研究・論文

Tsuge Kazuki, Chen Ruikun, Yoshioka Yosuke, Motoki Satoru · The Horticulture Journal, 89(1): 12-21 · Japan

関東の伝統野菜「のらぼう菜」を対象に、形態形質と24SSRで遺伝的・表現型多様性を解析。地域在来集団内の多様性と地域差を明らかにし、在来種保全の基礎情報を提供した。

Shirasawa Kenta, Hirakawa Hideki, Fukino Nobuko, Kitashiba Hiroyasu, Isobe Sachiko · DNA Research, 27(2): dsaa010 · Japan

巨大根で知られる鹿児島の在来ダイコン『桜島大根』のゲノムを長鎖リードで解読・解析。在来品種のゲノム基盤を整備し、形質研究や育種・系統保存に資する。

福本 優, 大平 和弘, 藤本 真里, 赤澤 宏樹 · 都市計画論文集 55巻3号 pp.777-782 · Japan

民間デベロッパーのマンション開発で緑地協定に基づく自主管理型開発公園をケーススタディ。空間類型と所有者の維持管理意識の関係を分析し、コミュニティ菜園等を含む開放的な緑地運営の設計誘導の必要性を示す。

国土交通省 都市局 公園緑地・景観課 · 国土交通省（MLIT）報告書 · Japan

国土交通省が、コンパクトな都市構造と『都市と緑・農の共生』の両立を目指す方針のもとにまとめた優良事例集。民間ディベロッパーや自治体による屋上菜園・市民農園・農を活かしたまちづくり・公園緑地の活用など、住民参加型を含む都市農・緑地の取組事例を整理しており、デベロッパー事例の政策的背景を理解する基礎資料。

Miyatake Koji, Shinmura Yoichi, Matsunaga Hiroshi, Fukuoka Hiroyuki, Saito Takeo · Breeding Science, 69(3): 498-502 · Japan

農研機構ジーンバンクのナス遺伝資源893系統をゲノムワイドSNP・SSRで解析し、コアコレクションを構築。アジア系統が多様性の中心で、在来資源の効率的保全・活用を支援。

横浜市 環境創造局 · 横浜市 都市農業推進計画 · Japan

横浜市が策定した都市農業推進プラン。みどりアップ計画と連動し、多様な市民農園・栽培収穫体験ファーム・収穫体験農園・恵みの里など、行政が支援する市民の農体験基盤の整備方針と実績を整理する。

練馬区, 東京都都市整備局 · 練馬区 農の風景育成地区計画 · Japan

東京都の農の風景育成地区制度に基づく練馬区南大泉・高松地区の育成計画。区民農園・体験農園・直売所・食育イベントを一体的に位置づけ、行政が支援する都市農地保全と地域活性化の調査報告資料。

ハジメ イシカワ, Hajime Ishikawa, 初 石川 · KeiO Associated Repository of Academic Resources (Keio University) · Japan (Tokamachi, Uji, Kamiyama)

本研究は、住民が作り出す「生活景」を地域のアイデンティティの拠り所および地域資源として発見し、言語化・可視化・評価する手法を確立し、その共有方法を明らかにすることを目的とした。2020年度には、新潟県十日町市と京都府宇治市で地域住民と協働し、景観フィールドガイドの制作を通して地域の景観要素を言語化・共有する実践を行った。十日町市では民家の庭を実測しフィールドガイドを作成、宇治市では空地や緑地、水路を地図化しコミュニティガーデンのデザインを提案した。神山町では、新型コロナウイルス感染症対策のため現地調査を断念し、電話やメールなどを用いたインタビュー調査を実施した。

M. Tsuruta, Kyo Itoyama · Japanese Journal of Applied Entomology and Zoology · Japan (Kawasaki City)

川崎市のオクラ畑におけるヒメハナカメムシ属の季節的発生と種構成を調査した。ヒメハナカメムシ属は初夏から初秋にかけてオクラ植物に発生し、発生のピークは開花時期の早期化に伴い早まった。しかし、初期発生はオクラ植物上のアザミウマの季節的発生とは関連がなかった。これらの結果は、オクラ畑におけるヒメハナカメムシ属の発生に影響を与える主要因が餌に依存しないことを示唆している。

特定非営利活動法人 Co.to.hana, 金田 康孝 · 国土交通省 都市と農・緑が共生するまちづくりに関する調査（平成29年度） · Japan (Osaka)

Co.to.hanaによる第2年度調査。前年度で示した「みんなのうえん」の効果を再現する運営手法の言語化・分析が中心。2011年からの活動データ分析、国内外類似事例比較、中間組織の必要性、社会的インパクト評価指標の試行を行い、報告書と調査WEBサイト（minnanouen.jp/research）でノウハウを公開した。

· 国土交通省都市局 · Japan

1992年指定の生産緑地が指定から30年を迎える2022年に一斉解除される「2022年問題」に対応するため、2017年の生産緑地法改正で創設された特定生産緑地制度に関する国の資料。指定により買取り申出可能時期と税制優遇を10年延長し、以後10年ごとの更新を可能とした。令和4年末時点で約89%（8,282ha）が特定生産緑地に指定された。

· 参議院常任委員会調査室『立法と調査』No.394 · Japan

参議院調査室による立法解説論文。都市農地をめぐる制度（生産緑地・特定生産緑地・税制・貸借）を整理し、2022年問題を見据えた都市農地貸借法制定の背景と論点、保全と有効利用の課題を分析する。

de St. Maurice G. · Food, Culture & Society 20(2) · Japan

京都の在来野菜「鹿ヶ谷かぼちゃ」が、味が良くないとされながらも文化的埋め込みと独特の形により食の遺産として保持・展示される過程を論じる。

Plieninger T., Kohsaka R., Bieling C., Hashimoto S., Kamiyama C., Kizos T., Penker M., Kieninger P., Shaw B.J., Sioen G.B., Yoshida Y., Saito O. · Sustainability Science (Springer) · Japan

欧州・日本のplace-based食料ネットワーク（テイケイ・産直・ファーマーズマーケット等）を「ソリューションスキャン」で横断比較。都市農村食料接続が生物文化多様性の維持に寄与することを体系化する。

農林水産省, 国土交通省 · 農林水産省（都市農業振興基本法に基づく政府の基本計画・閣議決定） · Japan

都市農業振興基本法（平成27年法律第14号）に基づき政府が定めた基本計画。『都市農業の多様な機能の発揮』を中心的な政策課題に据え、(1)都市農業の担い手の確保、(2)農業の用に供する土地の確保、(3)農業振興施策の本格展開、を新たな施策方向として掲げる。全国の自治体が市民農園・体験農園・農地保全等を進める根拠となる中核計画。

Ministry of the Environment, Government of Japan · Ministry of the Environment, Government of Japan · Japan

環境省がまとめたEco-DRR（生態系を活用した防災・減災）の実務ハンドブック。森林の土砂流出防止、海岸林の津波減衰、湿地・水田の一時的な遊水機能など、日本の伝統的な土地利用と生態系の活用を体系化し、防災・減災と生物多様性保全を同時に達成する考え方を提示する。都市・農村の農地や緑を防災のグリーンインフラとして捉える政策的基盤となる。

Takahashi Yu, Yokoi Shuji, Takahata Yoshihito · Genetic Resources and Crop Evolution, 63(5): 869-879 · Japan

87系統のカブを葉緑体・核SSRと形態で解析。東西ユーラシアで異なるハプログループ・系統が認められ、日本を含むアジア大陸系統が高い多様性を示すことを明らかにした。

Iketani Hiroyuki · Breeding Science, 66(1): 82-89 · Japan

日本の多様な気候が育んだ在来果樹遺伝資源を概観。野生・在来果樹の現状、絶滅危惧種、ジーンバンクや植物園での保全状況と課題を整理したレビュー。

Nishio Sogo, Takada Norio, Saito Toshihiro, Yamamoto Toshiya, Iketani Hiroyuki · BMC Genetics, 17: 81 · Japan

野生・中国品種・在来品種と現代日本ナシ品種を比較し、現代品種でヘテロ接合度・対立遺伝子の豊富さが低下、関東由来の在来品種に近く『二十世紀』に偏ることを示した。

Sakurai Shin · Nippon.com · Japan

2006年3月に田中淳夫が設立したNPO「銀座ミツバチプロジェクト(銀八)」を取材した記事。上パルプ会館ビル屋上にミツバチの巣箱を設置し、半径約3km圏内の日比谷公園・皇居からの蜜源を利用する。10年間で会員150名に成長し、松屋銀座での蜂蜜商品展開、周辺バーでの蜂蜜カクテル提供など地域を巻き込んだ活動に発展、全国100以上の都市養蜂プロジェクト、さらに韓国・台湾など海外にも波及した。

· 農林水産省・国土交通省 · Japan

2015年に制定された都市農業振興基本法の趣旨・基本理念・国と地方公共団体の責務を解説した行政資料。都市農業の多面的機能（新鮮な農産物供給、防災空間、緑地・景観、農業体験・交流の場など）を明示し、振興施策の法的枠組みを示す。

山口 創 · 食資源教育研究センター報告（CEIS Papers）, 29: 83-88 · Japan

薦池大納言・ハリマ王にんにく・ひめじえび芋の3事例を聞き取り調査し、在来品種が地域資源として『顕在化』する過程とその展開上の課題を社会科学的に分析した。

国土交通省 都市局 · 国土交通省 委託調査報告書 · Japan

世田谷区の生産緑地指定・農の風景育成地区・区民農園・農業公園整備を対象に、都市農地保全と市民参加型農園活用の実証調査を行った国交省報告書。行政・公的支援による都市農地の多面的機能発揮のモデルを整理する。

Takanori Kuronuma, Saori Hashimoto, Ryuta CHIMURA, Haruaki YOKOKAWA, Kazunori Sakamoto, Hitoshi Watanabe · Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology · Japan

コウライシバを植栽した屋上緑化薄層基盤軽量土壌の経年変化を調査した結果、芝の生育や土壌物理性に経年的な変化は見られなかった。土壌有機物は施工後に増加傾向を示し、栄養塩類含有量はゴルフ場グリーンの土壌診断基準値と同等であったが、未使用の軽量土壌中の栄養塩類量は施工後より有意に高く、経年的に減少した。追肥の有無による栄養塩類量の差は確認されず、屋上独自の環境を考慮した施肥管理の必要性が示唆された。

東京都都市整備局 · 東京都都市整備局（民有地の緑の保全・創出 制度） · Japan

東京都が平成23年（2011年）に創設した制度で、減少しつつある農地をオープンスペースとして保全し農のある風景を将来に引き継ぐもの。農地や屋敷林がまとまって残る地区を指定し、散在する農地を一体の都市計画公園・緑地として保全できる。世田谷区喜多見（第1号）や練馬区高松・南大泉などが指定され、自治体の都市農地保全の制度的枠組みとなっている。