研究・論文

Nwanaforo E., Obasi C. N., Akande I. O., Nduka J. K., Offor C. C., Abdulai P. M., Udom G. J., Orisakwe O. E. · Biological Trace Element Research · ナイジェリア（オウェリ・アバ・ポートハーコート）

工業地帯にあるナイジェリアの3都市（オウェリ、アバ、ポートハーコート）の都市農業システムを対象に、鉛・カドミウム・銅の空間分布、生物蓄積、健康リスクを、決定論的手法と確率論的手法（モンテカルロ・シミュレーション）の両方で評価した研究。原子吸光分光法による分析では、土壌中の濃度はオウェリとポートハーコートで Pb > Cu > Cd、アバでは Pb > Cd > Cu と異なる順序を示した一方、魚と野菜では3地点とも Pb > Cd > Cu で共通していた。決定論的なリスク評価では、カドミウムの発がんリスク（ILCR）が全地点・全検体で米国EPAの許容水準 1×10⁻⁶ を超え、カドミウムが最も懸念される金属であることが示された。都市で育てた作物が必ずしも安全とは限らないことを示す、汚染面での批判的知見。

Kerstetter K., Roberts K. J., Trent R., Koch P. A., Casey C., De Jesus-Martin M., Trinidad A., Mampara J., Bacon B. · Journal of Nutrition Education and Behavior · 米国

学校菜園と栄養教育を組み合わせた多要素の介入が、実際に給食を食べる量を増やすかどうかを検証したパイロット研究。公立小学校の1〜5年生を対象に、貧困率の高い介入校と低い介入校をそれぞれ対照校と組み合わせたペア設計をとり、SOCAFE（カフェテリアでの食事摂取の観察評価法）を用いて13日間・28回の昼食時間にわたり直接観察した。摂取量は主菜とサイドサラダをそれぞれ何％食べたかで定義した。介入校の児童は主菜の47.5%、主菜＋サイドサラダの44.1%を食べたのに対し、対照校ではそれぞれ34.5%、31.2%だった。調整後の解析でも 0.13 ポーション単位（P = 0.006）および 0.11 ポーション単位（P = 0.01）多く食べており、ペアごとの交互作用は有意でなかった。著者らはクラスターランダム化比較試験の必要性を指摘している。

Birhanu MW, Negussie ZT · The Scientific World Journal · エチオピア

2015〜2025年に発表された査読論文をPRISMAに沿って統合し、エチオピアの都市・家庭菜園の現状と課題を整理したレビュー。急速な都市化が失業と「栄養があり手の届く食料」へのアクセス低下を招くなかで、都市・家庭菜園が食料不安・栄養不良・環境劣化への実践的な対応策として立ち上がってきた、と位置づける。著者らが挙げる阻害要因は、土地と清潔な水へのアクセスの限界、女性に対するジェンダー上の障壁、技術知識の不足、普及サービスの不備、そして脆弱な制度的支援であり、これらが生産と継続を妨げている。さらに、未処理の排水を灌漑に使う慣行が広く残っており、重金属汚染と土壌媒介感染症という健康・環境上の重大なリスクを生んでいると指摘する。他方で、空いた都市の区画の活用、垂直栽培の推進、地域での種子生産といった機会は未活用のままだとする。政府の支援は近年拡大したが、実施は一貫性を欠くと結論づけ、文献自体に地理的な偏りがあることも指摘している。

Hoque MN, Rana ML, Gilman MAA, Pramanik PK, Islam MS, Punom SA, Rahman R, Hassan J, Rahman MS, Ramasamy S, Schreinemachers P, Oliva R, Rahman MT · Environmental Monitoring and Assessment · バングラデシュ・ダッカ／ガジプール

都市農業が広がる一方で、屋上菜園・地上菜園の土壌がどれだけ薬剤耐性（AMR）の貯留槽になりうるかはほとんど分かっていない、という問題意識から行われたショットガンメタゲノム解析。ダッカの屋上菜園7、ダッカの地上菜園6、ガジプールの屋上菜園8、ガジプールの地上菜園6の計27検体を調べ、88の薬剤耐性遺伝子（ARG）を検出した。うち19（21.6%）は全地点で共通し、菜園タイプによって耐性遺伝子の構成に有意差があった（p = 0.04）。屋上の土壌は地上の土壌よりARGが多く（ダッカ屋上50、ガジプール屋上48に対し、ダッカ地上40、ガジプール地上41）、グリコペプチド耐性遺伝子が屋上ARGの62.43〜74.07%を占めて優勢だった。屋上土壌では排出ポンプ（adeF が屋上ARGの45.21%）とリボソーム保護型のオキサゾリジノン耐性遺伝子 O23S（ガジプール屋上で62.13%）も濃縮していた。逆に地上土壌では CATA（ダッカ地上で11.64%）や fosBx1（地上ARGの5.94%）のような抗菌薬を不活化する遺伝子が多かった。屋上という「清潔そうに見える」栽培環境が、必ずしも耐性遺伝子の少ない環境ではないことを示す。

Agure E, Kihagi GW, Muok EMO, Sorgho R, Danquah I · Journal of Health, Population and Nutrition · ケニア・シアヤ郡

サハラ以南アフリカで家庭菜園が気候変動適応策として推進されているのを受け、ケニア・シアヤ郡で行われた家庭菜園介入について、受益者・実施者・関係者が実際に何を経験したかを聞き取った質的研究。2023年9〜11月に、関係者5人・実施者8人を対象とするフォーカスグループ2回と、受益者30人（男性5人・女性25人）への詳細面接を行い、帰納的内容分析で「想定された影響の道筋」に照らして整理した。参加者は研修内容をよく理解しており、知識を交換する機会として価値を認めていた。各世帯に合わせた菜園の作り方、有機栽培、食品の保存法を取り入れたことが、達成感・女性のエンパワメント・家庭内の平穏をもたらしたと語られた。一方で、水不足、効かない農薬、受益世帯どうしの距離の遠さが困難として挙がった。得られた便益は、収入の増加、支出の節約、食事の多様性の向上だった。介入の「効果量」ではなく、当事者が何を得たと感じているかの道筋を記述している点が、菜園プロジェクトの設計を考えるうえで参考になる。

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農業活動を治癒・メンタルヘルス・社会的ケア・教育的ケアの提供に用いる「ケアファーミング」の解説記事。19世紀スコットランドのリドリー農場学校(1866〜1871年)の例では、収容された少年158人のうち64人が後に「立派で生産的な生活を送っている」と評価されたが、財政難で活動は終了した。英国・オランダ・米国・オーストリア・スイス・ベルギー(フランドル)などでの実践に言及するが、農場数や参加者数といった具体的統計はページ内に記載がない。成人受刑者の再犯抑制やスキル習得への効果、不安・うつへの補助療法としての可能性が示唆される一方、より厳密な研究の必要性が明記されている。

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スティーブンとレイチェル・カプランが1989年の著書『The experience of nature: A psychological perspective』で確立した注意回復理論(ART)の解説記事。自然環境への曝露が「方向性注意疲労」からの回復を促すとし、2025年のメタアナリシスでは30分以上の自然曝露で実行機能・作業記憶に一貫した改善効果が見られ、効果は200〜300分で頭打ちになるとされる。過去1週間に少なくとも2時間自然の中で過ごした人は健康・幸福感を感じやすいという知見にも触れる。

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牛糞由来で最初に培養され、ウガンダのLang'o地区の土壌からも分離された非病原性土壌細菌マイコバクテリウム・バッカエについての解説記事。熱殺滅した菌をマウスに注射した実験でセロトニン値の上昇と不安レベルの低下が、生菌を与えたマウスでは迷路走破速度が2倍になり不安行動が減少したとする研究を紹介する。結核治療に関する54件の臨床試験のメタ分析では喀痰転換や放射線学的評価の改善が、2019年の研究では本菌由来の脂質が炎症経路を阻害することが報告されている。

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フードネオフォビアは新しいものへの恐怖で、特に子どもが未知の食品を拒否する傾向を指す。変動の約3分の2は遺伝的要因に起因するとされ、親の食事嗜好の観察といった心理社会的要因や、苦味への高感受性（スーパーテイスター）も関与する。対策としては、新しい食品を試すことへの非食品報酬の提供、親によるモデリング、繰り返しの試食（受容までに約15回を要する場合もある）が有効とされ、逆に圧力や罰は問題を悪化させる。

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単純接触効果とは、単に馴染みがあるというだけで対象への好意が高まる心理現象で、社会心理学では「馴染みの原理」とも呼ばれる。ロバート・ザイオンスが1960年代から1990年代にかけて研究を主導し、新奇な刺激への恐怖・回避反応が繰り返し露出により減少し好意に転じることを示した。ボーンスタイン(1989)による208の実験のメタ分析では効果サイズ r=0.26 が示され、効果は概ね10〜20回の提示で最大に達する。

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学校菜園は生徒が学校で植物や農産物の育て方を学ぶために設けられた区画で、生徒の健康・社会的発達・学業成績の向上を目的とする。ヨーロッパでは1819年のシュレスヴィヒ・ホルシュタインを皮切りに発展し、20世紀初頭にはオーストリアで2万校、フランスで4万5千校、ロシアで8千校、スウェーデンで2,500校に達した。園芸活動の経験的性質により野菜・果物の嗜好と摂取量が増加することが示唆される一方、健康・幸福への効果を証明するにはさらなる定量的研究が必要とされる。

Dissinviel Stéphane Kpoda, Namwin Siourimè Somda, Muller Abdou Kiswendsida Compaore, Yemah Bockarie, Abel Tankoano, Ndoïallah Mickael Andjibaye, Amana Metuor-Dabire · Revista Argentina de Microbiología · Burkina Faso (Bobo-Dioulasso)

ブルキナファソ第二の都市ボボ・ディウラソの市場向け菜園で、レタス・灌漑水・有機質肥料（厩肥）から採取した環境検体135件を対象に、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）の分布と病原性を調べた2026年の研究。分離された Staphylococcus 55株のうち16株（32.7%）が MRSA と確認され、PVL 毒素遺伝子が18.4%、TSST-1 が6.1% で検出された。オキサシリン耐性96.4%、フシジン酸耐性69.1% と高い耐性率を示し、著者は微生物モニタリングの強化、衛生手順の改善、都市農業に伴う食品由来リスクを抑える政策的介入が必要だと結論づけている。都市の菜園が食料と収入をもたらす一方で、灌漑水と有機質肥料を経由して薬剤耐性菌の環境リザーバーになりうることを示した、西アフリカからの実証である。

Oyewole Michelle T., Pellow David N., Cassels Susie · Environmental Justice · 米国

菜園活動をしているブルックリンの公立学校31校で、菜園と隣接する校庭の土壌を蛍光X線分析にかけ、鉛濃度を測った研究。既知の環境汚染源306か所との距離を地理統計で解析し、人口統計・土壌管理の調査と合わせて関連を検討している。採取した土壌試料の42%が、鉛の発生源近くにある子どもの立ち入る土壌について米国EPAが定めるスクリーニング下限値（100ppm）を超えていた。菜園の土は隣接する校庭の土よりも平均鉛濃度が低かった。塗料や水道水の鉛に比べ、学校の土壌の鉛と汚染の偏りは注意が向けられてこなかった、と指摘する。

Olabode K., Lewińska K., Komorowicz I. · Environmental Geochemistry and Health · ポーランド南部・ズウォティストク（旧鉱山地域）

旧鉱山の影響が残るポーランド南部ズウォティストクの市民農園で、全ヒ素・胃相での生体利用可能ヒ素（IVBA）と土壌からの直接曝露リスクを子どもと成人について定量した。土壌の偶発的な摂取・皮膚接触・再飛散した粒子の吸入を対象に、決定論的な計算とモンテカルロ・シミュレーションを併用している。全ヒ素は433〜1148 mg/kg、IVBAは4.5〜23.5%。全ヒ素を前提とした複数経路のシナリオでハザード指数の中央値は子ども5.50・成人0.62（5パーセンタイルと95パーセンタイルは子ども2.26と15.18、成人0.29と1.89）。発がんリスクの中央値は子ども1.78×10⁻⁴・成人1.06×10⁻⁴で、シミュレーションした子どもの80.0%・成人の54.0%が10⁻⁴以上に達した。摂取と皮膚接触でリスクのほぼ全てを説明でき、吸入の寄与はごくわずか。摂取経路だけにIVBAを適用すると摂取由来のハザード比と発がんリスクの中央値は89.3%下がる。リスクを押し上げる主因は土壌の全ヒ素濃度と土壌摂取量で、体重は逆に相関した。

Johne P., Rao Bangady Killur R. · Soil and Sediment Contamination: An International Journal · Papua New Guinea

パプアニューギニア第2の都市で工業の集積地でもあるラエを対象に、近郊で食料を育てる菜園の土壌に含まれる微量金属と、その生態毒性上のリスクを評価した研究。工業都市の縁で営まれる食料生産という、南太平洋ではほとんど記録のない対象を扱う。※2026年6月28日オンライン公開。要旨は出版社側で公開されておらず、ここでは論文が扱う範囲のみを記す。

Huq F.F., Deacon L. · Discover Sustainability (Springer), 6:696 · Global

37研究を対象とした系統的レビューで、コミュニティガーデンが食料アクセス・都市のレジリエンス・コミュニティの幸福に与える影響を整理（研究関心はCOVID-19期にピーク）。不公平なアクセスや政策統合の不足を課題として指摘し、包摂的で学際的な長期計画の必要性を論じた。

Langerman S., Juarez N., Magan I. M. · Journal of Urban Health 102:857-871 · Global

1990～2024年の42論文を分析し、難民・移民への都市農業介入を幸福・健康・生態・経済・社会の5領域に整理。社会的領域が最多で、帰属意識や文化的食へのアクセス向上に寄与すると示す。

Schreinemachers P., Kumar S.S., Uddin M.N. · Food Security · Bangladesh (Dhaka)

ダッカ首都圏の4市区の都市住民254世帯（対照群）と425世帯（介入群）のパネルデータを用いて、家庭菜園プログラムの影響を評価した。参加者の85%は女性であり、野菜生産・消費・栄養改善に関して有意な効果が確認された。本研究は都市家庭菜園介入の政策的有効性を示した。

Liu Y., Chanse V., Chicca F. · Urban Science (MDPI), Vol. 9, No. 8, Article 305 · New Zealand (Wellington)

ウェリントン市は地震リスクが高く、災害後に食料供給が途絶するおそれがある。本研究はウェリントンのコミュニティガーデンの野菜生産量を現地調査と航空写真で定量化し、災害後の野菜需要を重量・栄養素の両面から充足できるか評価した。現状のコミュニティガーデンのみでは自給率は低いが、私有地や都市農場も含めた拡張で食料安全保障への貢献可能性が示された。

· Frontiers in Sustainable Food Systems · Global

滅菌工程を省いた低技術・低コストの手法で、生のジャイアント・ジュンカオ草を基材にヒラタケを栽培する方法を提案。設備の乏しい低開発地域でも展開できる持続可能な栄養供給戦略として位置づける。

· Sustainable Water Resources Management · Global

灌漑用のグレイウォーター再利用について、処理法の進展と収穫後品質への正負の影響を整理し、重金属・微生物負荷低減のための適切な処理の必要性を論じるレビュー。

· Leisure Studies · Global

コミュニティガーデンを「リミナルな空間」と捉え、ボランティア活動を通じて参加者の心理的・情緒的な再方向づけと幸福感の変容が生じることを示した探索的研究。

Acevedo-De-los-Ríos, Dyson, Claeys, Cardenas-Mamani · Environmental Impact Assessment Review · Global South

都市農業が栄養と環境に与える影響に関する包括的総説。ライフサイクルアセスメント手法を用いた環境パフォーマンス評価。

Tolazzi et al. · Earth's Future (Wiley), 2025 · Global

都市空間の限定的な活用から、都市農業による栄養セキュリティ向上への転換を提唱。世帯栄養改善・地域経済の活性化効果を検証。

Pritom Kumar Pramanik, M. Nazmul Hoque, Md. Liton Rana, Md. Saiful Islam, Md. Ashek Ullah, Fahim Haque Neloy, Srinivasan Ramasamy, Pepijn Schreinemachers, Ricardo Oliva, Md. Tanvir Rahman · PLOS ONE · Bangladesh (Dhaka)

バングラデシュのダッカ北市・南市（都市部）とガジプール市（近郊）の屋上菜園・地表菜園から、生鮮野菜88検体・水27検体・土壌30検体の計145検体を採取し、培養・生化学試験とmalB遺伝子PCRで大腸菌を検出した研究。全体の検出率は58.62%（95%CI 50.48〜66.31）で、ダッカ南市80.0%、ダッカ北市44.70%、ガジプール76.7%。ダッカでは地表菜園（70.83%）が屋上菜園（46.57%）より汚染率が高かったが、ガジプールでは逆に屋上菜園（93.33%）の方が高かった。無作為抽出した54分離株はアンピシリンに100%耐性で、シプロフロキサシン25.92%、テトラサイクリン14.81%、イミペネム9.25%が耐性、多剤耐性は14.81%、blaTEM遺伝子を81.48%が保有していた。都市で自家栽培した野菜が必ずしも衛生的に安全とは限らないことを示す。