研究・論文

Taylor Swenski, Jocelyn Smith Carter, Marjorie Kersten, Elizabeth Berkeley, K. Varner, Howard Rosing · Ecology of Food and Nutrition · United States (Chicago)

米国シカゴで2022年に実施された「Grow Your Groceries Home Garden」介入プログラムは、食料不安を抱える地域での食料アクセス改善を目指しました。46名の参加者を対象に2年間の縦断的調査と9名のフォーカスグループ調査が行われ、食料アクセス、費用削減、健康、社会感情的成果が評価されました。園芸への自信の向上に関する結果は非有意でしたが、参加者は食料アクセス、費用削減、健康的な食生活、ストレス軽減、人間関係の強化を報告しました。

Miguel Ángel Monteverde-Ávalos · Alteridades · Mexico (Ecatepec)

メキシコのエカテペックにある労働者階級の地域における小規模なコミュニティガーデンの再整備を巡る民族誌研究により、内部の社会化プロセスが尊敬の閾値を確立し、公共空間へのアクセスに差を生む分類を再生産していることが明らかになった。この研究は、これらの分類が空間資源の不平等な分配をもたらし、排他的な都市秩序の再生産に寄与していることを発見した。

Alexei Anisin · Peace &amp Change · United States (Seattle)

本研究は、2020年6月にシアトルで出現し24日間続いたキャピトルヒル自治区（CHAZ）を分析した。CHAZは相互扶助と都市農業の拠点として機能したが、消防署の報告書からランダムに抽出されたデータを用いた調査では、隣接地域と比較してCHAZの緊急対応率と事件の変動性が著しく高いことが判明した。5件の発砲事件、2件の死亡、性的暴行、放火を含む暴力の発生により自治区は解体され、共同体の安全への対処が不十分であったことを示している。

Threice Natália Ribeiro Pexe, Julia Yumi Muraoka, Fabiana Cristina Donofrio, Cibele Bonacorsi · Scientific Electronic Archives · Brazil (Sinop)

ブラジルのシノップ市で、スーパーマーケット、露店市場、コミュニティ菜園から無作為に選ばれた40の野菜サンプル（クレソン、レタス、チコリ、ケール、エスカロール、ルッコラ、パセリ）の寄生虫学的および微生物学的評価が行われた。処理前、40サンプル中12サンプル（30.0%）が腸管寄生虫に汚染されており、全40サンプルで微生物の増殖が見られ、3サンプル（7.5%）で大腸菌が検出された。次亜塩素酸ナトリウムによる殺菌処理後、寄生虫の形態は検出されなかったが、処理前の高い汚染が確認された。

Hoyoon Jung · The International Journal of Social Sustainability in Economic Social and Cultural Context · Brazil (Belo Horizonte)

この研究は、ブラジルのベロオリゾンテにおける食料への権利モデルを分析しており、補助金付き食料プログラムや都市農業などの統合された食料政策を通じて、飢餓を減らし社会公平性を促進してきた。成功にもかかわらず、このモデルは政策の持続可能性、財政的制約、政治的継続性において課題を抱えており、研究は二次データへの依存を含む限界を指摘している。

Elmira Ramazanova, Manvitha Marni, Roger Wong, Leah Gable, Zezhen Pan, Zorimar Rivera‐Núñez, Daniel E. Giammar · Environmental Geochemistry and Health · United States (St. Louis)

ミズーリ州セントルイスで行われた研究では、20のコミュニティ菜園の土壌における総金属/メタロイド濃度とin-vitroでの鉛の生体利用可能性が調査された。鉛は懸念される金属として特定され、サンプリングされた区画の21%で土壌中の鉛濃度が菜園の推奨閾値を超えていた。鉛の生体利用可能性は低かった（< 5.4%）ものの、総金属/メタロイド濃度は菜園内で空間的に異なり、鉛とヒ素の濃度は菜園の経過年数と正の相関を示し、複数区画のサンプリングの重要性が強調された。

Alexa McLaughlin, Stephanie Ward Chiasson, Jeanne Godin · Canadian Food Studies / La Revue canadienne des études sur l alimentation · Canada (New Brunswick)

カナダのニューブランズウィック州の11校で、ニューブランズウィック学校給食パイロットプロジェクト（NBSFPP）の到達度、有効性、採用、実施、維持をRE-AIMフレームワークを用いて評価した。学校管理者はプログラムの最適化、生徒のリーダーシップスキル、食料リテラシー、食行動に肯定的な影響を報告したが、教師の認識では生徒の食事や学業成績に有意な効果は見られなかった。プログラムの持続可能性は主に資金調達に依存していた。

Piedley Macêdo Saraiva, Aline Maia de Macedo, Cicera Giovanna Michelly Ferreira de Oliveira, Enzo Fernandes Sá, Laysa Yanne Silva Moreira, Thayla Sousa de Oliveira, Rayna Petrola Rocha Dias Milfont · Revista Ibero-Americana de Humanidades, Ciências e Educação · Brazil

本研究は、ブラジルのジュアゼイロ・ド・ノルテにある高齢者介護施設における垂直菜園の設置を分析した。この介入は、建設廃棄物の再利用、無毒性食品の生産、および居住者と介護者の間の交流機会の拡大に貢献した。しかし、対象者の脆弱性、学術チームとのスケジュール不一致、および菜園の継続的な維持に対する施設側の依存に関連する限界も明らかになった。

Malone M., Johnson B., Richard SI., Garcia N., Hamlin S. · Journal of Environmental Management · United States (Seattle)

シアトル都市圏のコミュニティガーデンで栽培された野菜と、参加者が普段利用するスーパーで売られている野菜の重金属濃度を比較した研究。研究テーマ自体が、汚染調査に参加していた農家側からの要望で設定された。結果は、コミュニティガーデンとスーパーのどちらの野菜でも健康ガイドラインを超える金属濃度がしばしば検出され、しかもコミュニティガーデンの方が総じて高かった。とくにカドミウムと鉛のリスクが大きく、すでに過剰摂取の警告が出ている物質だけに、一部の集団では健康リスクを増幅しうると指摘する。

Leanne Idzerda, Calin Lazarescu, Tricia Corrin, Eric Vallières, Alix Couture, Sara Khan, Lynn McIntyre, Valerie Tarasuk, Alejandra Jaramillo Garcia · Health Promotion and Chronic Disease Prevention in Canada · Canada

カナダの世帯food insecurity（食料不安）を減らしうる食料ベース介入を対象に、4データベースを2025年2月19日まで検索し、2名の査読者が独立にバイアスリスクとエビデンスの確実性を評価したシステマティックレビュー（PROSPERO CRD42021254450）。食料バウチャー（引換券）は世帯の食料不安を減らす可能性があるが、フードボックス、コミュニティ・ガーデニング、学校給食、狩猟・漁労、フードチャリティは「食料不安にほとんど、あるいは全く効果がない可能性がある」と結論している。食料不安は本質的に経済的な問題であり、食料の現物供給型の対応が全体の食料不安を大きく動かす見込みは低く、より包括的な公共政策が必要だとする。都市農業・コミュニティガーデンを食料不安対策として位置づける議論に対する反証にあたる。

Marisol Silva-Vera, María de Jesús Jiménez González, Laura Varela Almanza · JÓVENES EN LA CIENCIA · Mexico

メキシコで行われた65歳以上の成人21名を対象とした準実験的研究では、栄養状態改善のためのコミュニティ都市菜園介入を評価しました。参加者は栄養知識の向上、野菜摂取量の47.7%増加、身体活動量の23.8%増加を示しました。しかし、身体計測変数には有意な差が見られず、知識と習慣の肯定的な変化にもかかわらず、身体的測定値への影響は限定的でした。

Rita de Cássia Lisboa Ribeiro, Cecília Rocha, Andhressa Araújo Fagundes · Urban Planning · Brazil

統合的な文献レビューに基づき、ブラジルにおける地域支援型農業（CSA）が食料安全保障を促進する可能性が調査された。CSAは家族農家に安定した収入を保証し、社会的脆弱性を軽減する可能性があり、アグロエコロジーの影響を強く受けるため食料持続可能性を促進する重要な可能性が観察された。しかし、CSAはこの運動のエリート化という重大な限界に直面しており、健康的な食品を購入できるのは人口のごく一部に限られている。

Robert J. Moriarity, Meaghan J. Wilton, Eric N. Liberda, Tim Drew, Ada John, Howard Jeddore, Atanu Sarkar, Jim D. Karagatzides, Leonard J. S. Tsuji · Journal of Agriculture Food Systems and Community Development · Canada (Newfoundland)

本研究は、カナダ、ニューファンドランド州ミアプケク・ファースト・ネーションにおいて、潜在的な土壌汚染に対処しつつ、安全なコミュニティガーデン用地を開発することを目的とした。土壌検査の結果、無機ヒ素のレベルがカナダの農業ガイドラインを超過していることが判明した。ヒューゲルカルチャー式の盛り土型レイズドベッドに輸入土壌を使用し、そこで栽培されたジャガイモからはヒ素が検出されなかった一方、汚染土壌で栽培されたジャガイモは安全基準を超過した。レイズドベッドと在来土壌の両方で栽培されたケールは安全基準内であった。

María Fernanda Ríos Acuña, Rocío Elena Matos Chávez, Nicolás Manuel Herrera Robles, Carlos Enrique Quispe Vargas, Juliana Beatriz Torres Luján · Ibero Ciencias - Revista Científica y Académica - ISSN 3072-7197 · Peru (Lima)

このレビュー論文は、リマ首都圏の公立機関における学校都市菜園が環境教育と子どもの栄養に与える影響を分析した。PRISMA法を用いて25件の国内外の科学研究を検討した結果、学校菜園は生態学的意識を強化し、果物や野菜の摂取を促進することが示された。しかし、資源不足、教師の研修不足、持続的な制度的支援の欠如といった構造的障壁も特定された。

Ana Zepeda, Maria C. Ortíz-Rivera, Clare Cannon, Amanda Crump · The Professional Geographer · United States

2019年7月にプエルトリコのサンフアンで実施された本研究は、ハリケーン・マリアが都市農園（huertos urbanos）に与えた影響を女性たちがどのように経験したかを調査している。調査結果は、多くの女性が都市農業を楽しんでおり、それが新鮮な農産物を提供している一方で、ほとんどすべての女性農家が農園設立後数年で、そしてハリケーン・マリア後にはさらにボランティア参加者の減少を経験したことを示している。それにもかかわらず、多くの女性は都市農園がコミュニティの食料栽培と集いの場として非常に重要であると述べている。

E. Ryan Harrelson, Qingyue Zeng, Mairui Gao, Magaly Toro, Ryan A. Blaustein · Frontiers in Plant Science · United States (Washington, D.C.)

本研究は、ワシントンD.C.の都市農業システムにおける葉物野菜（n=29）、根圏土壌（n=42）、およびバルク土壌（n=16）から分離された87株の多剤耐性（MDR）細菌株について全ゲノムシーケンス解析を実施した。分離株は4門14属にわたり、多様な抗菌薬耐性遺伝子（ARG）と可動遺伝因子（MGE）を保有していた。この結果は、都市農業システム、特に生鮮農産物においてMDR細菌が存在し、多様なARGとMGEを保有する土壌関連の分類群が優勢であることを示しており、耐性動員への影響を示唆している。

Lucas Velasques, Janaína Wohlenberg, Osmar Manoel Nunes, D. Friedrich, Norton Víctor Sampaio · Revista Científica Agropampa · Brazil (Dom Pedrito/RS)

ブラジル、ドン・ペドリート/RSで家庭菜園を行う住民20名を対象としたこの現地調査は、動機付け要因、困難、および利点を特定することを目的としました。報告された主な困難は、栽培に必要な時間と害虫の存在でした。健康的な食品の摂取、健康改善、スーパーマーケットでの節約といった利点がある一方で、時間的制約と害虫管理という大きな課題は、家庭菜園の広範な良い影響には限界があることを示しています。

Carithers, Jaci, Gowen, Samantha, Jenney, Francis · Digital Commons - PCOM (Philadelphia College of Osteopathic Medicine) · United States (Atlanta)

米国メトロアトランタの住宅において、土壌および植物サンプル中の鉛汚染が誘導結合プラズマ質量分析法（ICP-MS）を用いて分析されました。この研究は、特に作物が栽培されている地域で実質的な鉛汚染を発見しました。汚染された土壌から地域の植生への鉛の伝播が時間の経過とともに示され、平均レベルは143.9 mg/kgで、5.1 mg/kgから499.5 mg/kgの範囲でした。

Sara-Charlotte Cayen, Kesnamelie-Ann Outha, Pierre Paul Audate · International Journal of Environmental Health Research · North America

本ナラティブレビューは、北米都市における都市型フードフォレストの生態系サービスと、都市の健康および食料の持続可能性への貢献をまとめた。2018年から2023年に発表された13件の研究に基づき、フードフォレストが持続可能な食料生産や気候調整などのサービスを提供することが示された。しかし、その導入には公共空間のガバナンス、維持費用、規制上の障壁、外来種などの生態学的リスクといった課題がある。

Belma Soto-Fernández, Lurys Bourdett-Stanziola · Asian Journal of Agricultural and Horticultural Research · Latin America

ラテンアメリカにおける都市菜園の重要性に関する文献レビューでは、アグロバイオダイバーシティの観点から見た都市菜園が安全な食料生産と環境持続可能性の主要な戦略となっていることが示されました。しかし、いくつかのラテンアメリカ諸国では、この活動を規制する明確な法律が不足していることが判明しました。パナマの都市菜園からはロタウイルスの予備的証拠が検出され、都市菜園が公衆衛生上および獣医学上重要な疾患を引き起こす感染源となる可能性が指摘されています。

Justin B. Richardson, Eric Vukicevich, Eric C. Sirkovich · Bulletin of Environmental Contamination and Toxicology · United States

米国北東部の4つの郊外地域にある4つの職人メープルシロップ生産者から土壌、樹液、メープルシロップを収集し、栄養素と微量元素濃度を評価した。土壌中のヒ素と鉛濃度はEPAの制限値に近づくか、または超えていた。樹液とシロップ中のヒ素、カドミウム、ニッケル、鉛、亜鉛濃度は食品に関するFDAの制限値に達するか、または超えていた。

Sarah Corcoran, Rachael Condley, Rachel A Liebe, Tuba Khan, Jillian Joyce, Deana Hildebrand, Ashlea Braun · Journal of Hunger & Environmental Nutrition · United States (California)

米国カリフォルニア州の食料・資源センターとコミュニティガーデンを併設した施設の利用者30人（平均年齢45.9歳、女性73.3%）を対象に、量的調査（アンケートと皮膚カロテノイド測定）と質的調査（半構造化インタビュー）の2段階からなる縦断的な順次説明的混合手法により、果物・野菜摂取量の障壁と促進要因を検討した。果物・野菜摂取の指標となる皮膚カロテノイド値は測定前後でほとんど変化がなく（P=.51）、インタビューに応じた26人からは、質の実感や健康目標との一致という促進要因と、精神的健康や優先事項の競合という障壁が語られ、果物・野菜摂取を支援するプログラムは食事以外の規定要因を優先すべきだと結論づけられた。

Ikrema Hassan, Innocent Mugudamani, Saheed Adeyinka Oke · Environments · Canada

カナダ・ニューブランズウィック州で産業火災の影響を受けたカールトン・コミュニティガーデンの表土・下層土サンプルについて、ICP-OES（誘導結合プラズマ発光分光分析）およびICP-MS（同質量分析）を用いて有害重金属を分析し、生態リスク係数と潜在的生態リスク指数（PERI）による生態リスク評価、および標準手法による人健康リスク評価を行った。鉛・亜鉛・銅・スズの平均濃度がカナダの土壌品質ガイドラインおよび上部大陸地殻値の許容限度を超過していた。ニッケルは両土層で高い生態リスクを示した一方、他の金属はいずれも低リスクにとどまり、PERI全体としては生態学的脅威は低いと評価された。人健康リスク評価では、子どもはヒ素曝露による非発がん性・発がん性のリスクに直面する一方、成人には調査対象金属によるリスクは認められなかった。ヒ素が主要な懸念汚染物質として特定され、子どもが最も脆弱な集団とされた。

U.S. Environmental Protection Agency · U.S. Environmental Protection Agency (EPA) · United States

米国EPAによるクロム化ヒ素系木材防腐剤(CCA)の解説ページ(最終更新2025年12月22日)。1940年代から電柱・杭・屋根材などの木材処理に使われてきたが、製造業者は2003年12月に住宅用途向け製造を自主的に中止した。労働者にはがん・非がん性の健康リスクが、水生無脊椎動物・植物には環境リスクが指摘される一方、一般消費者への健康リスクはないとされる。既存構造物の撤去義務はないが、定期的な保護コーティングが化学物質の浸出低減に推奨される。

Wendy Demark-Wahnefried, Robert A. Oster, Kerry P. Smith, Harleen Kaur, Andrew D. Frugé, W. Walker Cole, Julie L. Locher, Gabrielle B. Rocque, Maria Pisu, Jennifer R. Bail, Harvey Jay Cohen, Douglas R. Moellering, Cindy K. Blair · JAMA Network Open · United States (Alabama)

米国アラバマ州で、野菜・果物の摂取や身体活動・身体機能が基準を下回る高齢がんサバイバー381人（平均69.8歳、女性69.0%）を、1年間の家庭菜園づくり支援（資材提供とマスターガーデナーによる伴走）と待機群にランダム割付した比較試験。主要評価項目である「野菜果物摂取・中高強度身体活動・身体機能の複合改善指標」に有意差はなく（介入群4.5% 対 待機群3.1%、P=.53）、野菜果物摂取の群間差も有意ではなかった（0.3皿/日、P=.10）。一方で介入群では2分ステップテスト（+6.0歩）、30秒椅子立ち上がり（+0.8回）、主観的健康度（100点満点で+8.4点）、腸内細菌叢のα多様性に有意な改善がみられた。COVID-19流行が効果を有意に弱めており、菜園づくりが高齢者の機能低下を止めるかは本試験では確認できていない。