研究・論文

Taylor Swenski, Jocelyn Smith Carter, Marjorie Kersten, Elizabeth Berkeley, K. Varner, Howard Rosing · Ecology of Food and Nutrition · United States (Chicago)

米国シカゴで2022年に実施された「Grow Your Groceries Home Garden」介入プログラムは、食料不安を抱える地域での食料アクセス改善を目指しました。46名の参加者を対象に2年間の縦断的調査と9名のフォーカスグループ調査が行われ、食料アクセス、費用削減、健康、社会感情的成果が評価されました。園芸への自信の向上に関する結果は非有意でしたが、参加者は食料アクセス、費用削減、健康的な食生活、ストレス軽減、人間関係の強化を報告しました。

Natalie Meyer, Simona Trandafir · Journal of Environmental Economics and Policy · United States (Rhode Island)

ロードアイランド州の米国居住者600名以上を対象とした選択ベースの調査により、農業、太陽光発電、レクリエーションのためのグリーンルーフ（GR）空間配分に関する選好と認識された価値が検討された。潜在クラスモデリングの結果、回答者の20%を占めるクラス1は、GR設置に概ね否定的であり、太陽エネルギーのためのGR空間配分に対して不利益を表明した。両クラスともGRでの農業生産を支持し、その特徴に対して支払い意思があることが示された。

Leanne Idzerda, Calin Lazarescu, Tricia Corrin, Eric Vallières, Alix Couture, Sara Khan, Lynn McIntyre, Valerie Tarasuk, Alejandra Jaramillo Garcia · Health Promotion and Chronic Disease Prevention in Canada · Canada

カナダの世帯food insecurity（食料不安）を減らしうる食料ベース介入を対象に、4データベースを2025年2月19日まで検索し、2名の査読者が独立にバイアスリスクとエビデンスの確実性を評価したシステマティックレビュー（PROSPERO CRD42021254450）。食料バウチャー（引換券）は世帯の食料不安を減らす可能性があるが、フードボックス、コミュニティ・ガーデニング、学校給食、狩猟・漁労、フードチャリティは「食料不安にほとんど、あるいは全く効果がない可能性がある」と結論している。食料不安は本質的に経済的な問題であり、食料の現物供給型の対応が全体の食料不安を大きく動かす見込みは低く、より包括的な公共政策が必要だとする。都市農業・コミュニティガーデンを食料不安対策として位置づける議論に対する反証にあたる。

Marisol Silva-Vera, María de Jesús Jiménez González, Laura Varela Almanza · JÓVENES EN LA CIENCIA · Mexico

メキシコで行われた65歳以上の成人21名を対象とした準実験的研究では、栄養状態改善のためのコミュニティ都市菜園介入を評価しました。参加者は栄養知識の向上、野菜摂取量の47.7%増加、身体活動量の23.8%増加を示しました。しかし、身体計測変数には有意な差が見られず、知識と習慣の肯定的な変化にもかかわらず、身体的測定値への影響は限定的でした。

Ana Zepeda, Maria C. Ortíz-Rivera, Clare Cannon, Amanda Crump · The Professional Geographer · United States

2019年7月にプエルトリコのサンフアンで実施された本研究は、ハリケーン・マリアが都市農園（huertos urbanos）に与えた影響を女性たちがどのように経験したかを調査している。調査結果は、多くの女性が都市農業を楽しんでおり、それが新鮮な農産物を提供している一方で、ほとんどすべての女性農家が農園設立後数年で、そしてハリケーン・マリア後にはさらにボランティア参加者の減少を経験したことを示している。それにもかかわらず、多くの女性は都市農園がコミュニティの食料栽培と集いの場として非常に重要であると述べている。

Lucas Velasques, Janaína Wohlenberg, Osmar Manoel Nunes, D. Friedrich, Norton Víctor Sampaio · Revista Científica Agropampa · Brazil (Dom Pedrito/RS)

ブラジル、ドン・ペドリート/RSで家庭菜園を行う住民20名を対象としたこの現地調査は、動機付け要因、困難、および利点を特定することを目的としました。報告された主な困難は、栽培に必要な時間と害虫の存在でした。健康的な食品の摂取、健康改善、スーパーマーケットでの節約といった利点がある一方で、時間的制約と害虫管理という大きな課題は、家庭菜園の広範な良い影響には限界があることを示しています。

Kyla D. Schulte, Caleb J. Wilson, Anna Tawril, Mary A. Jamieson · Ecosphere · United States (Michigan)

米国ミシガン州の農村から都市への勾配に沿った10のイチゴ農園で3年間にわたる研究が行われ、ミツバチの個体数、多様性、および群集構成が特徴づけられました。この研究では、不透水性表面被覆として測定された都市化が、ミツバチ全体の個体数と多様性に一貫した影響を与えないことが判明しました。都市化は特定の分類群（1年目にはHalictiniに正の影響、3年目にはCeratininiに負の影響）に異なる影響を与えましたが、全体的な影響は限定的であり、野生のミツバチ、特に在来種が都市農業における重要な受粉媒介者であることが示されました。

Dailey Fischer, Roberta Romano, Mariana Monteiro Kugler Batista, Mario Prokopiuk, Valério Alécio Turnes, Carlos Alberto Cioce Sampaio · Ambiente & sociedade · Brazil (Curitiba)

ブラジルのクリチバ中央都市圏におけるコミュニティ支援型農業（CSA）参加消費者の食品廃棄パターンを評価するため、調査（N=401、n=144）が実施された。結果は、CSAへの参加が食品廃棄に関する消費者の行動に有意な影響を与えないことを示した。これは、持続可能な消費教育と文脈に応じた解決策の必要性を示唆している。

Sarah Corcoran, Rachael Condley, Rachel A Liebe, Tuba Khan, Jillian Joyce, Deana Hildebrand, Ashlea Braun · Journal of Hunger & Environmental Nutrition · United States (California)

米国カリフォルニア州の食料・資源センターとコミュニティガーデンを併設した施設の利用者30人（平均年齢45.9歳、女性73.3%）を対象に、量的調査（アンケートと皮膚カロテノイド測定）と質的調査（半構造化インタビュー）の2段階からなる縦断的な順次説明的混合手法により、果物・野菜摂取量の障壁と促進要因を検討した。果物・野菜摂取の指標となる皮膚カロテノイド値は測定前後でほとんど変化がなく（P=.51）、インタビューに応じた26人からは、質の実感や健康目標との一致という促進要因と、精神的健康や優先事項の競合という障壁が語られ、果物・野菜摂取を支援するプログラムは食事以外の規定要因を優先すべきだと結論づけられた。

Wendy Demark-Wahnefried, Robert A. Oster, Kerry P. Smith, Harleen Kaur, Andrew D. Frugé, W. Walker Cole, Julie L. Locher, Gabrielle B. Rocque, Maria Pisu, Jennifer R. Bail, Harvey Jay Cohen, Douglas R. Moellering, Cindy K. Blair · JAMA Network Open · United States (Alabama)

米国アラバマ州で、野菜・果物の摂取や身体活動・身体機能が基準を下回る高齢がんサバイバー381人（平均69.8歳、女性69.0%）を、1年間の家庭菜園づくり支援（資材提供とマスターガーデナーによる伴走）と待機群にランダム割付した比較試験。主要評価項目である「野菜果物摂取・中高強度身体活動・身体機能の複合改善指標」に有意差はなく（介入群4.5% 対 待機群3.1%、P=.53）、野菜果物摂取の群間差も有意ではなかった（0.3皿/日、P=.10）。一方で介入群では2分ステップテスト（+6.0歩）、30秒椅子立ち上がり（+0.8回）、主観的健康度（100点満点で+8.4点）、腸内細菌叢のα多様性に有意な改善がみられた。COVID-19流行が効果を有意に弱めており、菜園づくりが高齢者の機能低下を止めるかは本試験では確認できていない。

Cavani Guzmán, Pierina · Macedonian Journal of Medical Sciences (University of Skopje) · Peru (Lima)

本稿は、ペルーのリマ、ルリガンチョにあるヌエボ・オリゾンテ・デ・カラポンゴ協会における、周辺都市地域の農業生産に対する都市化と工業化プロセスの影響について論じる。本研究は、これらの現象の発展と、それが地域の農業生産にもたらす変化との関係を分析し、周辺都市空間の脱農業化プロセスに関する学術的議論に貢献する。

Patsy Kraeger, Rhonda Phillips, J. H. Lubin, Jonathan Weir, Kristina R. Patterson · Sustainability · United States

米国50州を対象に、地域レベルのファーマーズマーケットと地域支援型農業（CSA）が州レベルの身体的幸福に与える影響を調査した。2016年の米国農務省データを用いた順序ロジスティック回帰モデル分析の結果、州レベルでは両者の関係は結論が出ていないことが示唆された。地域ファーマーズマーケットとCSAが州レベルで身体的幸福を向上させる可能性はあるものの、本研究ではその関係は確認されなかった。

Moses Wanyakha, Nancy Grudens‐Schuck, Ann M. Oberhauser · Journal of Agriculture Food Systems and Community Development · United States (Iowa)

アイオワ州のフードパントリーへの生鮮食品寄付パートナーシッププログラムにおけるCOVID-19パンデミック中のレジリエンスと脆弱性を調査した。2020年から2021年のパンデミック期間中、労働時間が大幅に減少したことが判明し、これは政府の政策とソーシャルディスタンス要件に起因するとされた。ボランティア不足、寄付の不安定さ、コミュニティの排他的慣行は、ボランティアベースの食料寄付プログラムに内在する脆弱性であることが示唆された。

Alexandra Zink, Paul J. CaraDonna, Kelly Larsen, Amy M. Iler · Ecosphere · United States (Chicago)

イリノイ州シカゴの都市化レベルが異なる6つの場所で240株の植物（カボチャとトマト）を栽培し、都市化が受粉にどう影響するかを調査した。トマトでは、受粉制限の程度が不浸透性表面の割合が高いほど増加し、都市化が進んだ場所では受粉不足がより顕著であることが示された。カボチャでは、最も都市化された場所でのみ受粉制限の証拠があり、果実の結実（種子の結実ではない）に対する受粉制限が不浸透性表面の増加とともにわずかに増加する傾向が見られた。

Alvorí Ahlert, Tatiane Fátima Nandi · REVISTA DE EDUCACIÓN AMBIENTAL Y SOSTENIBILIDAD · Brazil (Paraná)

ブラジル、パラナ州西部のイタイプ湖に隣接する自治体の学校を対象とした質的・量的調査により、学校菜園が環境教育ツールとしてどのように利用されているかが検証されました。この研究では、地域の公立幼稚園、小学校、特別支援学校の教師にアンケートを実施しました。その結果、ほとんどの教師は学校菜園の利用に賛成しているものの、主題に関する専門知識の不足から、生徒に学校菜園の重要性を教えることに困難を感じていることが明らかになりました。

Nicholas Greatens, Nick Klejeski, Les J. Szabo, Yue Jin, Pablo D. Olivera · Plant Disease · United States (Minnesota)

2021年7月および2022年7月から10月にかけて、米国ミネソタ州マンカトー近郊のコミュニティガーデンで、レモングラス20株すべてにさび病が観察され、5〜50%の葉の損失を引き起こしました。さび病菌の分子分析により、Puccinia cesatiiまたはその近縁種であることが特定されました。P. cesatiiはCymbopogon属に報告されていますが、レモングラスは一般的に宿主とは見なされておらず、珍しい感染を示しています。

Sinan Kordon, Patrick Miller · ArtGRID - Journal of Architecture Engineering and Fine Arts · United States (Roanoke)

バージニア州ロアノークの恵まれない5つの地域で行われた調査により、コミュニティガーデンへの不参加の主な理由が特定された。記述統計、T検定、因子分析を用いて、「盗難と損害」、「アクセス困難」、「多大な労力」、「個人的な関心のなさ」が主な阻害要因であることが判明した。これらの結果は、コミュニティガーデンプロジェクトへの市民参加における具体的な障壁を浮き彫りにしている。

Seohyun Kim, Carlos Almeida Peña · Journal of Student Research · United States

この研究は、米国で約1,900万人に影響を与えるフードデザートに対処するための、SNAP、HFFI、都市農業などの既存の取り組みを批判的に評価した。文献レビューとインタビューを通じて、これらのプログラムは食料不安の緩和に一定の肯定的な影響を示すものの、個人と食料資源との距離およびスーパーマーケットへの体系的なアクセスという根本的な問題に直接対処できていないことが判明した。本研究は、公共交通機関の強化とオンライン配送プラットフォームの確立を包括的な解決策として提案している。

Stacy M. Philpott, Azucena Lucatero, Sofie Andrade, Cameron R. Hernandez, Peter Bichier · Insects · United States (California)

米国カリフォルニア州の都市コミュニティガーデン（都市アグロエコシステム）を対象に、在来植物種の豊富さ、菜園管理、景観構成が、在来・非在来のハナバチ・テントウムシ・アリ・地表徘徊性クモの個体数と種の豊富さに与える影響を検証した研究。在来植物（種数では約10%、被覆率ではわずか約2.5%）は節足動物にほとんど影響を与えず、唯一の有意な効果は非在来クモの種数に対する負の影響であり、これは在来植物の被覆率の低さに起因すると考えられた。菜園の面積は在来・非在来ハナバチの個体数・種数と非在来クモの種数を増加させ、花の豊富さは非在来クモの個体数と在来・非在来クモの種数を増加させ、マルチ被覆と樹木・低木の量は非在来クモの種数を増加させた。自然生息地の被覆は非在来ハナバチと在来アリの個体数を高めた一方、在来テントウムシの種数はより少なかった。研究は、在来植物の種の豊富さは有益節足動物の個体数・種数に強い影響を与えないと結論づけている。

Julie Cornfield, Harmonii Odinga, Jaleh Kermani, Katherine P. Theall, M. Pia Chaparro · American Journal of Health Promotion · United States (New Orleans)

ルイジアナ州ニューオーリンズの10のコミュニティガーデンの環境評価と、20人の地域住民および管理者へのインタビューにより、ガーデン利用に影響する要因が調査された。ガーデンはデザインと清潔さで高い評価を得たが、アクセシビリティと情報入手可能性では低い評価であった。地域住民はガーデンが新鮮な食料へのアクセスを増やすと認識していた一方で、管理者はガーデンが地域全体に影響を与えるほどの食料を生産することはできないと考えており、代わりに社会的な利益を強調した。

M. Sitaker, S. Ennett, C.E. Walsh, R. Seguin-Fowler, J. Kolodinsky, A. Ammerman, K. Hanson, S.B. Pitts Jilcott · UNC Libraries · United States

本探索的研究は、低所得世帯の子どもにおける間食、加糖飲料（SSB）の摂取と過体重および肥満との関連を調査した。2016年と2017年に多州にわたるCO-CSA介入に参加した305世帯のデータが分析された。スナック菓子またはSSBの摂取と子どもの過体重との間に何の関連も認められなかった。

S.B. Jilcott Pitts, R.A. Seguin, J. Kolodinsky, E.H. Morgan, M.J. White, M. Sitaker, J.T. McGuirt, W. Wang, K.L. Hanson, A.S. Ammerman · UNC Libraries · United States

この研究は、米国ニューヨーク、ノースカロライナ、ワシントン、バーモント州の9つのコミュニティで、費用相殺型地域支援型農業（CO-CSA）プログラムに参加する低所得の53世帯の食料アクセスに関する認識を調査した。フォーカスグループの結果、農産物の量は豊富で手頃な価格であったものの、支払い時期が一部の参加者にとって障壁となり、不慣れな食品や腐敗の早さが受容性を妨げたことが明らかになった。CO-CSAは果物や野菜へのアクセスを促進する可能性があるが、定期的な移動パターンや食事計画にシェアの受け取りを組み込むことの課題により、肯定的な食生活の変化の認識は限定的である可能性があり、資源が限られた世帯では食品廃棄の懸念が特に深刻であると結論付けられた。

Christine Costello, Zeynab Oveysi, Bayram Dündar, Ronald G. McGarvey · Environmental Science & Technology · United States (Chicago)

この研究は、イリノイ州シカゴ周辺で栄養ニーズを満たすために必要な土地面積と半径を評価するために最適化手法を使用しました。その結果、650kmの半径内では、ビタミンD、B12、カルシウムのニーズを満たす食品の組み合わせは存在しないことが判明しました。都市農業は必要な半径を10〜15km削減しましたが、食料システムを地域化するためには依然として大幅な栄養強化または補給が必要でした。

Kyla D. Scherr, Mary A. Jamieson · Basic and Applied Ecology · United States (Michigan)

この3年間の研究は、米国ミシガン州の地方と都市の勾配に沿った10の農場で、2つの品種のイチゴ生産性に影響を与える環境要因を調査しました。都市化がイチゴの生産や果実の病原菌・害虫被害に直接的な影響を与えないことが判明しましたが、気温は作物の生産性に大きく影響し、涼しい地方の農場と暖かい都市の農場では果実の数が制限されました。都市化と節足動物の害虫、捕食者、花粉媒介者の全体的な個体数との間には関係が見られませんでしたが、スズメバチ科の個体数は都市化と正の相関があり、クモ類の個体数は負の相関がありました。

Helda Morales, Bruce G. Ferguson, Kimberly Chung, Ronald Nigh · Desenvolvimento e Meio Ambiente · Mexico (Chiapas)

メキシコのチアパス州におけるLabVida学校菜園プログラムを事例研究として、正式な教育構造を通じたアグロエコロジー拡大の可能性と限界が探求されました。研修を通じて教育者はアグロエコロジーへの理解を深め、学校菜園で実践を適用できましたが、アグロエコロジーの原則と科学的プロセスに関する理解は限定的でした。プログラムの最大の効果は、教育者の食習慣と、地域知識の価値および学校での関連性に対する認識にありました。