研究・論文

Michael J. Ormsby, Luke Woodford, James Joseph Mwesiga, Winnie Ernest, Dativa J. Shilla, Daniel Abel Shilla, Richard S. Quilliam · Environmental Pollution · Africa

本研究は、タンザニアのダルエスサラームにある2つの準都市農業地域で、多剤耐性（MDR）腸内細菌病原体の貯蔵庫としてのプラスチック破片を調査した。140の環境サンプル（土壌、水、植生、プラスチック破片）の分析により、プラスチック破片上で培養可能な病原体の濃度が高いことが示され、推定される大腸菌の負荷は破片1個あたり約1 × 10^3 CFUであった。プラスチック破片は、重要な抗菌薬に耐性を持つ大腸菌や肺炎桿菌を含むMDR株の割合が高く、プラスチック廃棄物がMDR病原体の生存を促進し、健康リスクをもたらすことを示している。

Human Sciences Research Council · Human Science Research Council SA · South Africa

本記事は、ケープ都市圏周辺の農業プロジェクトのサンプルから得られた証拠を用いて、都市の女性が都市および周縁農業（UPA）にどのように参加し、直面する制約、および必要な政策支援を探る。都市の女性農家は主にソーシャルネットワーキングを通じて土地にアクセスし、集団で活動していることが示された。また、ほぼ全てのプロジェクトが学校やHIV/AIDS患者への現物寄付を行っており、女性のみのプロジェクトでは生産量の25%を社会的責任として分配していた。

Thembani Moyo, Vuyiswa Letsoko, Mhlalisi Gavu Mndzebele, Siphiwe Mbatha, Nonpumelelo Mzobe, Trynos Gumbo · · South Africa (Johannesburg)

ヨハネスブルグの周縁集落では、限られたインフラ資源が家計の生計に悪影響を与えているため、計画支援システムの開発が急務である。都市農業は食料安全保障と経済的エンパワーメントを強化する重要なアプローチとして浮上しており、本研究は先住民知識システムと空間データを組み合わせた複合的手法を用いて土地適合性を評価した。その結果、GISと市民科学の統合が適応的な土地利用、地域食料システムの改善、気候変動緩和を通じて都市のレジリエンスを強化することを示す土地適合性指標が提示された。

Abie Assres Fenta, Habtie Anmaw · Discover Sustainability · Ethiopia (Debre Markos)

エチオピアのデブレ・マルコス大都市周辺の立ち退きを経験した周縁都市農民の適応的な生計戦略を質的調査で探求した。調査結果は、農民が不十分な補償で土地を手放す傾向があり、農地を失った後、新たな生活様式に適応せざるを得ないことを確認した。多くの若者は小規模ビジネスを開始したが、顧客対応のビジネススキルがないために破産を経験した。また、高齢の立ち退き農民は新たな生活様式への適応に困難を抱え、政府は立ち退き農民に対する技術的・財務的・事業計画の訓練に十分な注意を払っていないことが判明した。

Desalew Meseret Moges, Kristoffer Mattisson, Ebba Malmqvist, P Olsson · Environmental Challenges · Ethiopia

2021年から2024年の衛星データを用いた研究が、エチオピアの4都市における暑い季節の都市熱と都市緑地（UGS）のパターンを調査した。UGSは全都市で主に都市縁辺部に拡大し、強力ではあるものの空間的に不均一な冷却効果をもたらしたことが判明した。日中の地表温度は低下したが、夜間の温度はまちまちの結果を示し、密集した中心部は熱にさらされたままであった。

F. I. Alagbe, B. J. Adewumi, Mathew Dayomi, O. A. Ibitoye · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Nigeria (Lagos)

本研究は、ナイジェリアのラゴス島における複合用途開発における都市再生戦略として、バイオフィリックデザインと生産的グリーンインフラ（PGI）の統合を調査しました。建築家、都市計画家、不動産開発業者303名からのデータは、生態系再生の機会がある一方で、当該地域が高密度と不十分なインフラによる制約に直面していることを明らかにしました。回答者はバイオフィリック原則に対する中程度から高い認識を示し、PGIの導入は社会的交流、生物多様性、経済的価値の認識された向上と関連していました。

Amare Molla Dinku, Goedele Van den Broeck · International Journal of Agricultural Sustainability · Ethiopia

この定性的研究は、エチオピアの二次都市であるデシーとコンボルチャの2都市における都市農業（UA）の技術的、制度的、商業的側面を、68件の主要情報提供者インタビューと11件のフォーカスグループディスカッションを通じて調査しました。地元で消費される葉物野菜の約90%がUAを通じて供給されているものの、不安定な土地権利、限られた政策支援、非公式な取引システムがその影響を妨げていることが判明しました。非公式市場は収穫後の損失も引き起こし、特に女性に不均衡な障壁をもたらしています。

M.; id_orcid 0000-0002-0118-4484 Simataa, R.I.; id_orcid 0009-0004-4345-5467 Primus, H.; id_orcid 0000-0002-0447-5914 Romijn, Rianne Valkenburg, J.C.C.M.; id_orcid 0000-0003-1190-6417 Huijben · TU/e Research Portal · Benin

URBANEプロジェクトの成果物D8.3は、アボメー・カラヴィ大学（UAC）とアイントホーフェン工科大学が共同で、アグロエコロジービジネスモデルのための共創ワークショップ手法を設計した。この手法は、ベナンで多主体ワークショップに適用され、地域の農業食品コンテキストに合わせた持続可能なイノベーションシステムビジネスモデル（SysBMs）を共同で設計した。主な成果は、指導ビデオを含むワークショップ設計テンプレートであり、ファシリテーターハンドブックに記載されている。

Wendpouiré Léticia Nadège Nonguierma, Jean-Marie Dipama · Afrique contemporaine · Africa

ブルキナファソの首都ワガドゥグを対象に、気候変動適応策としての「緑の帯（Ceinture verte）」を検証した研究。同施策は1976年に創設され2018年に再開されたもので、森林整備と都市農業を組み合わせ、都市のスプロールを抑制し、局地気候を改善し、首都の強靭性を高めることを目指している。1984～2024年のランドサット衛星画像による通時的分析と、制度関係者・連携団体・直接的受益者への聞き取り調査を組み合わせて実施した。結果として、一部区域での高密度植生の拡大、大気質の改善という認識、収入をもたらす野菜栽培活動の創出、脆弱層人口の包摂といった顕著な成果が確認された一方で、事業用地の相当部分を占める違法占拠、断片化したガバナンス、限られた水アクセス、治安の脆弱性、住民の関与の限定性という強い制約も明らかになった。研究は、構造改革を条件とする楽観シナリオと現状の限界を強調する批判的シナリオの間で、2050年に向けた実現可能性を論じ、サヘル地域の他の大都市の都市適応政策に転用可能な教訓を提示している。

Mohamed Beidari, Inoussa Tougri, Bernard Lamien · Journal of Environmental Protection · Africa

ブルキナファソを対象に、都市周辺農業での下水再利用と作物残渣からのバイオマスエネルギー回収を組み合わせた循環型の水・エネルギー・食料（WEF）ネクサスの枠組みを構築し、物質フロー分析・簡易ライフサイクルアセスメント・2005〜2024年を想定した4シナリオ（基準、水再利用のみ、バイオマスのみ、完全統合）のシミュレーション、STIRPAT弾力性分析、ネクサス効率指数によるモンテカルロ不確実性解析を行った。ここで示される定量結果はいずれもブルキナファソの実測値ではなく、文献値に基づく合成データセットからのシミュレーション出力であり、中心的な仮定のもとでは完全統合シナリオが基準シナリオに比べて淡水取水量を約25〜40%、収量を20〜40%、農場出荷時点のCO2換算排出量を30〜45%削減するとモデル化された。動員可能な綿の茎とモミ殻由来のバイオマス潜在量は年間約4万4891トン石油換算と推計され、小規模バイオガス消化槽やガス化装置などの投資回収期間は約5〜10年と試算された。

Amelia L. Abrie, Benjamin Coetzer · The American Biology Teacher · South Africa

南アフリカ・ハウテン州の生物教員グループを対象に、モバイル植物識別アプリ「Pl@ntNet」を用いた介入プログラムを実施した。教員・教育者における植物への関心・意識の欠如（プラントブラインドネス）の問題を軽減することを目的とし、まずその問題と重要性に関するワークショップを行った後、Pl@ntNetの使い方を紹介し、学校の菜園・庭で植物探しを行うことで学習を定着させた。Pl@ntNetでは3つの簡単な手順で植物を識別できる。教員は植物の識別方法とさらなる情報へのアクセス方法を学び、植物を教える際の自信の向上と不安の軽減が期待できるとしている。教員からは植物に関する内容を教えることへの肯定的な受け止め方の高まりが報告された。一方、課題としてはインターネットデータの利用可能性、学校菜園における生物多様性の乏しさ、時間的制約、児童・生徒の規律面の問題が挙げられた。

Meron Worku, Michelle Holdsworth, Marie T. Ruel, Ana Irache, Kaleab Baye, M Catherine Spires, Nicolas Bricas, Rebecca Pradeilles · Maternal and Child Nutrition · Africa

エチオピア・アディスアベバで行われたこのフォトボイス調査では、生殖年齢の女性たちが自分と5歳未満の子どもにとっての健康的な食事の障害を写真に撮り、社会経済的地位（SES）の低い層と高い層に分けた5つのフォーカスグループ（女性31人）でその画像について議論し、演繹・帰納を組み合わせた主題分析で解析した。健康的な食品へのアクセスにおける経済的・物理的障壁、時間的制約、食の安全性への懸念が、いずれのSES層でも不健康な食事の主な要因だった。低SES層の女性はさらに栄養知識の不足、家族の支援不足、家庭内の食環境の悪さを挙げ、高SES層の女性は不健康な食品への嗜好に加え、そうした食品への容易なアクセスと積極的な販促を挙げた。提案された解決策には、政府レベルでは雇用創出、栄養教育、健康的食品の価格適正化、家庭インフラへの投資、保育の拡充、不健康食品の販促規制が、社会レベルではジェンダー平等、地域の貸付制度の強化、都市農業への支援が含まれた。

Mugabo Kalisa G. · Idosr Journal of Computer and Applied Sciences. · Sub-Saharan Africa

サブサハラアフリカ（SSA）で、急速な都市化とインフラ不足により都市部・都市近郊部でのマラリア感染率が上昇し続けている中、都市近郊部での重要な生計手段である都市農業が不十分な水管理と結び付き、マラリア媒介蚊であるハマダラカ（Anopheles属）にとって好適な繁殖地を生み出していることを扱ったレビュー論文。灌漑システム・水の貯留・廃棄物管理がマラリア感染にどう寄与しているかを含め、都市農業・水管理・蚊の発生の複雑な関係を整理し、マラリア対策への含意を論じている。あわせて、蚊のサーベイランスとマラリア予防への地域参加を強化しうる技術としてリモートセンシング・GIS・モバイルヘルスプラットフォームを検討し、都市計画・ベクターコントロール・地域主体の介入を含む多部門的アプローチと、SSAにおいてマラリアリスクを軽減しレジリエントで健康な都市環境を育む持続可能な都市農業の実践を求めている。

Adnan Sirage Ali · Discover Public Health · Ethiopia

エチオピアのアカキ川流域で都市野菜農家世帯315世帯を対象に、構造化質問票と多変量ロジスティック回帰・多層混合効果モデル・ブートストラップ媒介分析を用いた横断研究。過去2週間の下痢有病率は子どもで11.4%（36/315）、成人で8.7%。因果関係を確定できない横断研究ではあるが、下水灌漑は下痢のオッズを2倍以上（AOR=2.10、95%CI 1.30-3.40）に高め、灌漑水への頻繁な接触は80%増（AOR=1.80）、生野菜の日常的摂取は60%増（AOR=1.60）と関連した。石けんでの手洗い（57%減）、農作業後の入浴（41%減）、家庭での水処理（45%減、AOR=0.55）は保護的に働き、灌漑地点によるクラスタリングは小さく（ICC約6%）、衛生行動が曝露と結果の関係の28%を媒介していた。

Lloyd Chigusiwa, Asankha Pallegedara, Terrence Kairiza · Australian Journal of Agricultural and Resource Economics · Sub-Saharan Africa

2019年から2023年にかけて実施されたジンバブエの都市世帯を対象とする4回の年次横断調査(プールデータ)を用い、内生的スイッチングモデル(ESMC)と傾向スコアマッチング(PSM)により都市農業実施が世帯の食事多様性に与える効果を推定した研究。世帯規模が大きい世帯、女性・高齢者が世帯主の世帯、既婚で同居する世帯主の世帯ほど都市農業を実施しやすく、都市農業の実施は食事多様性を高める傾向を示したが、この効果は農村の親族から支援を受けていない世帯の下位集団に限られた。

M. M. S. Maake, C. A. Mbajiorgu, D. P. Malatji, E. L. Udeh, M. J. Mamashila, Noluyolo Nogemane, N. A. Sebola, Portia Mamothaladi Moshidi, S. Mbizeni, U. V. Ogugua, P. N. Kayoka-Kabongo, France Phiri · Discover Sustainability · South Africa

南アフリカ・ハウテン州カトレホン地区で、南アフリカ大学（UNISA）のコミュニティ参加プロジェクト参加者61人（大半が女性、年齢18～92歳、平均49歳）を対象に調査を実施し、SPSSによる記述統計・カイ二乗検定・フリードマン検定で分析した。参加者の多くは政府の社会給付金や季節労働に依存しており、75%超が農業活動に従事していた（野菜栽培72.1%、畑作物11.5%、養鶏9.8%）。学歴・年齢・性別が農業従事に有意な影響を与え、訓練の希望では採卵鶏・ブロイラーなど畜産（平均順位2.39・2.55）と野菜栽培（平均順位1.36）への関心が高いことが示された。

Human Sciences Research Council · Human Science Research Council SA · South Africa

南アフリカ人文科学リサーチカウンシル（HSRC）による解説（2026年）は、同国では自宅の裏庭で栽培する、あるいは余剰生産物を販売・寄付する大規模グループの中で食料安全保障を主導するなど、都市農民の大半を女性が占めていると指摘し、彼女たちを支援するには土地改革政策に明示的なジェンダーに配慮したアプローチが必要だと述べる。抄録には調査対象・方法・測定結果は記載されていない。

Dominik Bittner, Joanne U Smith, Georgios Leontidis, Grant Campbell, Jeanne Biegel, Pete Smith, Matthias Kuhnert, Rastislav Skalský, Licida M. Maria Giuliani, Abdul Walid Walid Salik, Paul Hallett, D Burslem, Getahun Yakob, Wolde Mekuria, Euan Phimister, Amare Haileslassie, Desalegn Tegegne, sarem norouzi, Heyu Chen, Cecile Gubry-Rangin, Adnan Khan · Environmental Research Letters · Sub-Saharan Africa

サハラ以南アフリカにおける土壌劣化と農家の生計制約を背景に、土壌健全性を評価する手法とネイチャーベースドソリューション（NbS）を概観したナラティブレビュー。エチオピアの事例を中心に、物理的・生物学的・化学的・機能的・サービス関連の各種土壌検査法を検討し、科学的検査は専門知識・機器・費用を要する一方、現地由来の検査法は安価かつ適用しやすいとする。労働・費用・作物生産への影響という観点からNbSを評価した結果、あらゆる農家に普遍的に適用できる単一の手法は存在せず、適合性は農家の優先事項と状況次第であると結論づける。デジタル土壌マッピングなどデータ・物理法則・知見を統合するハイブリッド手法を含む予測手法も検討されている。

Macharia M.W., Caproni L., Solemanegy M., Takele R., Chiulele R.M., Munisse P., Amane M., Pè M.E., Buizza R., Dell'Acqua M. · Communications Biology 8:834 · Africa

南部アフリカの389点のササゲ系統（主に在来品種）を遺伝子型解析し、気候適応に関与する36の遺伝子座を同定。農家保全資源の育種価値を示した。

Alene F.D., Aga M.A. · Frontiers in Sustainable Food Systems 9:1444320 · Ethiopia

アディスアベバ・キルコス副都市で都市農業の世帯食料安全保障への役割を調査。回答者の48.2%が食料安全で、3分の1が都市農業で日々の食料需要を満たせたと報告する。

Otieno J.A., Omia D.O., Amwata D.A. · Frontiers in Sustainable Food Systems · East Africa (Kenya)

ナイロビのキベラのインフォーマルセトルメント地域での垂直農業（特にサック農業）が、家計の食料安全保障を実現する具体的なメカニズムを実証的に示した研究。土と有機廃棄物を詰めた麻袋を垂直に配置することで、限定的な空間での野菜栽培を可能にし、慢性飢餓に対処する手段となっている。

Shimelis G., Kim D., Yimer F., Tadesse M. · Science of The Total Environment · Africa (Ethiopia)

2025年研究で、エチオピア・アディスアベバにおける市民有機廃棄物とし尿由来のコンポスト生産ポテンシャルと、都市農業肥料化への適用可能性を、2025-2050年の期間で推計。経済的利益（コンポスト販売・肥料削減），土壌炭素隔離，温室効果ガス削減の複合的な効果を定量化。アフリカの都市農業における有機資源循環の実装可能性を示唆。

· Routledge Online · Sub-Saharan Africa

サハラ以南アフリカにおける急速な都市拡張が小規模農家と農業用地に与える影響を分析。農地の住宅・商業開発への転換による農業の脅威、都市計画への統合の必要性、食料セキュリティ危機を指摘。

· ScienceDirect · Sub-Saharan Africa

エージェント・ベース・モデリングを用いて、サハラ以南アフリカにおける都市土地-食料システムの将来シナリオを分析。都市農業の成長可能性と政策的介入の効果を検証。

· ScienceDirect · Sub-Saharan Africa

サハラ以南アフリカの都市における都市農業の持続可能性を確保するための法制度改革と都市計画統合を検討。わずか3.62%の国のみが国家都市政策を実装し、都市農業統合への焦点が不足していることを指摘。