研究・論文

V. Costanzo, M. Detommaso, G. Evola, F. Nocera, M. Mistretta, S. Longo · Energy and Buildings · Italy

地中海気候下での屋内温熱環境と省エネ性能を高める建物一体型ソリューションとして、新しいディープウォーターカルチャー水耕屋上システムを提案・検証した研究。従来の緑化屋根とは異なり土壌層を排し、植物生育を支えつつ蓄熱バッファーとしても機能する水耕栄養液を用いており、イタリア・カターニアの既存オフィスビルで実物大プロトタイプを実験的に検証したのち、その実測データに基づきTRNSYSによる過渡的熱モデリングで屋根構成の異なる複数条件をシミュレーションした。結果として、水耕屋上は夏季の室内ピーク気温を最大2.8℃低減し、冬季は2.4℃上昇させ、熱流のピークを最大16時間シフトさせることが示され、年間シミュレーションでは冷房エネルギーを47%、暖房エネルギーを51%削減できることが示された。

R. E. Molenaar, Marcel Pleijte · · Netherlands

オランダ・エフモント・アーン・ゼー近郊の砂丘地帯に広がる、数世紀にわたり耕作され「ゼースドルペンランドスハップ」文化遺産の一部をなす貸し農園群「デュインランチェス」を対象に、水管理改善策を検討したワーヘニンゲン大学サイエンスショップの報告書。地元団体デュインランチェス協会デ・ノールトの依頼を受け、社会文化的・水文学的・生態学的視点から持続可能な解決策を調査した。デュインランチェスは現在浸水被害に見舞われており、耕作が非常に困難になっている。ステークホルダー分析では、協会と飲料水会社PWNとの協働に前進はあるものの、関係者間の連携は依然として断片的であり、州(ノールトホラント州)による調整の主導的関与が必要だと指摘された。水文分析では、冬季の降水過剰が地下水位上昇の主因とみられ、気候変動により今後さらに冬は湿潤に、夏は乾燥する傾向が強まり地下水位の変動が拡大すると予測される一方、地下水位の長期的な傾向は不確実であるとされた。生態リスク評価では、周辺の砂丘生息地の脆弱性が指摘され、余剰雨水の排水・転流は生息地の劣化や乾燥ストレスの増大につながりうるとされた。

Klara Muranyi, Ina Säumel, Donoso José, Edi Emilov Ivanov, Elena Heim, Sophia Kipp, Stephanie Ligan, Marisa Pettit, Thomas Wachtel, Anneli S. Karlsson, Bettina Schneider, Stephanie Degenhardt, Hilde Marie Herrebrøden, Inken Schmütz, Tina Hilbert, Sergio Torres Gimenez, Blanka Suler, Mollenhauer Mollenhauer, Vic Borrill, Ruth Smart, Antonia Torres, Martin Regelsberger, Latifa Bousselmı, Lamia Bouziri, Kai Gildhorn, Erwin Nolde, Katrin Bohn, Primož Banovec, Atanasova Natasa, Max Manderscheid, Milena Klimek, Lucia Alexandra Popartan, Kristin Reichborn‐Kjennerud, Sarah Noémie Plassnig, Joaquim Comas, Sebastian Eiter, Wendy Fjellstad, Nevelina Pachova, Aeden Ratcliffe, Zhifang Wang, Paula Firmbach, Hanna Burckhardt, Laura Martinez, Helen Gallis, Rutger Henneman, Nienke Bouwhuis, Caroline Zeevat, Paul de Graaf, Noel Arozarena Daza · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Europe

Zenodoで公開された成果物D7.6「最終版ECSカリキュラム・研修モジュール・教材」は、EU Horizon 2020の資金による都市農業ネットワークプロジェクト「EdiCitNet」(2018〜2024年)の一部である。同プロジェクトが開発した「食べられる都市ソリューション(ECS)」——垂直庭園・屋上農場・コミュニティキッチン・都市アクアポニックスに加え、生物多様性保全・廃棄物削減・水の再利用・社会的関与・共創を含む包括的アプローチ——に関する知識を、無料オンライン講座(MOOC)「Making Cities Edible: Cultivating Sustainable Urban Environment」向けカリキュラムとしてまとめている。ECSナレッジベースは知識・実践コミュニティを巻き込んだ共創プロセスで構築され、講座内容は I) ECSガバナンス、II) ECSの経済的価値、III) 生態系としてのECS、IV) ECSの社会文化的影響の4分野で構成される。対象は都市農業関連の団体、都市開発者、中小企業、関心を持つ個人で、都市農業・持続可能性・コミュニティ開発を専門とする講師陣が講座を主導する。

Katalin Horotán, Jana Táborská · Repository of the Academy's Library (Library of the Hungarian Academy of Sciences) · Europe

都市的なライフスタイルとデジタル化の拡大に伴い子どもの自然とのつながりが徐々に弱まりつつあることを背景に、環境教育の中心に自然への直接的・身近な接触を据える「身近な自然」という概念を提示した論考。紹介されている実践プログラム『わたしたちの庭の世界(Kertünk világa)』は、都市の庭を学びの場として活用し、体験学習と探究に基づくモジュール式の活動を提供する。児童は自らの観察と体験を通して自然のプロセスを学びながら、科学的思考力、自然への情緒的つながり、協働の能力を育んでいく。学校の校庭やコミュニティガーデンが、持続可能性教育のための複合的で意欲を高める学びの場となりうることを、具体例を通じて示している。

Julija Bakunowitsch · Urban Planning · Germany

ドイツ・ドルトムント市で公的資金により運営される都市ガーデニング事業を対象に、労働市場アクティベーション政策（就労可能な福祉受給者を対象とした暫定利用地での就労促進措置）として実施されたプロジェクトを検証した質的研究。インタビュー、参与観察、文書分析に基づき、「食料正義」概念と価値評価研究（valuation studies）を組み合わせ、労働・土地・交換が日常実践の中でどう価値づけられるかを分析した。結果、エンパワーメントと依存、ケアと統制、社会的承認と物質的不安定性の間に緊張関係があることが明らかになった。参加者はガーデニングを意味ある労働、社会参加と帰属の源として経験していた一方、こうした価値づけは福祉規制、一時的な土地保有、慈善ベースの食料分配という制約の中に留められていた。研究は、こうした一時的都市ガーデニング事業が、正義が暫定的・日常実践的にしか達成されない、複数的で交渉された価値評価の場として機能すると論じている。

Guilherme Raj, Flor Avelino, Marie-Claire Bribois · Cambridge University Press eBooks · Europe

本章は、持続可能性への移行研究において権力の力学への注目が乏しいことを指摘し、「権力の対象・関係性・時間的変化」を分析する枠組みと「権力の三つの関係」という二つの理論枠組みを提示する。ポルトガルの地域支援型農業(CSA)の事例にこれらを適用し、個人と集団の主体性、人間と非人間の相互作用、社会関係の歴史的構造が移行の機会と障壁にどう影響するかを分析した。非西洋・先住民の認識論を含む、権力をより意識した研究の必要性を結論づけている。

Nicholas Balfour, Johnstone Caitlyn, Emma Bush · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · United Kingdom

英国エディンバラ中心部の緑地31か所（市民農園、公共庭園、墓地、屋上庭園を含む）を2025年に調査し、送粉者の多様性と資源の利用可能性を評価した。送粉者群集はマルハナバチ（45%）とセイヨウミツバチ（26%）が優占するジェネラリスト型で、チョウ・ガ・甲虫は著しく少なかった。半自然地、市民農園、墓地は在来植生と豊かな花資源により、高い送粉者多様性を維持していた。植物群集の3分の2は外来の園芸種が占めていたが、記録された植物種の87%は送粉者に訪花されており、最も幅広い送粉者分類群を引き寄せた植物種3種はいずれも在来種であった。

Florio Furno M, Tramontini M, Gaggero E, Rigoletto M, Fabbri D, Malandrino M, Calza P, Varese GC, Spina F · Applied Microbiology and Biotechnology · Europe

多環芳香族炭化水素（PAHs）は土壌に長く残り、通常の土壌回復手法では落としにくい。都市農業はさまざまな汚染源にさらされるため、この残留は「都市で作ったものは大丈夫か」という受け止められ方そのものにも響く。本研究は、都市農業に使う予定の汚染土壌に元からいる菌類を調べ、汚染物質を分解して現地の毒性を下げる微生物コンソーシアムを作ることを目指した。土壌の菌相は子嚢菌門（Ascomycota）が優占し、分離された28分類群・16属のうち Aspergillus・Scedosporium・Trichoderma・Fusarium が多かった。低分子・高分子のPAHs存在下での生育能を評価したところ、種間・種内で差が大きく、バイオサーファクタントを作る菌も見つかった。担体上で育つ能力とあわせて6株を選び、現地土壌でバイオスティミュレーション（既存菌の活性化）とバイオオーグメンテーション（菌の投入・共培養）を比較した。最良の結果は、高分子PAHsへの耐性が高い微生物コンソーシアムで得られた。土壌の慢性毒性試験ではシマミミズ（Eisenia fetida）への影響は概ね見られず、バイオスティミュレーション区でのみ毒性が44%低下した。担体には粟とカナリーシードの混合が有効だった。

HM Revenue & Customs (GOV.UK) · GOV.UK / HM Revenue & Customs (HMRC) · United Kingdom

英国のAgricultural Reliefは、耕作用地・牧草地・種馬牧場・農家住宅等の一定の農業用資産を相続税から控除する制度。自己所有・自己利用または配偶者利用であれば2年間、それ以外の者による利用であれば7年間の所有・占有要件を満たすと、原則100%（自ら耕作、1995年9月以降開始の賃貸借等）または50%の控除が適用される。2026年4月6日以降に発生する死亡については、Agricultural ReliefとBusiness Reliefの100%控除の合計が250万ポンドを上限とし、これを超える部分は50%控除となる。

· Wikipedia (English) · Spain

英語版ウィキペディアによれば、バレンシア平野の水法廷(Tribunal de las Aguas)はイスラム統治期スペインのカリフ、アブドゥル・ラフマーン3世とアル・ハカム2世の治世、西暦960年に設立されたとされる。灌漑用水の利用をめぐる紛争を裁く司法機関で、9つの灌漑用水組合からそれぞれ1名選出されるシンディコで構成され、うち1名が2年任期の会長を務める。毎週木曜日にバレンシアの聖母広場にあるカサ・ベスティドールで開廷し、2009年にはムルシアの賢人会議とともにユネスコ無形文化遺産に登録された。

· Wikipedia (español) · Spain

バレンシア市を囲む歴史的な農業地帯ウエルタについての解説記事。起源はローマ期の入植に遡るが、灌漑インフラを整備し現在の姿を作ったのはアンダルス期(イスラム統治下)とされる。クアルト・メスタージャなど9本の主要用水路(アセキア)があり、その水利用は「アグアス裁判所」が管理し、ユネスコ無形文化遺産に登録されている。

· Wikipedia (English) · Spain

バレンシア都市圏を取り巻く歴史的農地オルタの英語版解説記事。総面積は631.9平方キロメートル、2019年人口は156万7,118人。アンダルス期に築かれた伝統的な灌漑システムは2019年にFAOの世界農業遺産(GIAHS)に「バレンシアのウエルタの歴史的水景」として認定された。

Ajuntament de Barcelona · Ajuntament de Barcelona / Institut Municipal de Parcs i Jardins · Spain

バルセロナ市が運営する市民農園ネットワークの公式ページ。市内10地区に15カ所の市民農園があり、20〜40平方メートルの区画を65歳以上の住民と非営利団体に貸与する。1997年にカン・メストレス農園から本格開始したが、最初の農園は1986年にグラシア地区で市民の請願により誕生したオルト・デ・ラビ。抽選(個人)・公募(団体)で区画を割り当て、環境教育・世代間交流を目的として掲げる。

· Wikipedia (italiano) · Italy

1990年4月23日にロンバルディア州法(LR 24)により設立されたミラノ南農業公園に関する伊語版解説記事。面積は46,300ヘクタールで約60自治体にまたがる。1,400以上の農業経営体が活動し、穀類43%・米22%・牧草16%の作付構成。伝統的灌漑草地マルチータが41カ所保護下にあり、在来種の哺乳類・鳥類・爬虫類・両生類・魚類に加え、ヌートリアなど外来種の生息も報告されている。

· Wikipedia (italiano) · Italy

ミラノに現存する伝統的農場(カッシーネ)についての伊語版解説記事。現在も約100軒が現存し、うち59軒が市の公有地。18軒が廃墟状態で、残りは図書館・レクリエーション施設・高齢者/障害者センター・住宅として利用され、13軒は今も米作・酪農・馬の飼育などの農業経営を続けている。最古のカッシーネ・キエーザ・ロッサは10世紀に遡り、11〜15世紀にかけて主要な農場群が建設された。

· Viquipèdia (Catalan Wikipedia) · Spain

バイシュ・リョブラガット農業公園は1998年に設立された組合が管理する、バルセロナ都市圏内リョブラガット川デルタの保護農地(約3,473ha、うち農業指定地2,938ha)。作付けの63%が野菜で残りは主に果樹。14自治体にまたがり、都市拡大の中で農業景観と湿地生態系を維持する制度的枠組みとして機能している。

Evangelista et al. · Agronomy for Sustainable Development · Europe

屋上温室でのトマト栽培を8年間追跡したケーススタディ。最高収量は2023年サイクルで日量49g/株を記録したが、8年間で収量は全体として31.2%低下した。灌漑水削減時の水利用効率は最良で36.8g/L、太陽光透過率はポリカーボネート劣化により2015年の50.9%から2023年は46.4%に低下し、温暖化影響（LCA）は最小0.54kg CO2eqから2023年に0.94kg CO2eqまで増加した。

· Wikipedia (German) · Germany

ドイツにおける屋上緑化(Dachbegrünung)を解説する記事。大都市の一部では設置費用の最大50%を補助し、雨水排水料金の減額(平均0.46ユーロ/m2/年、ケルンでは最大1.12ユーロ/m2/年)も普及策として使われている。建築基本計画(Bebauungsplan)への位置づけや生態的代償措置としての活用もあり、年間約800万m2(8割超が粗放型)が新規に緑化されている。

· Wikipedia · Europe

ル・コルビュジエが1927年に発表し1929年に改訂した「近代建築の5原則」は、ピロティ・屋上庭園・自由な平面計画・水平窓・自由な立面設計の5要素からなる。屋上庭園は、屋根を「国内用途の系統的な利用」に開く要素として位置づけられ、Villa Savoye（1931年竣工）などで実践された。

· Wikipedia · United Kingdom

ケンジントン・ルーフ・ガーデンズは、旧デリー・アンド・トムズ百貨店ビル屋上に1936〜1938年にランドスケープアーキテクトのラルフ・ハンコックが設計・施工した約6,000平方メートルの庭園で、スペイン庭園・チューダー様式庭園・イギリス水庭園の3テーマ庭園から構成される。1976年に樹木保護令、1998年に庭園として文化財指定（Grade II）を受けたが、2018年に一般公開を終了し、2021年の買収を経て2024年からプライベートメンバーズクラブとして再開した。

· Wikipedia · United Kingdom

英語版Wikipedia「Manor Garden Allotments」によれば、ロンドンのManor Garden Allotmentsは1924年にアーサー・ヴィリアーズ少佐が設立した4.5エーカー(18,000㎡)・80区画の市民農園だった。2007年10月に2012年ロンドン五輪公園の造成のため撤去され、利用者は2km離れた仮設地に移された。五輪後の原地復元と2.1ヘクタール分の代替地提供が約束されたが、後継のPudding Mill Lane区画の開設は五輪終了から約4年後だった。

· Wikipedia (ドイツ語) · Germany

エディブルシティ運動を扱うドイツ語版Wikipedia記事。2008年、英国トッドモーデンでパメラ・ワーハーストとメアリー・クリアが「Incredible Edible」を創設したのが起源とされ、2017年時点で英国内のIncredible Edible Networkに100以上のグループが連携していた。ドイツではカッセルで2009年5月に「Essbare Stadt」団体が設立(パーマカルチャー原理に基づく)、アンデルナッハでは2009年に市の事業が始まり2014年のベルリン国際緑週間で紹介され全国的注目を集めた。2017年時点で自らを「エディブル」と称する都市・自治体・地区のウェブ上の取り組みは140以上に増加したと記載。トロントでは2008年以降、市が共同菜園・教育・食品ロス対策を含む包括的プログラムを推進している。

· Wikipedia · United Kingdom

2007年に英国トッドモーデンでパメラ・ワーハーストとメアリー・クリアらが始めた都市菜園運動インクレディブル・エディブルを扱うWikipedia記事。誰でも収穫できる公共スペースでの栽培(コミュニティ)・地域食品事業支援(ビジネス)・食育(ラーニング)の「三枚の皿」モデルで運営される。2018年時点で英国内に公式グループ120、世界で700以上のグループが存在し、英国内グループは前年比37%の生産増・9,763m2の栽培地・4,861人の参加者・207件のイベントを記録した。ビッグ・ロッタリー・ファンドから50万ポンドの助成を受けた。

· Wikipedia · United Kingdom

1913年生・2000年没の英国の園芸家ロバート・ハートを扱うWikipedia記事。温帯地域向けフォレストガーデニングの創始者とされ、シュロップシャーの自宅で0.12エーカー(500m2)の果樹園を7層構造(高木・低木・低灌木・草本・グラウンドカバー・根圏・つる植物)のモデル・フォレストガーデンに作り替えた。ヒポクラテスの「食を医とせよ」に倣い9割生食のビーガン食を実践したことも記されている。

European Commission · European Commission (single-market-economy.ec.europa.eu) · Europe

欧州委員会の「重要原材料(CRM)」公式ページ。2023年の第5次CRMリストに「Phosphorus(リン)」および「Phosphate Rock(リン鉱石)」がそれぞれ独立の品目として掲載されていることを確認できる。ページはCRM選定の背景として、中国が重希土類元素の100%、トルコがホウ素の99%、南アフリカが白金族金属の71%超をそれぞれ供給するなど特定国への供給依存の例を挙げているが、リン・リン鉱石固有の輸入依存度の数値はこのページ自体には記載されていない。