley Wilson, Anthony Mills · Proceedings of The Nutrition Society · United Kingdom (Dorset)

英国ドーセット州の恵まれない地域の成人14名を対象としたこのパイロット研究は、コミュニティフードガーデンとキッチンイニシアチブの重要性と役割に関する認識を調査しました。参加者の視点からは、これらのイニシアチブが食料不安への対処、気候に優しい食品の利用、世代間のギャップの橋渡し、健康的なライフスタイルの促進に役立つという4つの主要テーマが浮上しました。

Adriana Flores-Guevara, María de Lourdes Hernández- Rodríguez, María Esther Méndez- Cadena · Revista Investigium IRE Ciencias Sociales y Humanas · Spain (Madrid)

スペインのマドリードにあるコミュニティ都市菜園ネットワーク（RedHMad）で、2018年から2023年にかけて社会環境現象が調査され、それらが持続可能な地域開発をどのように促進するかが分析されました。研究者らは、10人の参加者へのオープンインタビュー、参加型観察、RedHMadの議事録レビューを実施しました。その結果、コミュニティ都市菜園は食料生産の場以上に社会的結束と共存を生み出し、文化的、芸術的、実験的、環境教育、身体的・精神的健康に関する活動を支援し、必要に応じて社会組織化を促進していることが示されました。

Ion Martínez Lorea · Revista Española de Sociología · Spain (Pamplona)

本稿は、アンリ・ルフェーブルの「具体的なユートピア」の概念を用いて、スペインのパンプローナ・イルーニャにおけるコミュニティ都市菜園の実践を分析している。社会的な脆弱性の様々な状況に対応し、農村と都市の関係を再考する上でのそれらの可能性と限界について考察している。

Chloé Duffaut, Florence Brondeau, Julien Gasparini · Cybergeo · France (Paris)

2017年5月から2018年3月にかけてフランスのパリで200人を対象に行われた質問票調査は、様々な都市の場所におけるハト、ネズミ、ハリネズミに対する評価と認識を評価しました。本研究は、種と認識された有用性に基づいて評価に明確な違いがあることを発見し、ネズミは嫌われ（2.2/10）、ハリネズミは好まれ（7.7/10）、ハトは賛否両論（4.7/10）でした。年齢、性別、教育レベル、調査場所は決定的な要因ではありませんでした。

Véronique Saint-Gès, Bethsabée Warin, Antoine Jacobsohn · Sustainability · France

フランスにおける2つの公共都市農場、ヴェルサイユのポタジェ・デュ・ロワとロマンヴィルのシテ・マレシェールを事例に、実証研究を通じてトリプルレイヤード・ビジネスモデルの概念を用い、その持続可能な戦略を検討した論文。経済・社会・環境の各側面での影響を評価した結果、両事例は複数の相互に連動する公共政策への依存を示すとともに、公共の利益のために継続的かつ多額の公的資金を投入することの正当性を示すものであることが明らかになった。

Valeria Di Martino, Gian Vito Zani · Rivista di estetica · Italy

経済学における公共財とコモンズ（共有財）の区別を検討し、これを都市の緑地という典型的な公共財に適用する論文。前者は万人への開放性と国家による管理を伴うのに対し、後者は共通ではあるが限定的な管理を必要とする。財を利用する主体の性質という観点からも両者は異なり、公共財では個人の集合を想定するのに対し、コモンズでは財の管理において協調して行動しうる複数主体の存在を前提とする。この区別を詳細に検討した上で、都市緑地への適用と、コミュニティガーデンという具体的事例を通じて、コモンズという捉え方が持つ理論的利点を示す。

Michele Deri · Florence Research (University of Florence) · Italy

都市近郊農業公園（Parco Agricolo periurbano）という制度が、近年イタリアの地域政策において重要性を増している状況を検討する論文。デスク分析（既存資料の分析）に基づき、主要な事例を選び、プロセスとプロジェクトの両面から、この手段が様々な文脈で持つ特徴の概観を示す。公共の言説・国土統治の実践におけるこの手段の重要性と普及を明らかにするとともに、各事例が運用面で抱える強み・限界・課題も示す。結果は、計画と農村開発をつなぐ要素としての制度的・管理的特徴について、さらなる検討が必要であることを浮き彫りにしている。

Henriette John, Martina Artmann · International Journal of Urban Sustainable Development · Germany

ドイツの事例研究に基づき、都市農業の環境的・社会的・経済的持続可能性を評価する統合的枠組みを、階層分析法（AHP）による多基準分析と参加型アプローチを組み合わせて提示した研究。垂直農法とコミュニティ支援型農業（CSA）を例に分析した結果、環境次元が最も重い重みを得て、社会次元、経済次元の順となった。下位基準では種の多様性が最も高い重みを、食品の品質と安全性が最も低い重みを得た。

Constantine Manolchev, David Watson, Laura A. Colombo, Patrick Elf, James Scott Vandeventer · · United Kingdom

欧州の「アグリフード」システム（農業・園芸・食品・飲料の各セクターを包括する用語）における技術の役割を検討した論考。経済成長を食料システム組織化の駆動力とすることの機能不全を、食料レジームの歴史的文脈に位置づけて論じ、効率性・無制限な成長・利益最大化のためのエンジンとして技術が展開されると、労働者の時間・動作・産出の定量的管理を通じて生産性は大きく向上するが、労働者と自然の関係を収奪的な方向に変質させることを、英国南西部のスイセン農場の事例で示している。対照的に、非搾取的な実践や協働的関係を優先する形で技術が用いられる場合には、持続可能なウェルビーイングや生態的生産を支えうるとし、英国のコミュニティガーデンとCSAスキーム、イタリアの社会的農業協同組合ネットワークという3事例でこの対比を示している。

Matthias Winfried Kleespies, Dorian D. Dörge, Norbert Peter, Anna V. Schantz, Ajdin Skaljic, Viktoria Feucht, Anna Lena Burger-Schulz, Paul Wilhelm Dierkes, Sven Klimpel · Biological Invasions · Germany

ドイツにおいて外来種問題に関わる9つの利害関係者グループ(狩猟者・狩猟団体員、農業従事者、環境保護団体員、市民農園クラブ員、動物福祉支援者、ダイバー、動物園職員、規制当局の行政職員、洞窟探検者)、計2200人以上を対象に、外来種に対する認識を調査した研究。ドイツに生息する外来動植物の種数はすべてのグループでおおむね正確に推定されていたが、外来種による経済的損失は大幅に過小評価されていた。挙げられた外来種は主にアライグマやツリフネソウなど目立つ哺乳類や植物に偏っており、いずれのグループでも外来種への一定の関心が見られ環境問題として広く認識されていたものの、目立たない外来種やその拡散・被害についての教育の必要性が指摘された。

Matthias Middendorf, Marius Rommel · Frontiers in Sustainable Food Systems · Germany

ドイツにおける地域支援型農業（CSA）の多様性を体系化するため、ドイツCSAネットワークと協働して文献・質的・量的データを組み合わせた学際的混合研究法を用いた研究。この10年余りでCSAは約10件から500件超に急増したが、ドイツ国内ではなお少数派にとどまっている。研究チームはCSAの特徴を整理する枠組みを作成し、同ネットワーク傘下の70団体を対象とする調査を実施した結果、コミュニティによる資金調達（ドメインA）がCSAを他の代替的フードネットワーク形態と区別する定義的特徴であることを確認し、ガバナンス類型（生産者主導・消費者主導・統合型）を含む差異化特徴（ドメインB）の高い多様性を検証した。

Adriana Díaz Caamaño · Academia XXII · Spain

都市における食料生産・収穫という営みを、かつては人間の居住地周辺で当たり前だった慣習から、現在は都市の持続可能性のための新たな潮流へと位置づけ直す論考。都市の規模拡大とそれが地球へ及ぼす影響による環境危機の中で、農村や心身の健康への恩恵についてほとんど知られていない膨大な人口を養うために持続不可能な農業が多大な努力を強いられている現状を論じているが、具体的な調査データや事例は示されていない。

David Berná Serna, Sara Sama Acedo, Patricia Homs Ramírez de la Piscina · Revista Española de Sociología · Spain

現在のエコソーシャル危機を背景に、スペインの3つの事例——マドリード西部シエラおよびグレドス山系南部における新農村化と自然派ワイン生産、カタルーニャにおけるアグロエコロジー的調達システム、そしてマドリードの市自治体プログラムに組み込まれたコミュニティ都市菜園——における具体的な集合的取り組みの「エコ変革能力」を分析した。分析では、持続可能な住まい方・生産・消費の実践において行為者が直面する動機、課題、限界と、エコソーシャル移行をめぐる公的制度アジェンダとの関係に焦点を当てている。

Ada Baldi, Nicolas Lucio Gallo, Anna Lenzi · Renewable Agriculture and Food Systems · Italy

イタリア・プラート市の「ソーシャルガーデン」(市が年金生活者や失業者個人に家庭消費用野菜栽培のために割り当てた区画)を対象に、半構造化インタビューにより人口統計・社会経済的特性、栽培作物、面積を調査した。典型的な利用者は男性、退職者、平均年齢74歳、低学歴であった。50平方メートルの区画のうち40%を耕作した場合、年間約90kgの野菜が生産されると推計され、これは成人1人分の果物・野菜必要量の約61.5%に相当する。栽培面積の80%以上をトマトが占めていた。栄養素への寄与はビタミンCとビタミンAが最も高く、カルシウムとナトリウムが最も低かった。

Francisco Tomatis, Monika Egerer, Luis Manuel Navas-Gracia · Horticulturae · Spain

スペイン・バリャドリッド市の都市貸農園4か所・区画12か所を対象とした研究（Horticulturae、2024年）は、食料生産、冷却効果、利用者の視点を検証した。作物選択は限られた区画面積に合わせて季節ごとに変化しつつ、グローバルノースの都市園芸の傾向に沿ったものであった。菜園は都市の灰色空間と比べて安定した低い気温を提供したが、その冷却効果は都市公園ほど大きくはなく、夏季に最も顕著であった。区画レベルでは、地表を覆う作物の被覆が大きいほど冷却効果が強かった一方、作物の量や多様性と冷却効果との相関は弱かった。利用者へのアンケートでは、気候変動への意識と、それが作物・健康・都市に直接的な脅威を及ぼすという認識、および将来の作物栽培・菜園発展のための水の確保への懸念が示された。

Victor Crespo de Oliveira, Leonardo França da Silva, Érika Manuela Gonçalves Lopes, Ana Carolina Chaves Dourado, Matheus Mendes Reis, Bruna Nogueira Rezende, Letícia Duron Cury, Cássio Furtado Lima, Fabiane de Fátima Maciel, Silvana Ferreira Bicalho, Ariadna Faria Vieira · · Europe

世界人口の増加に伴い都市と土壌の持続可能性、気候変動、食料アクセス・安全保障への懸念が高まる中、多くの都市部が食料供給インフラの課題に直面しているとしたうえで、都市農業が貧困世帯の食料安全保障向上と収入創出に役立ちうる一方、従来型農業は土壌浸食や土壌・地下水汚染を招き、気候変動は動物の生活環を乱し種の絶滅を通じて人間や他の生物の食料入手可能性を大きく低下させると位置づける。この文脈でアクアポニックス(養殖と水耕栽培の統合)を都市農業における植物栽培と魚の安全な生産を統合する手法と位置づけ、ポルト工科大学工学校(ISEP)に最適化されたアクアポニックスシステムを構築・設置するプロジェクトを報告している。このソイルレス型垂直菜園は約2,000リットルの水を収容する水槽2基を用いて3階層にまたがって構築され、3つのプランターボックスと120以上の野菜栽培用スペースを備える。あわせて、バイオリソース工学・化学工学・生体医工学・電気電子工学・機械工学・情報工学の学生が参加する教育活動も実施された。

Andreea Melinescu · Annals of the University of Craiova Series Biology Horticulture Food products processing technology Environmental engineering · Europe

ルーマニア・クライオーヴァの旧市街地区における緑地デザインを対象とした研究。3Dランドスケープソフトウェアを用いて270平方メートルの区画を設計し、フジ(Wisteria sinensis)を這わせたテラス、緑の壁、香草・果樹を配置して「食べられる都市(Edible City Solutions)」の概念を取り入れた。イベント用ステージなどコミュニティ志向の要素も含まれ、社会的交流と環境の質を高める持続可能な都市緑地のモデルとして提示されている。

A. Fanny, António Ferreira, Paulo Conceição · Urban Geography · France

フランスの人口減少都市であるル・クルーゾとモンリュソンの2市を対象に、空き家解体・市街地整備の集約化・空き地のコミュニティガーデンへの転用などを含む「規模適正化(ライトサイジング)」に基づく社会住宅戦略を分析した論文である。両市は需要に応じた量的調整を行っている一方、実際の戦略は単純な量的調整よりもはるかに複雑で、複数の施策が相乗的に組み合わされていることが示され、緊縮財政の原則に縛られるという規模適正化の分析概念としての限界が指摘されている。

Claire Hamilton · BBC News · United Kingdom

リバプール市議会は2021年に、面積1,000ヘクタール超に及ぶ市内の公園・緑地100か所すべてをFields in Trustとの提携で保護すると表明した。しかし2024年3月時点で正式に信託化（保護）されたのはジョージアン・クオーターのフォークナー・スクエアの公園1か所のみ。市議会は「最も戦略的に重要な20か所」の緑地について作業を進めていると説明した一方、地域住民団体は進捗の遅さと開発圧力への懸念を示した。

UCL Institute of Education · UCL Institute of Education · United Kingdom

UCL教育研究所がRHSと連携し、初等教育の学生教員向けにガーデニングを教育ツールとして活用する研修プログラムを紹介する記事。講師や関係者のコメントを交え、30人学級で実施可能な活動として位置づけられている。

Stadtverband Leipzig der Kleingärtner e.V. · Stadtverband Leipzig der Kleingärtner e.V. · Germany

ライプツィヒ小庭園市連合が全国の組織統計をまとめたページ。20の州連合、13,310を超える協会、503の地区・郡・管区連合、約890,000人の会員という三層構造の数値を挙げる。家族・友人を含めた利用者は約500万人、全国平均の待機期間は3年とする。費用の面では、1平方メートルあたり年0.18ユーロという平均借地料と、平均370平方メートルの区画で年およそ66.66ユーロという試算を示す。

Alves, D., Villar, I., Mato, S. · Environmental Science and Pollution Research (Springer), 31(7):9873-9885 · Spain / Europe

自治体が進める生物系廃棄物（生ごみ）処理のコミュニティ・コンポスト拠点（CCC）やコミュニティガーデンを対象に、堆肥化の方法論・嵩上げ材・堆肥品質を比較分析した研究。人口密度や緑地の有無が地域分散型堆肥インフラの立地を規定することを示す。

Szczurek A., Maciejewska M., Batog P. · Applied Sciences, 13(1):597 · Poland (Wrocław)

都市養蜂の教育・緑化・環境意識向上を支援する自動監視システムを開発・評価した研究。フローラ大学校4階建て屋上の養蜂場にセンサー・カメラ・重量計を設置し、巣内・巣口・大気をリアルタイム計測。3か月の運用で、屋上設置が都市養蜂の安全な実践形態になりうることを示した。

Nicholls E., Griffiths-Lee J., Basu P., Chatterjee S., Goulson D. · Plants, People, Planet · United Kingdom

英国の都市・近郊農園における作物と送粉者（ミツバチなど）の相互作用。生態系サービスの定量評価。

· Frontiers in Sustainable Food Systems · Germany

ドイツの地域支援型農業(連帯農業=SoLaWi)を、生産者と消費者が生産のコスト・リスク・運営を分かち合う「食料民主主義の実験」として分析した研究。