研究・論文

Legrand Cirimwami, Fabrice Kibingani, Clérisse M. Casinga · Journal of Environment · Africa

コンゴ民主共和国ブカヴ市(60平方キロメートルに160万人以上が居住し、農村からの人口流入が続く)を対象に、森林減少に対する住民の認識を明らかにし、都市森林再生に向けた政策提言を行うことを目的とした調査研究。カドゥトゥ、イバンダ、バギラの3コミューンで各70人、計210人に聞き取り調査を実施した。回答者の85%が緑地の再生に賛成し、72.9%以上が緑地を大気浄化・環境改善・景観・浸食抑制・生物多様性保全・(果樹による)食料生産の面で重要だと認識していた。81.9%は特に2000年代以降、農村からの人口流入と無秩序な住宅建設を主因として植生被覆が減少したことに同意した。87.1%は自分たちが緑地の主な受益者であると認識しており、緑地破壊の主な行為者は政府であり再生の主体も政府であるべきだと非難する一方、住民自身も一定の責任を認めつつ、それは政府の責任より小さいと考えていた。緑地再生策としては植林(51.7%)が提案され、樹種としてユーカリ属、ホソイトスギ(Cupressus lusitanica)、観賞用・薬用樹木が好まれた。啓発活動と計画的都市化も再生戦略として挙げられている。

Annabel Nyole, Daphne Randall, Naserian Saruni · The Journal of Public Space · Africa

ケニア・ナイロビ、ウガンダ・カンパラ、シエラレオネ・フリータウン、ジンバブエ・ハラレの4都市における若者主導の公共空間の取り組みを扱ったフォトエッセイ(2024年)。実証データを用い、若者が都市農業や収入の多様化を通じて地域経済を活性化させ、緑地の管理を担うことで都市の活力・社会的つながり・幸福感を高めている事例を示す。また若者はデジタル領域にも活動を広げ、公共空間でのインターネットアクセスを社会経済的権利として求めていると報告する。

Gaspard Ntabakirabose, Maniriho Festus, Tuyisenge Jean Claude, Harold Ogwal, David Mwehia Mburu · International Journal of Environmental Protection and Policy · Africa

ルワンダのキガリ市とムサンゼ郡(ガサボ、キクキロ、ニャルゲンゲ、ムサンゼの4地区)で、野菜・果物を栽培する小規模農家世帯を対象に多段階抽出法で調査を実施した(母集団1085世帯、サンプル112世帯)。都市農業生産に影響する要因14項目のうち10項目が正の影響、4項目が負の影響を示した。栽培は袋、バスケット、吊り鉢、古タイヤ、パレット菜園、露地、棚、フェンスの窓箱など、住宅の敷地内の狭小地でも行われていた。都市農業は栄養不良対策、家計の節約、食料安全保障に寄与した一方、所有区画の狭さ、知識・技術の不足、収穫までの期間、資金不足、認知度の低さ、住居形態、インフラの制約が課題として挙げられた。

Takele Taye Desta · Veterinary Medicine and Science · Ethiopia

エチオピアのアダマ市とアディスアベバ市で主要情報提供者7名への詳細な聞き取り調査を行い、都市農業の一要素である都市ヤギ飼育の意義と、そのマイナス影響を減らす方策を検討した研究。ヤギは限られた都市の空き地でも育ち、家庭や青空市場の残飯を漁り、公有地で採食できる。都市農業に組み込むことで循環経済に貢献でき、水・飼料が乏しくても飼育でき、世話や空間もあまり要さない。ヤギ飼育は気候変動の悪影響の緩和にも用いられ、活発な性質から交通事故を避けやすく、藪の侵入抑制にも利用できる。都市でのヤギ飼育は土地利用効率と食料安全保障を高め、子どもとの触れ合いや都市エコツーリズムの一部としても活用できる。一方でヤギは都市緑地に損害を与え得るため、こうした問題を避けるにはゾーニングによる規制が必要だとしている。結論として、都市ヤギ飼育は都市の食料安全保障に新たな次元を加え得るが、その普及を進めるにはより多くの実証的根拠の蓄積が必要だとする。

Olivier Grünberger, Radhouane Hamdi, Manon Lagacherie, Hanène Chaâbane · Journal of Environmental Science and Health Part B · Africa

チュニジア北部、ビゼルト潟湖に注ぐワディ・ゲニシュ流域(流域面積86km²、雨水依存の穀物・豆類・オリーブ栽培および灌漑市民農園が存在)の出口地点で、2年間の月次水質サンプリングと水文モニタリングを実施し、469種の農薬有効成分・代謝物を分析した研究。水中から29種の農薬有効成分と2種の代謝物が検出され、うち24種はチュニジアで使用が認可されているものであった。認可農薬のうち14種は、これまでの農家調査では一度も言及されていなかった。最も高頻度で検出されたのは5種の除草剤・代謝物で、AMPA(100%)、グリホサート(94%)、シマジン(94%)、2,4-D(70%)、デイソプロピルアトラジン(DIA、47%)であった。検出頻度と濃度範囲から、この流域の農薬使用圧力と水質汚染は地中海北岸のそれに近い水準であることが示唆され、地中海南岸、特にチュニジアにおける農薬の使用実態と挙動についてさらなる研究が必要であるとしている。

Olalekan Tolulope B. Aduloju, Olumuyiwa Bayo Akinbamijo, Abdullateef Iyanda Bako, Abdulfatai Olanrewaju Anofi, Kolade Victor Otokiti · Local Environment · Nigeria

ナイジェリア・イロリン都市圏のオープンスペースにおける都市農業（UA）の実態を分析した研究である。質問票調査、面接ガイド、デジタルカメラ、UA調査票、GPSを用いて一次・二次データを収集した。主な結果として、イロリン市内では14.34ha（うち市中心部が31.4%）の土地がUAに充てられており、この規模は少なくとも1,500世帯の貧困脱却を後押しうるとされた。最近隣分析（ANNA）により、UAの立地はランダムではなくクラスター（集中）分布を示すことが明らかになった。平均分析では、イロリンのUA用地で栽培される主要な食用作物は野菜（3.09）、トウモロコシ（2.86）、キャッサバ（2.64）、キビ・モロコシ（2.46）、ヤムイモ（2.31）の順だった。土地へのアクセス、病害虫による収穫失敗、価格の暴落、悪天候がUA実践を妨げる主要な課題として挙げられた。研究は、イロリン都市圏の土地利用計画において、都市貧困層とUAの権利を認める形での都市レベルの統合が必要だとしている。

Gizaw Ebissa, Aramde Fetene, Hayal Desta · City and Environment Interactions · Ethiopia

エチオピア・アディスアベバのボレレミ工業団地（BLIP）内の下水処理場で流入水・流出水を採取し、処理水質指数（TWWQI）を用いて都市農業灌漑用途としての処理排水の水質を分析した。総合TWWQI値は都市灌漑農業用として「非常に劣悪」な水質等級に該当し、その内訳は重金属の寄与が85%、栄養塩類が4%、塩分条件が8%、その他汚染物質が4%だった。指標別に見ると重金属指数は「非常に汚染」、栄養塩指数は「優良」、塩分条件指数は「不良」、その他汚染物質指数は「良好」と評価が分かれた。処理施設の汚染物質除去効率は30〜100%（総合58%）で、一部の汚染物質は処理後の流出水が流入水より高い値を示し、除去に失敗していた。特にCr3+、Cl−、TDSが劣悪評価への寄与が大きく、BLIPは処理施設の改善が必要とされた。

Jane Yatuha, Justus Asasira, Godfrey Begumisa, Pascal Amandu · East African Journal of Science Technology and Innovation · Sub-Saharan Africa

ウガンダ・ムババラ市で、2023年7月から9月にかけて8週間の実験を行い、灰色水（生活排水）を水耕栽培の培養液として利用した野菜（ブロッコリー、ワケギ、レタス）の栽培可能性と、観葉植物コリウスによる灰色水の浄化能力を検証した。灰色水はレストランの厨房から採取し、灰色水のみ、灰色水+NPK肥料、水道水のみ、水道水+NPK肥料の4処理区を各3反復で設定し、pH・電気伝導度・全溶存固形分・水温・濁度・硝酸塩・リン酸塩、および草丈・葉数、糞便性大腸菌群・重金属を測定した。全ての野菜が生存したが処理区間で収量に有意差があり、レタスは灰色水+NPK区を除く3処理区で最高の生産量を示し（分散分析 F(3,56)=2.970、p=0.039）、ワケギは灰色水+NPK区で他区と有意に異なり最も生育した（F(3,56)=3.328、p=0.026）。灰色水処理区では電気伝導度・全溶存固形分が極端な値（1001.38 µS/cm・502ppm、982.38 µS/cm・490.75ppm）を示し他処理区と有意に異なった（p=0.000）が、野菜組織から糞便性大腸菌群は検出されなかった。コリウスは全溶存固形分・電気伝導度を段階的に低下させ、灰色水から重金属を吸収する能力を示した。

P.N. Ndlovu, Joyce Chitja, Temitope O. Ojo · Cogent Food & Agriculture · South Africa

南アフリカ・クワズール・ナタール州ソバントゥおよびムポポメニのタウンシップ地域を対象に、構造化質問票を用いた多段階抽出により小規模都市部野菜農家156戸を調査し、記述統計とダブルハードルモデルにより市場参加の決定要因と参加水準を分析した。156戸のうち127戸が市場参加者、29戸が非参加者であった。ロジスティックモデルでは、市場参加の意思決定に信用利用（p=0.004）、無償投入財（p=0.096）、市場情報へのアクセス（p=0.001）、労働力へのアクセス（p=0.014）、スマートフォン所有（p=0.083）が有意に影響していた。分数応答モデルでは、市場参加の水準に年齢（p=0.093）、協同組合加入（p=0.002）、道路状況（p=0.001）、貯蔵施設（p=0.016）、投入財市場までの距離（p=0.069）が有意に影響していた。

Essi Lamberg · The Journal of Architecture · Africa

フィンランドの技術協力によって策定されたタンザニアのタンガ・ムベヤ・モシの3都市のマスタープラン(1973-1975年)を事例分析し、北欧諸国を中立的・善意の対外援助主体とみなす従来の語りに異議を唱えた。フィンランド人専門家は、植民地時代の遺産・脱植民地化政策・新植民地主義的実践が交錯する両義的な環境のもとで活動し、郊外化・近隣住区モデル・都市園芸といった移動する概念をタンザニアの脱植民地化政策の言葉に翻訳する計画的な語法を発展させた。これら3都市のマスタープランは、かつて白人欧州エリートに限定されていた計画原則を都市人口全体に拡張し、ウジャマー(社会主義的協同)政策を推進するためにガーデンシティ計画の考え方を用いた。

Matthijs T. Wessels, Lisa‐Marie Hemerijckx · Development Southern Africa · Sub-Saharan Africa

タンザニア・ダルエスサラームにおいて、都市・周辺部の生産者が新鮮な葉物野菜の供給と入手可能性に果たす貢献を、食品販売業者・消費者への700件超の調査と生産者への民族誌的調査に基づき定量的・空間的に分析した。市内で消費されるアマランサス(青菜)の70%が市内で生産されており、農場から食卓までの平均輸送距離は11kmと、葉物野菜の供給圏は強く地域化していた。都市域が自らの食料需要充足に果たす役割の大きさが示され、成長するアフリカ都市の都市計画に食料供給を明示的に組み込む必要性が指摘された。

Zwelakhe Thulasizwe Mascot Maseko · Journal of Asian and African Studies · South Africa

南アフリカ・エシカレニ・タウンシップで、住民が都市のオープンスペースを自給的農業に利用する動機とその生活への影響を、地元農家への構造化インタビューとウムラトゥーゼ市当局者への詳細インタビューを組み合わせた混合手法で調査した。食料不安、生鮮食品への需要、農業への意欲、食料価格の上昇が住民をオープンスペース農業に向かわせる主な要因であり、生鮮食品への到達性向上、食費削減、産物販売による副収入といった生活面への寄与が確認され、都市計画に農地確保を組み込むことが提言された。

Charlie M. Shackleton, Peta Brom, Nanamhla Gwedla, Abraham R. Matamanda, Mallika Sardeshpande, Sopna Kumar-Nair · Cities · South Africa

南アフリカを事例に、アメニティ空間・青（ブルー）インフラ・自然／準自然地・都市公園・都市農業・法面（ヴァージ）という6種類の都市グリーンインフラ（UGI）について、現金・非現金所得、技能開発・学習、心身の健康、脆弱性・リスクの軽減、意思決定への参加という貧困削減の5側面ごとに、現状および将来の潜在力と必要な変革の度合いを評点化して比較した。都市農業は貧困削減への現時点での潜在力が最も高く評価され、法面（ヴァージ）は最も低かった一方、労力あたりの改善効果は公園とアメニティ空間で最大となり、法面は分布が広いために貧困削減の重要な対象地であるとされた。全体として、UGIの種類ごとの政策や手続きの変更よりも、投資の拡大と行政の姿勢の変化のほうが貧困削減への効果が大きいと結論づけている。

Chernet Assefa, Addisu Getahun, Endale Mekonnen · Middle East Research Journal of Economics and Management · Ethiopia

エチオピア・アディスアベバ市アカキ・カリティ準市の3地区で2021/22作付け年に実施された参加型実証活動。合計61世帯(男性世帯主47・女性世帯主14)の農家が受益し、パン小麦14ヘクタール、テフ30ヘクタールが対象となった。実証された技術による平均穀物収量は、パン小麦が56.66クインタル/ヘクタール、テフが22.16クインタル/ヘクタールで、いずれも全国平均を上回った。結論として、農業生産を伸ばすためには、完全な生産パッケージを伴う改良品種の普及と導入に関係者が注力し、貧困削減と食料安全保障の確保に向けてクラスター営農を活用する必要があるとしている。

City of Johannesburg, Department of Social Development · City of Johannesburg · South Africa

ヨハネスブルグ市社会開発局が2024年に採択した食料レジリエンス政策文書。市内の約9.6%の世帯が困窮世帯として食料不安の脅威にさらされているとし(StatsSA、2018年)、2021年時点で食料不安に脅かされる人の割合を30.9%と推計する研究(Rudolph et al.)を引用している。地域ごとの農業資源センター設置やハブ形成、食料配布などの政策介入を示す。

Namenge Philip Tendet, George Alliwa Makalliwa, Daniel Nyamongo Sagwe · The Pan African Medical Journal · Kenya (Nairobi)

ケニア・ナイロビ県カサラニ郡の都市農家328人（回収率85.42%）と農業普及員5人・行政長5人への調査。都市農業を妨げる要因は洪水（平均3.66）、降雨不足（3.52）、病害虫（3.49）の順に高く、収量低下と土壌流亡が続いた。加えて市当局による取り締まり、土地の権利の不安定さ、農地へのアクセス制限といった制度的障壁が挙げられた。回答者の65.55%が男性、63.41%が既婚、41.46%が日雇い労働者で、63.11%の月収は40〜80米ドルだった。気候ストレスと制度の不備が同時に効いており、都市農業の担い手は低所得層に集中していることを示す。全対象者を調査できていないこと、他地域との比較が難しいことが限界。

Reyes Tejada N., Kooy M., Zwarteveen M. · Water International · Mozambique (Maputo)

モザンビークの首都マプトで、多様な水源を使う灌漑都市農業が歴史を通じて一貫して存在してきたことを、市の主要グリーンベルトであるインフレネ渓谷を足場に検証した研究。1960年以降の都市計画の変遷を追い、その政策が都市農業とそれに依存する生計にどう影響したかを跡づける。4つの時代の「都市像」を記述したうえで、農業は脱植民地期の都市で目立つ位置を占めており、新自由主義への転換後も都市計画のなかでの位置づけが曖昧なまま重要であり続けていると論じ、灌漑都市農業を都市に本来備わる特徴として認めるべきだと主張する。

Folorunso E. A., Schmautz Z., Gebauer R., Mraz J. · Heliyon 9(8):e18979 · Nigeria

小・中規模の商業水耕栽培10農場の収益性をNPV・IRR・費用便益比・感度分析で評価。規模拡大が生産コスト低減と収益性向上に寄与する一方、小売価格や作物・市場規模に強く依存することを示す。

Arcadius Martinien Agassin Ahogle, Sammy Letema, Gertrud Schaab, Veronica Ngure, Abraham R. Mwesigye, Nicholas Kibet Korir · Frontiers in Soil Science · Kenya (Nairobi)

本研究は、ケニアのナイロビ市集水域における周縁都市農地の重金属および微量元素汚染リスクを評価するため、10の野菜栽培地域から60の土壌サンプルを分析した。結果は、As、Cd、Mn、Pb、Znを含む元素の濃度が上昇しており、一部は農業土壌の許容閾値を超えていることを示した。As、Cd、Hg、Pbは高い生態学的リスクを示し、Cdが全体のリスクの46-66%を占めた。

Tinashe P. Kanosvamhira · Urban Forum · South Africa

本ナラティブ文献レビューは、1993年から2022年までの南アフリカにおける都市農業に関する62の査読済み論文を分析しました。調査結果は、二次都市の過小評価やほとんどの研究における一般的な生産主義的焦点など、都市農業が持続可能な都市に貢献するための理解を制限するいくつかの知識ギャップを示しています。

Adeline Ngie, Nobukhosi Sithole · Urban Agriculture & Regional Food Systems · South Africa (Johannesburg)

南アフリカのヨハネスブルグで行われた調査では、食料安全保障の改善とインフラ再生を目的とした屋上菜園や水耕栽培を含む都市変革戦略が評価されました。ステークホルダーへのオープンエンドインタビューを通じて、家計の食料安全保障と収入創出が改善されたことが示されましたが、屋上菜園には土壌と水流の課題が残っています。水耕栽培はエネルギー供給や投入コストなどの課題に直面しましたが、土地と水資源の効率利用においてより有望な解決策を示しました。

F.E. Awoyelu, R.A. Mebo · Agro-Science · Nigeria (Osun State)

本研究は、2015年から2019年にかけてナイジェリア、オスン州イフェ東部およびイフェ中央地方政府地域における手工業的砂採掘が準都市農業に与える影響を評価した。120人の回答者（土地所有者、耕作者、住民）からのデータは、耕作地面積が24.8%減少し（48%から23.2%へ）、砂採掘地面積が20.4%大幅に増加した（14.6%から35%へ）ことを示した。土地所有者が砂採掘のために土地を手放す決定は、年齢、世帯規模、主要な職業が農業であることと相関して増加したが、教育水準が高いほど減少した。

Adedoyin Osasona Foluso · International Journal of Home Economics Hospitality and Allied Research · Nigeria (Ekiti State)

ナイジェリアのエキティ州イド・オシ地方政府地域の寄宿学校における思春期の生徒の栄養知識と栄養状態改善のための戦略が調査された。3つの公立および私立の寄宿学校の生徒80名を対象に質問票が用いられた。調査結果は、寄宿学校の生徒の多くが良い栄養知識を持っていることを明らかにした。

Bismark Osei, Mark Edem Kunawotor, Paul Appiah-Konadu · International Journal of Social Economics · Africa

この研究は、2000年から2020年までの54のアフリカ諸国を対象に、パネルデータとコックス比例ハザードモデルを用いて、気候変動緩和のための持続可能な環境達成策を調査しました。調査結果は、炭素農業、屋上庭園、再生可能エネルギーの生産と消費が持続可能な環境に積極的に貢献することを示しています。しかし、ガバナンスは持続可能な環境達成という目標に悪影響を及ぼしています。

Chinwe Okonkwo, Ifeoma Nwachukwu, Adebayo Adeyemi · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Nigeria (Ibadan)

本系統的レビューは、イバダンの準都市部小規模農家による改良キャッサバ植栽材料（ICPM）の採用と中止の決定要因に関する証拠を統合した。レビューの結果、初期採用後3シーズン以内に中止率が40%を超える可能性があることが判明した。知覚された有用性が最も強力な採用予測因子であった一方、知覚された使いやすさは物流上の障壁によってしばしば損なわれ、ベンダーの信頼が継続使用に影響を与えた。