研究・論文

Taylor Swenski, Jocelyn Smith Carter, Marjorie Kersten, Elizabeth Berkeley, K. Varner, Howard Rosing · Ecology of Food and Nutrition · United States (Chicago)

米国シカゴで2022年に実施された「Grow Your Groceries Home Garden」介入プログラムは、食料不安を抱える地域での食料アクセス改善を目指しました。46名の参加者を対象に2年間の縦断的調査と9名のフォーカスグループ調査が行われ、食料アクセス、費用削減、健康、社会感情的成果が評価されました。園芸への自信の向上に関する結果は非有意でしたが、参加者は食料アクセス、費用削減、健康的な食生活、ストレス軽減、人間関係の強化を報告しました。

Natalie Meyer, Simona Trandafir · Journal of Environmental Economics and Policy · United States (Rhode Island)

ロードアイランド州の米国居住者600名以上を対象とした選択ベースの調査により、農業、太陽光発電、レクリエーションのためのグリーンルーフ（GR）空間配分に関する選好と認識された価値が検討された。潜在クラスモデリングの結果、回答者の20%を占めるクラス1は、GR設置に概ね否定的であり、太陽エネルギーのためのGR空間配分に対して不利益を表明した。両クラスともGRでの農業生産を支持し、その特徴に対して支払い意思があることが示された。

Leanne Idzerda, Calin Lazarescu, Tricia Corrin, Eric Vallières, Alix Couture, Sara Khan, Lynn McIntyre, Valerie Tarasuk, Alejandra Jaramillo Garcia · Health Promotion and Chronic Disease Prevention in Canada · Canada

カナダの世帯food insecurity（食料不安）を減らしうる食料ベース介入を対象に、4データベースを2025年2月19日まで検索し、2名の査読者が独立にバイアスリスクとエビデンスの確実性を評価したシステマティックレビュー（PROSPERO CRD42021254450）。食料バウチャー（引換券）は世帯の食料不安を減らす可能性があるが、フードボックス、コミュニティ・ガーデニング、学校給食、狩猟・漁労、フードチャリティは「食料不安にほとんど、あるいは全く効果がない可能性がある」と結論している。食料不安は本質的に経済的な問題であり、食料の現物供給型の対応が全体の食料不安を大きく動かす見込みは低く、より包括的な公共政策が必要だとする。都市農業・コミュニティガーデンを食料不安対策として位置づける議論に対する反証にあたる。

Marisol Silva-Vera, María de Jesús Jiménez González, Laura Varela Almanza · JÓVENES EN LA CIENCIA · Mexico

メキシコで行われた65歳以上の成人21名を対象とした準実験的研究では、栄養状態改善のためのコミュニティ都市菜園介入を評価しました。参加者は栄養知識の向上、野菜摂取量の47.7%増加、身体活動量の23.8%増加を示しました。しかし、身体計測変数には有意な差が見られず、知識と習慣の肯定的な変化にもかかわらず、身体的測定値への影響は限定的でした。

Ana Zepeda, Maria C. Ortíz-Rivera, Clare Cannon, Amanda Crump · The Professional Geographer · United States

2019年7月にプエルトリコのサンフアンで実施された本研究は、ハリケーン・マリアが都市農園（huertos urbanos）に与えた影響を女性たちがどのように経験したかを調査している。調査結果は、多くの女性が都市農業を楽しんでおり、それが新鮮な農産物を提供している一方で、ほとんどすべての女性農家が農園設立後数年で、そしてハリケーン・マリア後にはさらにボランティア参加者の減少を経験したことを示している。それにもかかわらず、多くの女性は都市農園がコミュニティの食料栽培と集いの場として非常に重要であると述べている。

Lucas Velasques, Janaína Wohlenberg, Osmar Manoel Nunes, D. Friedrich, Norton Víctor Sampaio · Revista Científica Agropampa · Brazil (Dom Pedrito/RS)

ブラジル、ドン・ペドリート/RSで家庭菜園を行う住民20名を対象としたこの現地調査は、動機付け要因、困難、および利点を特定することを目的としました。報告された主な困難は、栽培に必要な時間と害虫の存在でした。健康的な食品の摂取、健康改善、スーパーマーケットでの節約といった利点がある一方で、時間的制約と害虫管理という大きな課題は、家庭菜園の広範な良い影響には限界があることを示しています。

Sarah Corcoran, Rachael Condley, Rachel A Liebe, Tuba Khan, Jillian Joyce, Deana Hildebrand, Ashlea Braun · Journal of Hunger & Environmental Nutrition · United States (California)

米国カリフォルニア州の食料・資源センターとコミュニティガーデンを併設した施設の利用者30人（平均年齢45.9歳、女性73.3%）を対象に、量的調査（アンケートと皮膚カロテノイド測定）と質的調査（半構造化インタビュー）の2段階からなる縦断的な順次説明的混合手法により、果物・野菜摂取量の障壁と促進要因を検討した。果物・野菜摂取の指標となる皮膚カロテノイド値は測定前後でほとんど変化がなく（P=.51）、インタビューに応じた26人からは、質の実感や健康目標との一致という促進要因と、精神的健康や優先事項の競合という障壁が語られ、果物・野菜摂取を支援するプログラムは食事以外の規定要因を優先すべきだと結論づけられた。

Moses Wanyakha, Nancy Grudens‐Schuck, Ann M. Oberhauser · Journal of Agriculture Food Systems and Community Development · United States (Iowa)

アイオワ州のフードパントリーへの生鮮食品寄付パートナーシッププログラムにおけるCOVID-19パンデミック中のレジリエンスと脆弱性を調査した。2020年から2021年のパンデミック期間中、労働時間が大幅に減少したことが判明し、これは政府の政策とソーシャルディスタンス要件に起因するとされた。ボランティア不足、寄付の不安定さ、コミュニティの排他的慣行は、ボランティアベースの食料寄付プログラムに内在する脆弱性であることが示唆された。

Alvorí Ahlert, Tatiane Fátima Nandi · REVISTA DE EDUCACIÓN AMBIENTAL Y SOSTENIBILIDAD · Brazil (Paraná)

ブラジル、パラナ州西部のイタイプ湖に隣接する自治体の学校を対象とした質的・量的調査により、学校菜園が環境教育ツールとしてどのように利用されているかが検証されました。この研究では、地域の公立幼稚園、小学校、特別支援学校の教師にアンケートを実施しました。その結果、ほとんどの教師は学校菜園の利用に賛成しているものの、主題に関する専門知識の不足から、生徒に学校菜園の重要性を教えることに困難を感じていることが明らかになりました。

Nicholas Greatens, Nick Klejeski, Les J. Szabo, Yue Jin, Pablo D. Olivera · Plant Disease · United States (Minnesota)

2021年7月および2022年7月から10月にかけて、米国ミネソタ州マンカトー近郊のコミュニティガーデンで、レモングラス20株すべてにさび病が観察され、5〜50%の葉の損失を引き起こしました。さび病菌の分子分析により、Puccinia cesatiiまたはその近縁種であることが特定されました。P. cesatiiはCymbopogon属に報告されていますが、レモングラスは一般的に宿主とは見なされておらず、珍しい感染を示しています。

Sinan Kordon, Patrick Miller · ArtGRID - Journal of Architecture Engineering and Fine Arts · United States (Roanoke)

バージニア州ロアノークの恵まれない5つの地域で行われた調査により、コミュニティガーデンへの不参加の主な理由が特定された。記述統計、T検定、因子分析を用いて、「盗難と損害」、「アクセス困難」、「多大な労力」、「個人的な関心のなさ」が主な阻害要因であることが判明した。これらの結果は、コミュニティガーデンプロジェクトへの市民参加における具体的な障壁を浮き彫りにしている。

Stacy M. Philpott, Azucena Lucatero, Sofie Andrade, Cameron R. Hernandez, Peter Bichier · Insects · United States (California)

米国カリフォルニア州の都市コミュニティガーデン（都市アグロエコシステム）を対象に、在来植物種の豊富さ、菜園管理、景観構成が、在来・非在来のハナバチ・テントウムシ・アリ・地表徘徊性クモの個体数と種の豊富さに与える影響を検証した研究。在来植物（種数では約10%、被覆率ではわずか約2.5%）は節足動物にほとんど影響を与えず、唯一の有意な効果は非在来クモの種数に対する負の影響であり、これは在来植物の被覆率の低さに起因すると考えられた。菜園の面積は在来・非在来ハナバチの個体数・種数と非在来クモの種数を増加させ、花の豊富さは非在来クモの個体数と在来・非在来クモの種数を増加させ、マルチ被覆と樹木・低木の量は非在来クモの種数を増加させた。自然生息地の被覆は非在来ハナバチと在来アリの個体数を高めた一方、在来テントウムシの種数はより少なかった。研究は、在来植物の種の豊富さは有益節足動物の個体数・種数に強い影響を与えないと結論づけている。

Julie Cornfield, Harmonii Odinga, Jaleh Kermani, Katherine P. Theall, M. Pia Chaparro · American Journal of Health Promotion · United States (New Orleans)

ルイジアナ州ニューオーリンズの10のコミュニティガーデンの環境評価と、20人の地域住民および管理者へのインタビューにより、ガーデン利用に影響する要因が調査された。ガーデンはデザインと清潔さで高い評価を得たが、アクセシビリティと情報入手可能性では低い評価であった。地域住民はガーデンが新鮮な食料へのアクセスを増やすと認識していた一方で、管理者はガーデンが地域全体に影響を与えるほどの食料を生産することはできないと考えており、代わりに社会的な利益を強調した。

Helda Morales, Bruce G. Ferguson, Kimberly Chung, Ronald Nigh · Desenvolvimento e Meio Ambiente · Mexico (Chiapas)

メキシコのチアパス州におけるLabVida学校菜園プログラムを事例研究として、正式な教育構造を通じたアグロエコロジー拡大の可能性と限界が探求されました。研修を通じて教育者はアグロエコロジーへの理解を深め、学校菜園で実践を適用できましたが、アグロエコロジーの原則と科学的プロセスに関する理解は限定的でした。プログラムの最大の効果は、教育者の食習慣と、地域知識の価値および学校での関連性に対する認識にありました。

Manuela Maluf Santos, Paulo Eduardo Moruzzi Marques · Estudos Avançados · Brazil (São Paulo)

この記事は、「ローカヴォリズム」と呼ばれる食の活動主義運動を概念的に探求し、その出現といくつかの現れを文脈化している。実践されると、ローカヴォリズムは多様で、時には相反する効果をもたらす可能性があると指摘している。これらの矛盾を分析するため、サンパウロ市で地元の消費回路に関わる2つの農家組織がインタビューされ、この種の購入が持つ潜在的な社会的および環境的影響を実践的に理解しようと試みられた。この要約は、これらのインタビューの結果を提示していない。

Doris González-Fernández, Ana Sofía Mazzini Salom, Fermina Herrera Bendezu, Sonia Huamán, Bertha Rojas Hernández, Illène Pevec, Eliana Mariana Galarza Izquierdo, Nicoletta Armstrong, Virginia Thomas, Sonia Vela Gonzáles, Carlos Gonzáles Saravia, Marilyn E. Scott, Kristine G. Koski · Frontiers in Public Health · Peru (Lima)

ペルー・リマ首都圏パチャカマック地区の周縁集落で、地域保健推進員が (1) 家庭・共同菜園づくり、(2)「意識的な栄養」、(3) 養育ワークショップ（ICDP）を順に実施し、介入コミュニティの0〜3歳児113人と対照コミュニティ127人を介入前・8か月・12か月で比較した研究。介入により食料不安のリスク比は0.20（95%CI 0.08〜0.51）、言語発達の遅れは0.39（0.19〜0.82）と有意に低下した一方、運動発達と社会・認知発達の遅れは有意に改善しなかった。微量栄養素サプリメントの使用は運動発達の遅れを0.12に下げ、逆にペットが多い世帯では運動発達の遅れ3.24倍、社会・認知発達の遅れ2.72倍、食料不安1.73倍とリスクが高かった。菜園単独ではなく栄養・養育の3点セットの効果であり、菜園の寄与だけを取り出すことはできない。

Emily A. Holmes, Mary F. Campbell, Wesley James, Karen Matthews · Ecology of Food and Nutrition · United States (Mississippi Delta)

この研究は、ミシシッピデルタにおける学校菜園プログラムへの参加が、小学5年生の園芸知識、自己認識、および標準テストの成績に与える影響を評価しました。標準テストの成績には影響が見られませんでしたが、生徒たちは園芸知識を増やし、将来、チームワーク、リーダーシップ能力について肯定的な感情を報告し、これは喜び、自信、リーダーシップ、チームワークの観察によって裏付けられました。

Paulo de Oliveira Neto, Andréa Rossi Scalco, Ana Elisa Bressan Smith Lourenzani, Sandra Cristina de Oliveira · Ciência e Natura · Brazil

この研究は、ブラジルのマリンガ市のコミュニティガーデンで、都市農業が食料安全保障に与える影響を分析した。EBIA法と記述統計分析、重回帰分析を用いて調査が行われた。結果は、この活動が、消費または収入のために生み出された資源に依存する人々の食料安全保障に貢献しなかったことを示している。

Erin Ingram, Jenny Keshwani · Journal of Extension · United States (Nebraska)

ネブラスカ州の学校を対象とした調査により、既存の学校菜園の特徴と、菜園ベースのSTEM学習を制限する課題が明らかになった。この研究は、幼稚園から高校までのSTEM教育、特に科学分野における学校菜園の利用を確認した。しかし、技術および工学体験の機会は現在限られており、菜園ベースのSTEM学習の取り組みを拡大するためには、追加の専門能力開発支援が必要であると判明した。

Lauren Chenarides, Carola Grebitus, Jayson L. Lusk, Iryna Printezis · Agribusiness · United States

本研究は、アリゾナ州フェニックスとミシガン州デトロイトにおけるCOVID-19パンデミック前（2017年）とパンデミック中（2020年ロックダウン）の都市農業（コミュニティガーデンと家庭菜園）への世帯レベルの参加を、2回のオンライン調査と二変量プロビットモデルを用いて分析した。その結果、家庭菜園と比較してコミュニティガーデンへの参加者は著しく少なく、全体的な参加率は2017年よりも2020年の方が低かった。コミュニティガーデンや家庭での食料栽培への個人の参加の継続性は脆弱であり、多くの都市世帯の食料栽培実践はまだ主流ではない可能性があり、参加を阻害する他の障壁が存在することを示唆している。

Lucas Ricardo Souza Almeida, Diego Cesar Alves Lima Verde, Hélder Ribeiro Freitas, Rita de Cássia Rodrigues Gonçalves Gervásio, Elson de Oliveira · Cadernos de Agroecologia · Brazil (Petrolina)

本研究は、2018年8月から2019年3月にかけて、ブラジルのペトロリーナにあるEREMCCコミュニティガーデンにおける土地利用と占有の季節性を分析した。2018年8月には、6,200m²の庭園面積の73%が未耕作であり、生産のための未開拓の広いエリアがあることが示された。2019年3月までに、食料生産は35.71%増加し、ほとんどの区画でキャベツ、コリアンダー、レタスが栽培されていた。

M. A. McKenna, Jessica Wall, Suchitra Roy · · Canada

この章では、カナダの学校における植物ベースの食料イニシアチブの現状をまとめている。学校菜園、青少年リーダーシッププログラム、食料持続可能性教育の確立においてかなりの進展が見られるものの、研究者らは、全ての生徒に到達し、食料リテラシーの全ての側面に対処するプログラムを提供し、システム変革を達成するためには、さらなる取り組みが必要であると指摘している。

Zsofia Mendly‐Zambo, Dennis Raphael · Social Policy and Society · Canada

カナダでは170万世帯以上が世帯食料不安（HFI）の影響を受けているが、政府の対策は著しく限定的である。フードバンクやコミュニティガーデンといった非政府の取り組みはHFIを非政治化し、解決を困難にしている。本研究は、最も考慮されていない批判的唯物論的政治経済言説が、カナダにおけるHFIの存在を最もよく説明し、最も効果的な対応策を提供すると主張している。

Shannon Donovan · Case Studies in the Environment · United States (Anchorage)

アラスカ州アンカレッジでは、コミュニティガーデンシステムの戦略的拡大を探るため、地域調査、利害関係者ワークショップ、主要情報提供者インタビューを含む多角的なニーズ評価が実施されました。この研究は、コミュニティガーデンへの需要が供給をはるかに上回っていることを明らかにしました。多様なニーズに持続的に応えるためには、アクセスしやすい場所の確保、庭師の能力育成、パートナーシップの強化に拡大努力を集中すべきであると結論付けられました。

Walter W. Furness, Courtney M. Gallaher · Local Environment · United States (Rockford)

イリノイ州ロックフォードで行われた研究では、住民の新鮮な農産物へのアクセスやその他の社会的利益に対するコミュニティガーデンの貢献度を評価した。データは、ガーデナーへのインタビュー、フードパントリー利用者とのフォーカスグループ、およびパントリー利用者への調査を通じて収集された。その結果、ガーデニングをしない地域住民は庭園が提供する農産物の増加から恩恵を受けているものの、積極的に庭園に参加することに関連するすべての社会的および共同体的な利益は受けていないことが示された。