研究・論文

Kathleen Tims, Mark Haggerty, John Jemison, Melissa Ladenheim, Sarah Mullis, Elizabeth Damon · Journal of Agriculture Food Systems and Community Development · United States

米国メイン州オロノにおける長期継続中のコミュニティ寄贈菜園プロジェクト、オロノ・コミュニティガーデン(OCG)プログラムを事例に、調査データと個別インタビューを用いて、農村高齢者の食料不安の問題を検証した。分析対象は高齢者の参加状況、食料安全保障状態への影響、参加者の経験に対する認識である。結果、OCGプログラムは、地域の他の食料支援プログラムと並行して、支援を必要とする高齢者世帯へ新鮮な食料を直接配達することで食料アクセスを向上させていた。参加者はまた、他の食料支援プログラムと対照的に、OCGプログラムをスティグマの少ない社会的に受け入れやすい食料アクセス源として捉えていた。

James A. Allen, Andrew C. Mason · Urban Agriculture & Regional Food Systems · United States

米国南西部の都市フードフォレスト14か所（うち12か所が都市部または都市近郊）を訪問し、うち12か所では設立者または管理者にインタビューを行った研究。対象地は南西部内の多様な物理的環境・コミュニティ類型・所有形態にまたがっていた。高温乾燥な気候や困難な土壌条件という課題があるにもかかわらず、都市部でフードフォレストを成立させることは可能であるという明確な証拠が得られた。食料生産に加え、都市ヒートアイランド現象の緩和、地域の生物多様性の増加、都市近隣の景観美化など複数の便益も確認された一方、研究はさらなる調査の必要性を指摘している。

Midori ASAOKA · Japanese Journal of Environmental Education · United States (California)

米国カリフォルニア州サンタクルーズの「ライフラボ」プログラムの歴史をたどり、サステナビリティ教育の観点から再評価した論文。1979年設立の非営利団体ライフラボは、小学校の菜園での「自然学習」から発展した、科学に基づく環境・サステナビリティ教育プログラムであり、児童中心の教育と批判的思考を通じて地球への愛着を育むことを重視する。プログラムでは、生態系の健全性やアグロエコロジーの主要概念、昆虫・花・野菜・その他の食物・人間の関係について学ぶ。論文はサンタクルーズ地域のファーマーズマーケット、地域支援型農業（CSA）、コミュニティ・アグロエコロジー・ネットワーク（CAN）を有機・アグロエコロジー運動の事例として取り上げ、生産者と消費者の直接的な関係構築が世界的な企業型市場に代わる直販システムの発展を促すと論じている。さらに、学校菜園の整備を通じて日本の食農教育にサステナビリティ教育を導入する可能性を提起している。

Zachary R. Schumm, Diane G. Alston, Lori R. Spears · Proceedings of the Entomological Society of Washington · United States

米国ユタ州の農業景観を対象に、侵入害虫である褐色大理石カメムシ（BMSB, Halyomorpha halys）の行動を、ピラミッド型トラップ・粘着パネルトラップによる捕獲と植物への目視調査により調査した研究。ユタ州で2012年に初めて発見され、2017年に初めて作物被害が報告されたBMSBについて、標高1,200m超の高地農業地帯・乾燥気候・郊外開発に囲まれた小規模生産圃場という同州特有の条件が誘引パターンやモニタリング手法の有効性に影響を与えるとの仮説のもと、モモ・リンゴ・セイヨウナシ・タルトチェリー・多様な野菜を栽培する果樹園・コミュニティガーデン9か所（各2.5ha未満）で、圃場外周・境界・境界内側・中心部の4地点、早期・中期・後期の3時期にわたり調査を実施した。結果、米国の他地域や他作物条件で見られるような圃場境界への選好性は支持されなかった。ピラミッドトラップは生育期を通じて粘着パネルトラップより有意に多くのBMSBを捕獲し、生育中期・後期には目視調査よりも有意に多く捕獲した。ピラミッドトラップと粘着パネルトラップの捕獲数の間の相関は2018年・2019年とも弱かった。研究は、個体数が比較的少なく圃場面積が2.5ha未満というユタ州の農業景観では、ピラミッドトラップ（特にフェロモン誘引トラップ付近での目視調査との併用）が最適であり、他地域と比べ境界重視の防除戦略の有効性は低い可能性があると結論づけている。

Michelle Cristine Medeiros Jacob, Cecília Rocha · Local Environment · Canada

カナダ・トロントの複数のコミュニティガーデンを対象に、地域社会が政府や非政府組織の支援を受けながら計画・実施・管理を行う「行政支援を伴うボトムアップ型」ガバナンスモデルの実態を、参与観察とインタビューにより調査した。経済的・社会的・文化的特徴の異なる地域に広がる菜園活動を対象に、菜園参加者・コーディネーター・NGO代表者・行政関係者に聞き取りを行った結果、行政支援を伴うガバナンス構造は、特に低所得地域において菜園の持続性に寄与すると見られること、また調査対象プロジェクトに共通する典型的なニーズとして、土地へのアクセス、資金、人的資源の支援、教育機会が挙げられることが示された。ボトムアップ型とトップダウン型のガバナンスモデル間のトレードオフの検討は今後の研究課題としている。

Loren Alcorn · Proceedings of Student Research and Creative Inquiry Day · United States

米国の中学生を対象に、学校菜園の設置と栄養教育との相関について論じた学生研究発表(2021年)。学校給食に依存する生徒が多い中、給食が満たすべき基準はあっても実際に生徒の益になっているかを問い、学校菜園の導入により生徒が自ら食物を育てる方法を学び、新しい食材に触れ、食品が心身に与える影響をインタラクティブに学べるとし、菜園で育てた食材を給食に組み込む可能性を論じる。果物・野菜へのアクセス増加が摂取量を増やすとの既存の知見、給食からの食品廃棄が多いという既存の知見を引用し、栄養教育と学校菜園を通じた新しい食材への接触により、こうした廃棄を減らせる可能性があるとしている。この発表自体は、独自の測定データによって学校菜園と栄養教育の相関を直接検証したものではない。

Gabriela Eustáquio Lacerda, Julliany Lopes Dias, Guilherme Nobre Lima do Nascimento, Ilsamar Mendes Soares · Revista Brasileira de Plantas Medicinais · Brazil

ブラジル・トカンチンス州パルマス市のコミュニティガーデンで栽培されたアロエベラ(Aloe vera)を対象に、乾燥させた葉皮と凍結乾燥したゲルの化学組成・フィトケミカル組成・重金属含有量を分析した。水分含量は7.06〜10.62%、灰分は13.62〜32.63%、粗タンパク質は5.58〜7.47%、脂質は0.58〜2.04%、粗繊維は16.22〜16.49%であった。フィトケミカル分析では没食子酸、カテキン、ガロカテキン、エラグ酸、ナリンギン、ミリセチン、ケルセチン、ケンペロールが検出された。分析した試料からは重金属は検出されなかった。季節変動がこれらの成分含有量に与える影響についてはさらなる研究が必要とされている。

Elisângela Brauner, Maria Cecília Pereira Santarosa, Cecília Elenir dos Santos Rocha · Revista Eletrônica de Educação Matemática · Brazil

ブラジルの教育実習プログラム「Residência Pedagógica」数学コースの一環として、基礎教育の学校現場でコミュニティ菜園を用い、角度と多角形の数学概念を探究・理解させる実践介入を分析した論文。段階的に複雑さを高めるモデリングの手法を軸に指導が進められ、菜園の設置場所の確保、測定に関する既有知識、問題解決のためのパターン認識といった課題が明らかになった。学校環境で多様な実践を展開することが数学学習を促進し広げると結論づけている。

Lilian Nadja Silva Brito, Renally Cristine Cardoso Lucas, Fernanda Ferreira de Andrade, Ygor Alexandre Beserra Sousa, Rilva Suely de Castro Cardoso Lucas, Renata Rocha Cardoso Madruga, Gabriella Barreto Soares · Revista da ABENO · Brazil

ブラジル・パライバ州立大学歯学部の学生グループが、カンピナグランデ市の家族保健ユニット(USF)アルジェミーロ・デ・フィゲイレド校において、2018年後半に文化・芸術と統一保健システム(SUS)の出会いを促す「健康促進の場」を形成した経験を報告した論文。この場は、「命をもたらすグラフィティ」と題した体験活動と、当該USFにおけるコミュニティ菜園の建設過程を通じて作られた。これらの活動は学生・地域住民・保健チーム・地域社会資源の強い相互作用を特徴とし、保健チームと住民の結びつきを強化した。基礎医療における歯学生の存在の重要性が観察され、歯科医の基礎医療での役割が口腔保健の提供にとどまらないことが認識された。

Alessandra Polastrini, Cláudia Regina de Sousa e Silva, João Aparecido Bazzoli · Informe GEPEC · Brazil

ブラジル・トカンチンス州パルマス市中心部の都市コミュニティガーデンが慣行農法とアグロエコロジー農法のいずれに該当するかを、4カ所の菜園（1006、1106、1206、1306南街区）を対象に、菜園従事者42人への質問票調査と、「都市菜園」プログラム関係者2人への聞き取りにより検討した。登録されている菜園従事者数と実際に作業している人数の間に不整合がみられ、従事者の多くは低所得・低学歴の女性であった。アグロエコロジー生産と両立しない資材の使用が確認された一方、アグロエコロジーに基づく管理技術の取り入れも見られ、慣行型からの移行過程にあることがうかがえた。監督や技術支援は存在するものの、従事者への十分な指導や消費者への製品品質保証には不十分な規模にとどまっていた。

Doralice Sátyro Maia, Miriam Hermi Zaar · · Brazil

現地観察、写真記録、質問票調査、非公式な聞き取りに加え、先行研究や行政データを用い、ブラジル北東部沿岸の2都市、ジョアン・ペソア市における小規模酪農（vacarias）とナタル市における農業実践という、都市に区分される空間の中に残存する農村的実践を分析した。これらを不動産投機や都市化圧力に抗する「農村の島」として描写し、こうした混成的な空間において都市と農村の属性をより的確に見分けるための新たな方法論の必要性を論じている。

Becky Griffin, S. K. Braman · Journal of Entomological Science · United States

2017年と2018年、米国ジョージア州21郡36カ所のガーデナーがボランティアとして「ジョージア・ポリネーター・センサス」パイロットプロジェクトに参加し、昆虫の識別訓練を受けたうえで、9〜10月にキク科植物1種と参加者が選んだ別の植物種（計28分類群が選ばれた）で昆虫のカウントを行った。マルハナバチ・ミツバチ・スズメバチ類は農村部でより多く観察され、クマバチ・ハエ類・その他の昆虫は都市部でより多く観察された。参加者の昆虫学への関心と知識も向上し、このパイロット調査の結果は、より大規模な州全体調査の基準を精緻化するために用いられた。

Allea Martin, Amy Coplen, Lauren Lubowicki, Betty T. Izumi · Health Education & Behavior · United States

米国の低所得世帯向けに生鮮食品の入手コストという障壁を下げるために設計された補助金付きCSA「CSA Partnerships for Health」プログラムについて、フォトボイス法による調査を行った。参加者28人が2〜4週間かけてプログラムに関する写真を撮影し、その一部をフォーカスグループで議論した。参加者は、プログラムが自身の身体的・社会的健康への好ましい変化を後押しし、新しい食品・調理法・農業について学ぶ助けになったと語った。こうした自己申告に基づく質的な結果から、著者らは調理教育を組み合わせた低価格CSA会員制度が、新しい食品を試す力・スキル構築・健康アウトカムの改善を支えうると述べている。

Valéria Borges Yonegura, Henrique Manoel da Silva · Confins · Brazil

ブラジル・クラチバ市タトゥクアラ地区とその周辺で、2017年から2018年にかけて文献調査、歴史地理学的分析、および菜園従事者（horteiros）への聞き取り調査を実施した。都市農園の存在は地域の生活、景観、治安の改善、および場所への愛着（トポフィリア）の醸成に寄与したことが確認された。一方で、この実践はシティ・マーケティングに利用されているにもかかわらず、電力会社との協定終了の可能性と不動産市場からの圧力により、継続が脅かされている状態にある。

Yasmin Koop‐Monteiro · Canadian Journal of Criminology and Criminal Justice/La Revue canadienne de criminologie et de justice pénale · Canada

カナダ・バンクーバーで2005年から2015年までの地区国勢調査データを用い、新設コミュニティガーデンおよび世帯収入中央値、人口規模、持ち家率、民族的多様性が財産犯罪に与える影響をマルチレベルモデリングで分析した。世帯収入中央値、人口規模、新設コミュニティガーデンはいずれも犯罪発生数に有意な負の効果を示し、ガーデンを1か所追加すると地区の犯罪はおよそ49件減少し、人口が1,000人増えると48件、世帯収入中央値が1,000カナダドル上がると34件、それぞれ犯罪が減少するという結果が得られた。

Isaac Kwadwo Mpanga, Ursula K. Schuch, Jeff Schalau · Current Research in Environmental Sustainability · United States

米国アリゾナ州北中部の小規模生産者を対象に、土地利用と営農実践、および持続可能な食料生産におけるレジリエンスを調査した研究。アリゾナ州では人口増加と気候の極端化による農地転用圧力の高まりを背景に、1997年から2017年にかけて平均農場規模が57%減少する一方で農場数は127%増加しており、10エーカー未満の小規模家族農場が州の農業者人口の50%を占める。調査の結果、対象農場の52%が家族経営で、カバークロッピング（27%）、堆肥利用（26%）、輪作（23%）、動物・緑肥（22%）、不耕起（21%）、低耕起（18%）といった再生型・持続的実践が優勢で、集約耕起（5%）や化学肥料（13%）への依存は低かった。害虫・雑草・病害対策では95%が生物的・文化的・機械的手法を用い、化学合成農薬の利用は5%にとどまった。灌漑では78%が点滴・地下灌漑・スプリンクラーなど節水型手法を用い、11%は開放型湛水灌漑を使用していた。

Laryssa Roberta Alves Farias, Sanádia Gama dos Santos · Revista Interseção · Brazil

ブラジル・アラゴアス州アラパラカ市の農村地域にある学校で、「Mais Educação（さらなる教育）」プログラム（2018～2019年）の一環として実施された学校菜園プロジェクトを対象とした質的事例研究。学校敷地内の未使用スペースを活用した有機菜園を通じて、良質な食事と環境教育の実践を促すことを目的とした。結果は、給食用野菜栽培を通じた教育的・環境的活動の展開を示し、良質な栄養、健康、生徒の生活の質の向上に焦点が当てられていたと報告している。

Kevin Bolduc · The Center for Effective Philanthropy (CEP) · United States

米国の助成評価機関CEPが2021年11月10日に公開したブログ記事。助成先は一般的な助成1件あたり年およそ8時間、助成期間全体では30時間超を報告書作成に費やしているが、提出した報告について資金提供者と議論できた助成先は約6割にとどまる。コロナ禍では約7割の非営利団体が資金提供者から報告要件の緩和や取り消しを受けたと答えており、著者は、財団が提出物に真剣に向き合い助成先と対話するのでなければ、報告要件は廃止するか大幅に減らすべきだと論じている。

Beatriz Salazar · CEPES (Centro Peruano de Estudios Sociales) · Peru

リマ都市圏の共同炊事場（オジャ・コムン）が営む菜園（ビオウエルト）を、2012年制定の条例1629号を法的裏付けとして10年来続けてきた取り組みとして紹介する記事。具体的な菜園数・参加人数は示されないが、12地区での実施例を挙げ、こうした都市農業の取り組みを地方気候変動計画や食料非常事態法の予算措置に組み込むべきだと結論づける。

Mariela Jara · IPS Agencia de Noticias (Inter Press Service) · Peru

IPSニュースは2021年10月12日、ペルー・リマ首都圏ビジャ・エル・サルバドル区(セクター2グループ21、リマ中心部から南へ25キロ)にある1,400平方メートルの菜園「ビオウエルト・アイユ21」を取材した記事を配信した。2018年に始まった同菜園は6メートル区画の畑40区画からなり、生産・研修・育苗・収穫・収穫後処理・販売の各エリアを備える。運営する12家族はいずれも高齢の女性移住者で、週平均2日活動し、フダンソウ・ラディッシュ・ブロッコリー・セロリ・トマト・ビート・バジル・ホウレンソウ・レタスなどを栽培し主に自家消費に充てている。

Eduardo Sá · Articulação Nacional de Agroecologia (ANA) · Brazil

ベロオリゾンテ市における都市農業・アグロエコロジー政策の30年間の歩みを振り返る記事。1993年の市食料農業政策局（SMAB）設立を起点に、2004年のAmau設立、2018年からのSPG-RMBH（有機認証の参加型保証システム）構築などを経て制度化が進んだ経緯を紹介。2019年には食料銀行が387,905トンの食品を扱い、学校給食で8,470万食を提供したと述べている。

Mupeta M., Kuntashula E., Kalinda T. · Asian Journal of Agriculture and Rural Development · Zambia (Kitwe, Lusaka)

キトウェとルサカの2,682世帯の2007/2008年都市消費・支出データを用い、傾向スコアマッチング法により都市農業の経済的影響を分析した。都市農業を実践する世帯の収入は13.7〜19.1%増加し、統計的に有意な正の効果が確認された。都市農業が家計収入向上に寄与する有効な手段であることが示された。

Charlotte Glennie · City & Community · United States (Seattle)

本研究は、公有地にほぼ恒久的な地位を確保したシアトルのPパッチ・コミュニティガーデン・プログラムの文書分析と支持者への聞き取りを通じ、文化が都市の政治・経済過程をどう形づくるかを検討している。支持者は文化資本とシアトルの法・政策的基盤を活用してガーデンを都市計画の中に制度化した一方、持続可能性を象徴するアメニティとしてジェントリフィケーションにも寄与しており、公平性には意図的な配慮が必要だと論じている。

Yuki Kato · City & Community · United States (New Orleans)

本研究は、ハリケーン・カトリーナ後の10年間におけるニューオーリンズの都市耕作（アーバン・カルティベーション）の展開を、起業的なプロジェクトに着目して検討している。生産者への詳細なインタビューを歴史的文脈に位置づけた結果、都市が復興から再開発へと移行するにつれて耕作の主な動機が社会的使命から経済的利益へと変化したこと、そして社会的動機と経済的動機の区別は容易には引けないことを明らかにした。

Caitlin K. Kirby, Lissy Goralnik, Jennifer Hodbod, Zach Piso, Julie C. Libarkin · Urban Agriculture & Regional Food Systems · United States (Lansing)

米国中西部のミシガン州ランシングの都市農業システムについて、人口統計・農場特性・動機・障壁・レジリエンス指標を調査した記述的相関研究（回答n=92）。非営利団体・大学普及・自治体などの支援アクターは社会的・環境的正義に最も強く動機づけられ、コミュニティ形成や社会・環境正義への動機が複数のレジリエンス指標と有意に相関していた。