研究・論文

Wei He-y · Chinese Landscape Architecture · United States

発展途上にある中国のランドスケープアーキテクチャーにとって海外の経験を参照する必要性から、米国景観建築家協会(ASLA)年次大会における2009年から2012年までのテーマの件数、内容、傾向を分析し、注目トピックについて掘り下げて論じた。結果、計画・デザインのカテゴリーが最も高い割合を占め、米国のランドスケープアーキテクチャーは持続可能な開発、公園・庭園づくり、雨水利用、生態理論、デジタル技術、都市の植栽、公共オープンスペース、都市農業に重点を置いていることが示された。さらに、持続可能な開発の追求と学際的統合が米国ランドスケープアーキテクチャーの際立った特徴となっていた。この結果をもとに中国のランドスケープアーキテクチャーの展望が論じられた。

Vilmar Malacarne, Kely Cristina Enisweler · Educere et Educare · Brazil

理論研究（Educere et Educare、2014年）は、Delizoicov & Angotti（2000年）、Bizzo（2002年）、Ducatti-Silva（2005年）、Ovigli & Bertucci（2009年）の知見を踏まえ、ブラジルの初等教育前期の教員養成において学校菜園が理科教育をどう支えうるかを検討した。論文は、菜園によって教員が農薬汚染、生育周期、土壌特性、灌漑、健康的な食事といった話題を扱えると論じる。結論として学校菜園は教員にとって有用な道具であり、理科の教授・学習を可能にし環境教育の内容を深めるとするが、この分析は実証的な成果測定ではなく文献に基づく考察として提示されている。

Rachel Brann, Keith Byron, Claire Sorvari Graupmann, Jay Kovach, Maria Val Martin, Emily Tucker · University of Minnesota Digital Conservancy (University of Minnesota) · United States

2014年秋にサマンサ・グローバー氏とアミール・ナダブ氏が担当した米国ミネソタ大学の授業「SUST 4004：持続可能なコミュニティ」の履修学生が作成した報告・発表資料であり、内容の詳細や調査結果は示されていない。

Po Anita Puckett, Nancy Lopez-Romero · Practicing Anthropology · United States

『プラクティシング・アンソロポロジー』誌の本号冒頭部は、コミュニティを基盤とした調査研究への新たな視点を紹介するもので、その一つであるアイゼンバーグの論考「社会科学、公共政策、そしてニワトリへの恩赦」は、米国アリゾナ州ピマ郡が同州ツーソン市における都市農業の発展に果たした主導的役割を論じている。アイゼンバーグは政策チームを率い、他のチームに政策情報を提供し、プロセスについて教育し、環境政策の交渉を支援した。ファクトシートの作成、政策情報の研修、ワークショップの実施などの一連の取り組みを通じて、都市農業に関する独自の要素を含むツーソン市ゾーニング委員会向けの暫定計画案の策定を後押しし、都市部での適切な家畜飼育(特にニワトリ)が主な焦点となった。ゾーニング政策をめぐる議論に住民の関心と関与を維持するため、Facebookページ「ツーソン・クラックス」も成功裏に開設された。アイゼンバーグは、地域の課題を歴史的な時間軸を通じて一貫して理解することが、実効的な行動のための重要な要件であると結論づけている。

S. Guillaume · University of Minnesota Digital Conservancy (University of Minnesota) · United States

米国ミネソタ州セントポールのサミット・ユニバーシティ(ロンド)地区とフロッグタウン地区で、10年前にアフリカ系アメリカ人のコミュニティリーダーたちが園芸を通じたコミュニティづくりの手段として立ち上げた「オーロラ・セントアンソニー・ピース・サンクチュアリ・ガーデン」は、6つの個別コミュニティガーデンと裏庭のボックスガーデナーたちの連携から成る。食料の栽培と分かち合いを通じて和解・癒し・平和・社会的環境的正義を促進することを目指し、地域のガーデナーとガーデン同士のつながりを強化する「近隣ガーデン・アライアンス」の創設に焦点を当てたプロジェクトである。このアライアンスは、住民が自ら食料を育て、近隣住民と出会い協働する力を与え、ロンド地区の食文化を家族と分かち合いながら、土地とのつながりを強めることで所有意識の向上を図ることで、地域に食をもたらす媒体となることを目指す。多様な住民間のコミュニティづくり、新鮮な食料へのアクセス拡大、園芸活動を通じた新たなリーダーの育成のための手段として位置づけられている。

Alexander Trutko · VTechWorks (Virginia Tech) · United States

米国ワシントンD.C.の住民向け都市農業・栄養教育プログラム「コモングッド・シティ・ファーム」の「グリーン・トゥモローズ」を対象とした事例研究。同プログラムは、参加者の食料安全保障の水準、都市部で作物を育てる能力、栄養・調理・食費管理に関する知識の向上を目的としている。研究はプログラムがその目標・成果をどれだけ効果的に達成したかを理解することを目的とし、スタッフと直近の定期参加者に半構造化インタビューを実施して、(1)スタッフと参加者が述べる目標の異同、(2)プログラムの主な影響、(3)プログラム改善への提言、を明らかにしようとした。参加者は、プログラムの食料配布によって農産物の消費が増え、食料安全保障が改善したと述べた。また、農法や健康的な食事に関する知識が増し、プログラム終了後も健康的な食品を準備・購入できるようになったと報告した。全体として、グリーン・トゥモローズ・プログラムの成果はスタッフと参加者の期待に沿ったものであり、参加者の食料安全保障、栄養知識、食事準備・予算管理スキルに肯定的な影響を与えたとされている。

Yuanchi Zhao · TigerPrints (Clemson University) · United States

米国の中規模都市における私有公共空間(POPS)の設計に向けた新たな枠組みを提案する研究。POPSはニューヨーク・サンフランシスコ・シアトルなど大都市では定着している一方、中規模都市では依然として一般的でないとする。ニューヨーク市内の15件のPOPS事例研究をもとに、その開発に重要な要因を特定してデザインガイドラインを作成し、サウスカロライナ州グリーンビルのダウンタウンでの設計例に適用した。著者らは、結果からこの枠組みが中規模都市への適用において実行可能であることが示されたと報告している。

Frederick Brokaw, Cierra Ford, Yiannis Kaparos, Patrick Schenkenberg, Ann Marie Votta · Digital WPI · United States

米フィラデルフィア市イーストケンジントン地区で殉職した消防士2名を追悼するため、地域コミュニティの発展を目的とした記念コミュニティガーデンの整備計画案を市に提案したプロジェクト。ガーデンの設計図（ブループリント）を作成し、整備費用を試算した。空き地を緑地に転換することで住民と環境に良い影響を与える可能性があるとする提案であり、実施結果や効果測定のデータは含まれていない。

Matthew J. Hoffmann · Loyola eCommons (Loyola University of Chicago) · United States

米国シカゴ市を対象に、都市の持続可能な発展の取り組みに参加する低賃金労働者・職業訓練生・黒人青年の経験と視点を検討した研究。従来の持続可能性の語りが白人・中流階級・大卒のボランティアや社会起業家の視点に偏っている点を指摘し、こうした持続可能な発展の取り組みが歴史的に白人中流階級に恩恵をもたらす一方で貧困層の有色人種にはそうでなかったこと、すなわち持続可能な発展が既存の不平等を再生産・悪化させてきたことを論じた。研究は、都市・環境社会学における権力のより公平な分配のあり方をめぐる議論に応答することを目的としている。

Barnidge E. K., Hipp P. R., Estlund A., Duggan K., Barnhart K. J., Brownson R. C. · International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity 10:128 · United States

農村ミズーリでの調査研究。地域菜園参加者は非参加者より果物を1日2回以上、野菜を3回以上食べる確率が有意に高かった（調整後OR=2.76）。

Paul Joseph Draus, Juliette Roddy, Anthony McDuffie · Urban Studies · United States (Detroit)

本論文は、都市農業プロジェクトの予定地となっているデトロイトの激しく人口が減少した地区で働く・暮らす人々への20件の質的インタビューに基づき、空き地と経済的に周縁化された住民を用いて市場向け製品を生産しようとする同プロジェクトに対する住民の見方を検討している。多くの回答者は地区の改善にほとんど希望を抱かず、都市農業が日常生活を変えるとの期待も乏しく、一部の取り組みを強い疑念をもって見ていた。先鋭的周縁化と近隣効果の概念を用い、理想主義的な都市農業の取り組みは住民を巻き込み立ち退きの遺産に対処するためになすべきことが多いと論じている。

Lauren Bugdalski, Lawrence D. Lemke, Shawn P. McElmurry · Risk Analysis · United States (Detroit, MI)

本研究は、ミシガン州デトロイトの隣接する2つの住宅区画に設けられた15×30mの都市コミュニティガーデン区画内で、土壌鉛の小規模な空間変動を検討し、80のサンプルについて全量・微細画分・バイオアクセシブル鉛を分析した。濃度は1〜10mのスケールで変動し、400ppmを超えるホットスポットが確認され、サンプリング戦略のモンテカルロシミュレーションから、サンプル数を増やすとホットスポットを見逃す確率が下がる一方、混合・平均化すると平均濃度の過大評価が減ることが示された。著者らは、土壌鉛が不均一な再生市街地区画については、米国EPAのサンプリング目標と指針を見直す必要があると提言している。

Hoover B. · Journal of Agriculture, Food Systems, and Community Development · USA

都市農業が主に白人中間層に牽引され、黒人・ラテン系地域のなかに「白人空間」を生み出していると批判する。歴史的に黒人・ラテン系コミュニティに根ざしてきた都市農業の系譜が見落とされ、排他性が生じうると論じる。

In Kwon Park, Patricia Ciorici · International Journal of Urban Sciences · United States (Philadelphia)

米国フィラデルフィアで行われたこの研究は、ロジットモデルを用いて空き地のコミュニティガーデンへの転換を決定する要因を特定しました。区画属性に関するデータは、フィラデルフィア近隣情報システムと市全体の調査から収集されました。結果は、貧困レベル、学歴、ゾーニング、所有者居住率といった近隣特性、および所有権や地形といった区画特性が、転換に大きな影響を与えることを示しています。

Sam E. Wortman, Sarah Taylor Lovell · Journal of Environmental Quality · United States

米国における都市農業の成長を脅かす非生物的環境要因について、既存の科学的知見が限られていることがレビューされた。このレビューでは、都市作物システムに影響を与える土壌汚染とその修復、大気汚染物質と気候変動、水管理、水源、安全性といった課題が特定された。都市農業の経済的および環境的持続可能性のためには、これらの分野における科学的アプローチの発展が不可欠であると指摘されている。

Christine Moon, Rachel Spinelli · DigitalCommons - CalPoly (California State Polytechnic University) · United States (California)

このプロジェクトは、米国カリフォルニア州において、学校の庭園活動と地域社会の社会経済的地位との関係を調査することを提案しています。パチェコ小学校をモデル校として5つの小学校を比較し、社会経済的要因が庭園プロジェクトの成功と地域社会への貢献にどのように影響するかを探る予定です。この研究は、比較分析を通じてこれらの研究課題に取り組むことを目指しています。

Richard V. Tyson · Proceedings of the Florida State Horticultural Society · United States

フロリダ州オレンジ郡は急速に都市化が進み、人口は120万人である。1998年にアポプカ湖へのリン含有排水に関する懸念から2万エーカーの地域野菜生産が停止され、郡は野菜の純輸出国から輸入国へと転換した。都市農業普及教育プログラムの教育目標は、都市中心部とその周辺で利用可能な持続可能な農業生産方法を特定し、実証し、地域市場を活用するための採用を奨励することである。

A. Bryan Endres, Rachel Armstrong · · United States

本稿は、米国で人気が高まっているコミュニティ支援型農業（CSA）と、顧客が農作業に参加する「コミュニティ労働」について論じています。伝統的な雇用法がこれらの新しい関係にほとんど対応しておらず、CSA運動の価値を損ない、その存続と成長を制限する可能性があるというパラドックスを指摘しています。著者らは、雇用法がCSAの文脈における関係について、競争に基づく規則ではなく相互利益と共有価値を支持する、よりニュアンスのある見解を発展させるべきだと提案しています。

David Aftandilian, Lyn Dart · Journal of Community Engagement and Scholarship · United States

本稿は、庭園ベースのサービスラーニングを活用して食の公正を推進し、学部学生を教育し、キャンパスとコミュニティの連携を強化するためのアプローチを提示している。Fairmount Community Garden、North Side Garden Survey、Como Community Gardenという3つの学際的なサービスラーニングプロジェクトについて議論している。著者は複数の尺度を用いてアプローチの成功を評価し、学部生、コミュニティパートナー、庭園がサービスを提供するコミュニティ、教育者、および大学にもたらされた利益を特定している。

Kyle Clark, Kimberly A. Nicholas · Landscape Ecology · United States (Burlington, Vermont)

本研究は、都市の持続可能性と食料安全保障を高めるため、都市農業、都市林業、アグロフォレストリーを組み合わせた「都市フードフォレストリー」（UFF）を提案している。37の都市食料樹木イニシアチブを分析した結果、73%が1つの活動（植栽、マッピング、収穫）のみを行い、8%が3つ全てを行っていた。30の都市林業マスタープランの分析では、人間食料安全保障を目標に含んでいたのは13%に過ぎなかった。バーモント州バーリントンでのケーススタディでは、公共空間にセイヨウリンゴを植えることで、最も意欲的なシナリオの下で都市全体の1日あたりの推奨果物摂取量の108%を満たせると推定された。本研究は、温帯都市環境に適した70種の潜在的な食料樹木種を特定し、そのうち30種が都市フードフォレストリーに「非常に適している」と評価した。

Jamie M. Bouvier · Maine law review · United States

本稿は、食料栽培や動物飼育といった都市農業の実践が、見解を伝え「フードムーブメント」への支持を示す象徴的な行為であると主張する。これらの行為は象徴的表現として、合衆国憲法修正第1条の下での保護に値すると述べている。本記事は、フードムーブメントを社会的・政治的運動として考察し、都市型自給自足の実践がどのようにそれを象徴するか、そして修正第1条の原則がこれらの都市農業の実践にどのように適用されるかを評価する。

Yuki Kato · Sociological Inquiry · United States (New Orleans)

ニューオーリンズの地域支援型農業（CSA）組織のケーススタディは、その意図にもかかわらず、地域住民のCSA市場への参加が不足していることに焦点を当てた。インタビューと民族誌的観察データは、経済的制約に関する一般的な合意を示したが、非居住者の支援者の一部は、食料システムや地元産食品消費の利点に関する知識不足が問題であると指摘した。一方、住民は、生産物の選択と購入オプション、市場へのアクセスの利便性、市場の場所の人種に関連する歴史的・空間的背景を含む、市場とその場所へのアクセスを困難にする空間的および社会文化的障壁を挙げた。

Naomi Hill · Illinois Digital Environment for Access to Learning and Scholarship (University of Illinois at Urbana-Champaign) · United States (Chicago)

シカゴの貧困な都心部アフリカ系アメリカ人居住区におけるコミュニティガーデンの影響を調査した。研究は、コミュニティガーデンがどのように形成され、そのミッション、参加動機、個人およびコミュニティへの貢献、そして将来の展望という5つのテーマに焦点を当てた。結果として、コミュニティガーデンは住民の共同努力によって設立され、積極的な参加と継続的な募集によって維持されていることが示された。

Ella Wise · Berkeley Planning Journal · United States

フランク・ロイド・ライトのブロードエーカー・シティは分散型の農本主義的景観を提唱し、第二次世界大戦後のアメリカの郊外化に反映されました。しかし、郊外化とその代替案のいずれにも、ブロードエーカー・シティの農本主義的理念は欠如しています。都市農業への関心の高まりは、土地との再接続を求める動きであり、計画者は都市成長モデルに農本主義的デザインを組み込むべきだと論じられています。

Alison Nihart · ScholarWorks -A service of University of Vermont Libraries (University of Vermont) · United States (Burlington, VT)

本研究は、2011年3月に設立された都市農業タスクフォースと連携し、バーモント州バーリントン市における都市農業ガバナンスを分析しました。ガバナンスフレームワークと参加型アクションリサーチを用いて、利害関係者のニーズ、利用可能な政策ツール、ガバナンスネットワーク、他都市のアプローチを調査しました。50以上の政策提言が策定され、利害関係者のニーズのバランス、家畜の適切な扱いなどの側面に対する法的根拠の確立、実践者への技術的専門知識提供のための他組織との連携の必要性が強調されました。