研究・論文

Lauren Strumos, L. G. Beaman · Journal for the Academic Study of Religion · Global

8カ国のコミュニティガーデン会員134人へのインタビューをもとに、宗教的・非宗教的立場を問わず、人々がコミュニティガーデンにおいて他の地球生物との道徳的関係をどのように理解し実践しているかを検討した論文。コミュニティガーデンを人間と人間以外の存在との関係によって構成される場として捉え、宗教やスピリチュアリティへの言及の有無にかかわらず、人々が自分の置かれた場所から世界を意味づける様子を示している。ガーデナーたちの関係性は、つながりの場としてのガーデン、統制と人間の介入の場としてのガーデン、世界修復(地球を癒す)の場としてのガーデンという3つの経験的様式に整理され、これらは互いに排他的ではなく、個々のガーデナーの多様なライフスタンスにまたがっている。

Dawan Arkini Challam · Asian Research Journal of Agriculture · Global

直径90mmのPVCパイプを3段フレームに組んだ低コスト垂直栽培システムを構築し、土壌を主要な培地として用い、栄養成長期は50%遮光ネットによる半制御的な小気候下でイチゴ(Fragaria×ananassa)を栽培した事例研究。遮光は蒸散ストレスを抑え保水性を高めることで葉の発達を促進し、開花期の開始時に遮光を除去すると、光量の改善によるとみられる花芽形成の促進と1株あたりの花数増加が確認された。この生育段階に応じた光管理により葉数・花数・果実数が増加し、露地栽培と保護栽培双方の利点を組み合わせた収量向上が得られたが、供試株数や再現試験の有無は記載されていない。

Nwanaforo E., Obasi C. N., Akande I. O., Nduka J. K., Offor C. C., Abdulai P. M., Udom G. J., Orisakwe O. E. · Biological Trace Element Research · ナイジェリア（オウェリ・アバ・ポートハーコート）

工業地帯にあるナイジェリアの3都市（オウェリ、アバ、ポートハーコート）の都市農業システムを対象に、鉛・カドミウム・銅の空間分布、生物蓄積、健康リスクを、決定論的手法と確率論的手法（モンテカルロ・シミュレーション）の両方で評価した研究。原子吸光分光法による分析では、土壌中の濃度はオウェリとポートハーコートで Pb > Cu > Cd、アバでは Pb > Cd > Cu と異なる順序を示した一方、魚と野菜では3地点とも Pb > Cd > Cu で共通していた。決定論的なリスク評価では、カドミウムの発がんリスク（ILCR）が全地点・全検体で米国EPAの許容水準 1×10⁻⁶ を超え、カドミウムが最も懸念される金属であることが示された。都市で育てた作物が必ずしも安全とは限らないことを示す、汚染面での批判的知見。

Kerstetter K., Roberts K. J., Trent R., Koch P. A., Casey C., De Jesus-Martin M., Trinidad A., Mampara J., Bacon B. · Journal of Nutrition Education and Behavior · 米国

学校菜園と栄養教育を組み合わせた多要素の介入が、実際に給食を食べる量を増やすかどうかを検証したパイロット研究。公立小学校の1〜5年生を対象に、貧困率の高い介入校と低い介入校をそれぞれ対照校と組み合わせたペア設計をとり、SOCAFE（カフェテリアでの食事摂取の観察評価法）を用いて13日間・28回の昼食時間にわたり直接観察した。摂取量は主菜とサイドサラダをそれぞれ何％食べたかで定義した。介入校の児童は主菜の47.5%、主菜＋サイドサラダの44.1%を食べたのに対し、対照校ではそれぞれ34.5%、31.2%だった。調整後の解析でも 0.13 ポーション単位（P = 0.006）および 0.11 ポーション単位（P = 0.01）多く食べており、ペアごとの交互作用は有意でなかった。著者らはクラスターランダム化比較試験の必要性を指摘している。

Ruma Chowdhury · Asian Journal of Advances in Agricultural Research · Bangladesh

バングラデシュの首都ダッカ市のバシャボ、グルシャン、パラビの3タナ（行政区）を対象とした調査で、都市農業の実態と分布パターンを検証した研究。調査の結果、野菜栽培、観賞植物、花卉栽培、鳩・鳥の飼育、酪農・ヤギ飼育など多様な形態の都市農業が存在することが確認された。多くの住民にとって都市農業は住宅や環境の美観向上を動機とする趣味であり、新鮮で無化学肥料の野菜・果物を求めて裏庭で栽培する人々もみられた。同市の農業気候条件は花卉・観葉植物の栽培に適しており、花卉栽培はバングラデシュにおける新興産業として位置づけられ、酪農はミルク需要の高まりを背景にあらゆる行政区で一般的にみられるようになっているとされる。

Akhil S Anand, Hannes Pravida, Fredrik Fossan-Waage, Tormod Skorpe Skjolden, Giulia Robbiani, Younes Zahraoui, Emil Wolff Anthony, Jayaprakash Rajasekharan, Sissel Torre, Knut Asbjørn Solhaug, Sebastien Gros · Frontiers in Horticulture · Global

制御環境型農業である垂直農法（バーティカルファーミング）について、エネルギー市場との統合の可能性と課題を検討した論文。垂直農法は高い初期投資・運用コスト、とりわけ大きなエネルギー支出により経済的成立性が制約されていることを指摘した上で、再生可能エネルギー統合が進む電力市場（前日市場・調整力市場・柔軟性市場）に垂直農場が参加し、照明・空調のエネルギー使用を市場信号に応じて調整することで運用コスト削減や追加収益の可能性を論じた。一方で、変動照明に対する植物の応答についての理解不足を実装上の重大な障壁として特定し、小規模な実験室実験によってこの統合の課題を示した。

Esther Reyna Molina, María Xóchitl Astudillo Miller, Yanik I. Maldonado-Astudillo, Ricardo Salazar · Discover Sustainability · Global

PRISMA 2020方法論を用いた系統的レビューで、農業・食料セクターにおける社会イノベーションと持続可能な起業活動を、農村小規模生産者と地域食料システムの社会・環境レジリエンスへの体系的対応として整理した研究。実践内容を特徴づけ、持続可能性の各次元への影響を評価し、成功要因と障壁を特定した。結果、持続可能な起業活動よりも社会イノベーションを扱う研究の方が多く、事例はヨーロッパ・アフリカ・アジア・オセアニア・南北アメリカに分布していた。取り上げられた取り組みには、社会的農業、コミュニティガーデン、包摂的なアグリビジネスモデル、女性協同組合、環境再生型のアグロエコロジー事業が含まれ、全体として社会的包摂、コミュニティのエンパワーメント、市場アクセス、所得の多様化、環境慣行の改善に肯定的な効果が報告された。促進要因としては部門横断的な協働ガバナンス、地域のリーダーシップ、異種資源を結びつける能力が挙げられ、障壁としては制度・規制枠組みの不整合、外部資金への依存、経済的目標と社会・環境的目標の間の緊張が特定された。結論として、社会イノベーションと持続可能な起業活動を組み合わせたハイブリッドな実践は、有利な制度環境に組み込まれ、公共政策と法制度に支えられている場合に、農村生産者の社会・環境レジリエンスに大きく寄与するとしている。

Quinton J, Nesbitt L, Connolly JJT, Wyly E · Urban Studies · カナダ（バンクーバー・カルガリー）

「グリーン・ジェントリフィケーション」は、公園やコミュニティガーデンをつくることが高所得世帯の流入を招き、周縁化された住民の立ち退き・排除につながるという議論だが、緑化が本当に高所得世帯を引き寄せているのかは実証的にはほとんど検証されてこなかった、と著者らは指摘する。また従来の研究は都心の住区にほぼ限られており、郊外への転居動機として緑地への欲求がしばしば挙げられることが視野に入っていなかった。本研究はジェントリフィケーションが進んだバンクーバー都心と、カルガリー郊外の新築住区の104世帯を調査し、転入を決めたときに住区の緑量と緑地への近さがどれだけ重要だったかを、他の要因と並べて測った。結果、緑の要因は安全性・眺望・雰囲気（バンクーバーでは娯楽施設や交通の近さ）といった非緑の要因と同程度の重要性しか持たなかった。住区全体の緑量より緑地への近さのほうが重視され、郊外では私的な緑地がより重視された。緑化だけが高所得世帯を動かしているわけではないという含意である。

Burton M, Margerison C, Nanayakkara J, Worsley A, Booth A · BMC Nutrition · オーストラリア（全国調査＋ビクトリア州）

学校菜園は食のリテラシーを高め、健康的な食と環境の健全さを促す有効な手段とされる一方、資金・時間・研修の不足で導入も活用もできない学校が多い、という問題意識から、オーストラリアの小学校で菜園が実際にどう使われ・管理され・賄われているかを調べた混合手法の研究。全国の小学校教職員111人がオンライン調査に回答し、ビクトリア州の小学校教員13人が個別インタビューを受けた。回答者の90%は菜園のある学校に勤めていたが、その使われ方と活用度合いには大きなばらつきがあった。菜園の管理・維持は多くの学校で児童と学級担任の役割であり、ボランティアに大きく依存する学校もあった。多くのプログラムは健康的な食と環境の持続可能性を主眼とし、生活技能や社会性の学びの場にもなっていたが、菜園がカリキュラムにうまく組み込まれていないという声が多かった。最大の障壁は時間と資金の不足だが、既存の地域とのつながりを活かし、コストを抑える持続的な工夫を取り入れることで踏みとどまっている学校も多い。著者らは、教員研修・管理職の支援・地域の関与・低コスト化の工夫が鍵だと結論する。

Birhanu MW, Negussie ZT · The Scientific World Journal · エチオピア

2015〜2025年に発表された査読論文をPRISMAに沿って統合し、エチオピアの都市・家庭菜園の現状と課題を整理したレビュー。急速な都市化が失業と「栄養があり手の届く食料」へのアクセス低下を招くなかで、都市・家庭菜園が食料不安・栄養不良・環境劣化への実践的な対応策として立ち上がってきた、と位置づける。著者らが挙げる阻害要因は、土地と清潔な水へのアクセスの限界、女性に対するジェンダー上の障壁、技術知識の不足、普及サービスの不備、そして脆弱な制度的支援であり、これらが生産と継続を妨げている。さらに、未処理の排水を灌漑に使う慣行が広く残っており、重金属汚染と土壌媒介感染症という健康・環境上の重大なリスクを生んでいると指摘する。他方で、空いた都市の区画の活用、垂直栽培の推進、地域での種子生産といった機会は未活用のままだとする。政府の支援は近年拡大したが、実施は一貫性を欠くと結論づけ、文献自体に地理的な偏りがあることも指摘している。

Hoque MN, Rana ML, Gilman MAA, Pramanik PK, Islam MS, Punom SA, Rahman R, Hassan J, Rahman MS, Ramasamy S, Schreinemachers P, Oliva R, Rahman MT · Environmental Monitoring and Assessment · バングラデシュ・ダッカ／ガジプール

都市農業が広がる一方で、屋上菜園・地上菜園の土壌がどれだけ薬剤耐性（AMR）の貯留槽になりうるかはほとんど分かっていない、という問題意識から行われたショットガンメタゲノム解析。ダッカの屋上菜園7、ダッカの地上菜園6、ガジプールの屋上菜園8、ガジプールの地上菜園6の計27検体を調べ、88の薬剤耐性遺伝子（ARG）を検出した。うち19（21.6%）は全地点で共通し、菜園タイプによって耐性遺伝子の構成に有意差があった（p = 0.04）。屋上の土壌は地上の土壌よりARGが多く（ダッカ屋上50、ガジプール屋上48に対し、ダッカ地上40、ガジプール地上41）、グリコペプチド耐性遺伝子が屋上ARGの62.43〜74.07%を占めて優勢だった。屋上土壌では排出ポンプ（adeF が屋上ARGの45.21%）とリボソーム保護型のオキサゾリジノン耐性遺伝子 O23S（ガジプール屋上で62.13%）も濃縮していた。逆に地上土壌では CATA（ダッカ地上で11.64%）や fosBx1（地上ARGの5.94%）のような抗菌薬を不活化する遺伝子が多かった。屋上という「清潔そうに見える」栽培環境が、必ずしも耐性遺伝子の少ない環境ではないことを示す。

Agure E, Kihagi GW, Muok EMO, Sorgho R, Danquah I · Journal of Health, Population and Nutrition · ケニア・シアヤ郡

サハラ以南アフリカで家庭菜園が気候変動適応策として推進されているのを受け、ケニア・シアヤ郡で行われた家庭菜園介入について、受益者・実施者・関係者が実際に何を経験したかを聞き取った質的研究。2023年9〜11月に、関係者5人・実施者8人を対象とするフォーカスグループ2回と、受益者30人（男性5人・女性25人）への詳細面接を行い、帰納的内容分析で「想定された影響の道筋」に照らして整理した。参加者は研修内容をよく理解しており、知識を交換する機会として価値を認めていた。各世帯に合わせた菜園の作り方、有機栽培、食品の保存法を取り入れたことが、達成感・女性のエンパワメント・家庭内の平穏をもたらしたと語られた。一方で、水不足、効かない農薬、受益世帯どうしの距離の遠さが困難として挙がった。得られた便益は、収入の増加、支出の節約、食事の多様性の向上だった。介入の「効果量」ではなく、当事者が何を得たと感じているかの道筋を記述している点が、菜園プロジェクトの設計を考えるうえで参考になる。

Liz Ignowski, John Luis Lagdameo, Liel Gonzalez, Arma Bertuso, Pepijn Schreinemachers · Urban Agriculture & Regional Food Systems 11(1) · Philippines (Quezon City, Metro Manila)

メトロマニラを構成する17市のひとつケソン市で、都市の食料生産者300人に定量調査を行い、誰が都市農業をしていて、どんな方法と技術を使い、何に困り、何を得ているかを調べた。結果は、都市農業のほとんどが小規模・自給向けで、農地を確保できた人を除けば商業化はごく限られていた。自分でつくった作物は果物と野菜へのアクセスを増やす一方で、都市農業への参加は「食が足りている」ことよりも「経済的に脆弱である」ことを反映していた。生産規模と商業化の度合いは土地へのアクセスに強く左右され、密度の高い都市部での構造的な壁になっている。著者らは、ケソン市の都市農業は都市食料システムにおける収入源というより「セーフティネット」として機能しており、同時に楽しみやストレス解消をもたらしていると結論づけ、都市の食料安全保障政策は都市生産の役割が限られていることを現実的に踏まえるべきだと述べている。

Paul Emile Tchinda, Thi-Thanh-Hiên Pham · Canadian Geographies / Géographies canadiennes 70(3) · Cameroon (one large and one medium-sized city)

都市農業は多くの持続可能性の議程に載る一方、アフリカ諸国の公共政策では無視されてきた。この研究は、カメルーンの大都市と中規模都市の2都市で、多段階（市域・近隣）の地図化と半構造化インタビューを組み合わせ、都市農業を把握する手法そのものの有効性を検証した。空間分解能5mのSPOT衛星画像による地図化は、2都市の農業実践の空間分布を大づかみに理解させる。一方で、作物の種類、新しく生まれている起業的な実践、栽培の時間的な変化といった特徴は衛星画像では見えず、現地での地図化とインタビューで初めて明らかになった。批判的リモートセンシングの議論を引き継ぎ、著者らは都市農業を描き出すための方法論の枠組みを提案し、「どの調査手法を選ぶかが都市農業の理解そのものを形づくるため、都市ごとの特性を踏まえて選ぶべきだ」と論じている。

Md. Nur Alom Sarkar Mithun, Saifur Rahman, Md. Asifur Rahman, Md. Hasan Sabit, Joseph L. Donaldson, Shonia Sheheli · Urban Agriculture & Regional Food Systems 11(1) · Bangladesh (Mymensingh — Kewatkhali and Aqua)

バングラデシュ・マイメンシンのケワトカリとアクア地区で、屋上菜園を実際にやっている住民100人を無作為に選び、2023年9〜11月に構造化面接で「何が障壁と感じられているか」を調べた研究。記述統計・順位づけ・相関係数・重回帰で分析した。結果は、全員が相当の障壁を感じていた。もっとも大きな懸念は屋上菜園に伴う技術の複雑さで、逆にもっとも小さかったのは近隣住民からの否定的な視線だった。相関分析では、年齢・屋上菜園の面積・所得・経験・普及メディアとの接触・栽培の知識が、感じている障壁の大きさと負の関係にあった（多いほど障壁を感じにくい）。重回帰では、屋上菜園の面積と知識が特に効いていた。著者らは、研究・実演・普及活動・研修を通じて住民の技能と理解を高めることが障壁を下げる道だとしている。

· Wikipedia · Global

屋上緑化は建物の屋根を植生と生育基盤で覆う構造で、雨水保持・断熱・ヒートアイランド緩和・生物多様性向上などの効果を持つとまとめる記事。設置コストは工法により大きく異なり、粗放型で108〜248ドル/m2、集約型で355〜2,368ドル/m2とされる。初期費用は高いが、屋根の寿命延長や不動産価値上昇など長期的な経済効果も紹介している。

· Wikipedia (English) · Global

英語版Wikipediaの記事によれば、発泡粘土骨材(LECA)は粘土をロータリーキルンで約1,200℃に加熱し、内部ガスを膨張させて多孔質の丸い粒に加工したもので、粒径0.1〜25mm、密度は250〜510kg/m³(大型のLECAボルダーで500kg/m³)の各種グレードがある。断熱性(熱伝導率0.097W/mK以下)・防音性・耐水性・耐火性を持ち、水耕栽培では根の通気性確保と保水を兼ねる培地として利用される。

· Wikipedia (English) · Cuba

英語版Wikipediaによれば、オルガノポニコスは1989年のソ連崩壊後の「特別期間」に化学資材が途絶えたキューバで生まれた都市農業で、1989〜1995年に1人あたり1日摂取カロリーが2,900から1,800に落ち込む食料不足への対応だった。2009年時点でハバナだけで3万5,000ha超が使われ、1日1人あたり280gの野菜・果物を生産、就労者はハバナで1999年の9,000人から2001年に2万3,000人、2006年に4万4,000人超へ増加した。

· Wikipedia · Global

英語版Wikipedia「Permaculture」は、自然生態系の観察に基づく土地管理・設計手法と定義する。1911年にフランクリン・ハイラム・キングが「permanent agriculture」の語を導入し、1978年にビル・モリソンとデイビッド・ホルムグレンが『Permaculture One』を出版して概念を提唱した。土地への配慮・人への配慮・人口と消費の制限という3つの倫理と、ホルムグレンによる12の設計原則、ヒューゲルカルチャーやシートマルチング、コンパニオンプランツなどの実践手法を紹介する。

· Wikipedia · Cuba

ソビエト連邦崩壊後のキューバの経済危機「特別期間」を扱うWikipedia記事。ソ連消滅で石油輸入は1990年以前の約10%まで落ち込み、GDPは35%縮小、輸出入はいずれも80%超減少した。農業生産は47%、建設は75%、製造業生産能力は90%減少したと記載されている。危機を受けた農業転換の必要性が説明されている。

· Wikipedia · Cuba

キューバ農業の歴史と現況を扱うWikipedia記事。ソ連はかつてキューバの食料輸入の63%・石油の90%を供給しており、その崩壊で1989〜1994年に農業生産は54%減少した。2002年時点で都市農園は35,000エーカー(約140km2)で340万トンの食料を生産し、ハバナでは新鮮な農産物の90%が地元の都市農業由来、2003年には20万人超が都市農業部門で働いていたと記載。近年は協同組合・家族農家がキューバ農地の約69%を管理する。

· Wikipedia · Cuba

キューバ経済史を扱うWikipedia記事。ソ連解体と東側貿易の喪失により1989〜1993年にGDPが少なくとも35%縮小したと記載。1994年10月には国営・民間農場が生産割当超過分を自由市場価格で販売できる自由農産物市場が導入された。2011年以降の改革では未利用国有地を住民にユスフルクト(用益権)としてリースする制度が広がり、2012年時点で15万人超の農民が余剰生産のため政府から土地をリースしていたとされる。

· Wikipedia (スペイン語) · Cuba

キューバの「特別期間」を扱うスペイン語版Wikipedia記事。ソ連崩壊により1990〜1993年にGDPが36%縮小し、1日あたりの摂取カロリーは1989年の2,845kcalから1994年の1,863kcalへ減少(推奨最低ライン2,100〜2,300kcalを下回る)したと記載。石油へのアクセス喪失を受け、国際的な技術者の助けでパーマカルチャーや有機農業への転換が進んだ(organopónicosへの変化)。1994年以降回復が始まり、GDPは2007年に1990年水準へ回復したとされる。

Global Network of Lighthouse Farms (Wageningen University & Research) · Global Network of Lighthouse Farms (Wageningen University & Research) · Cuba

ワーヘニンゲン大学の灯台農場ネットワークによるOrganopónico Vivero Alamarの紹介ページ。1997年に協同組合員5名が設立したUBPC(基礎協同生産単位)で、当初は800m2の手動灌漑の樹木苗床だったが、現在は10.14haに150名の協同組合員(うち女性42名)を抱える。野菜・果実・木材植物の苗床、0.45haの温室、昆虫病原菌繁殖の簡易実験室、菌根菌繁殖センター、果実・野菜の小規模加工施設を備える。COVID-19による経済難と山火事で農場は閉鎖を余儀なくされたと記載。

· Wikipedia · Global

「Forest gardening」のURLは現在Wikipediaの「Agroforestry」記事内の一節にリダイレクトされている(記事統合)。同節によれば、フォレストガーデニングは林床生態系を手本にした低メンテナンスの多年生食料生産システムで、熱帯では先史時代から実践され、1980年代に園芸家ロバート・ハートが温帯向けに用語と手法を体系化した。インド・ケーララ州には少なくとも350万のフォレストガーデンがあるとされ、ある0.12ha区画にはココヤシ23本・クローブ12本・バナナ56株・パイナップル49株・コショウのつる30本が確認された例が紹介されている。