研究・論文

Maria Dankowska · Protection of cultural heritage · Poland

ポーランド・ウッチの旧市街を取り巻く「伝統と文化のグリーンリング」という設計提案を扱った研究。公園や市民農園などの緑地、ウッドカ川・ヤシェン川沿いの緑、墓地、工場・邸宅などのポスト工業建築物を含む魅力的な空間システムとして構想され、ウッチの歴史にとって重要な旧市街目抜き通りピョトルコフスカ通りとその沿道建築が全体を結ぶ核として位置づけられている。このグリーンリングは現時点では未実施だが、都市の文化的・自然的遺産のうち最も価値の高い要素を活かし保存する公共空間システムとしての可能性を持つと論じている。

Tainan Messina, Rui Figueira, José M.L. Santos · Ecosystem Services · Europe

ポルトガル中部の集約農業システムを対象に、種・形質・作物データ、害虫捕食の指標、地元農家の専門知見を統合し、鳥類による害虫捕食量を算出する手法を開発した研究。ポイントカウントデータを用い、各種のエネルギー要求量とライフサイクル特性に基づいて鳥類による無脊椎動物の日次捕食量を推計し、樹木の勾配に沿った鳥類とサービス提供の関係を検討した。種のギルドを用いて生息地要件と害虫抑制サービスを関連づけた結果、樹木や木本植生に近い一年生作物では、作物のみの区画に比べて捕食量が高いことが示された。手法の主な課題と強みを分析した上で、農家の参加が分析の精度と成果を高めたことから、この総合的な手法の特性が政策立案とステークホルダーをより効果的に導けると結論づけている。

J. Meyer, Markus Hassler · Sustainability · Germany

「レバレッジポイント」概念(システムにおける知識の生産・活用のあり方を再考することが持続可能性への変革の重要な梃子になるとする考え方)を、これまで適用されてこなかった地域支援型農業(CSA)に適用した質的研究。ドイツの22のCSA農場を対象に半構造化インタビューを実施し、関係者間の知識の生産と流通について詳細な知見を収集し、これらのCSAが持続可能性への変革的変化をどの程度まで梃子とする潜在力を持つかを分析した。データは、CSAが農業の再考に関して持続可能性の変革を梃子とする大きな潜在力を持つことを示しており、この認識をもたらす特徴として、協働的・参加型・透明性の高い構造が挙げられ、これが情報の創出と交換を促す特性であるとしている。

Н.А. БУЛХОВ, С.Л. МОИСЕЕНКО, Н.П. Малышева · Экономика и предпринимательство · Europe

都市農業の発展を通じた地域（州）の食料安全保障水準向上を論じた論文である。食料安全保障を確保する仕組みを検討し、現段階における主要な構成要素を析出した。食料安全保障水準の評価アプローチを検討し、地域の食料安全保障水準を評価するための可能かつ重要な基準を提示した。D.G.オロヴャンニコフの手法に基づき、提案する施策がブリャンスク州の食料安全保障水準に与える影響を試算した。具体的な試算値は要旨中には示されていない。

Lara Houston, Sara Heitlinger, Ruth Catlow, Alex Taylor · Bristol University Press eBooks · United Kingdom

食料の希少性が多様なアクターに依存する条件的なものとしてどう理解されうるか、また食の豊かさの可能性が、その多面的な関係性を評価し直す修復的プロジェクトとしてどうアプローチされうるかを問う論考。ブロックチェーンは生産的な想像力を提示すると同時に、そうした修復的で持続可能な取り組みへの課題ももたらすインフラとされる。一連のワークショップを通じてこれらの可能性と課題を批判的に実験した。コミュニティ農園従事者、組織者、アーティスト、技術者など多様な参加者とともに、2025年——ロンドン全体が都市ファームへと変貌した想定上の未来——を舞台とする架空のシナリオを演じる遊戯的な手法を用いた。参加した組織・参加者にとって、「修復」とは、社会的・環境的な崩壊の後始末として、人間の知識と経験を中心に据えない、人間以外の存在をも含む価値システムを立ち上げていく作業を意味した。

J.E. Jansma, Sigrid Wertheim‐Heck · Environment and Planning B Urban Analytics and City Science · Netherlands

本研究は、オランダ・アルメーレ市の新興ペリアーバン地域オーステルヴォルトを対象とした。ここでは「将来の都市食料需要の10%を生産する」というトップダウンの政策目標が、各区画の51%を都市農業に充てる規則のもと、新規住民の自己組織化に委ねられている。社会実践理論に基づく分析（オンライン調査n=111と航空写真分析n=199を組み合わせた手法）の結果、住民が都市農業を多様なライフスタイルの中で実質的な実践として定着させるには時間がかかること、また、ボトムアップの自己組織化への注力は計画・政策側のレッセフェール（放任）を意味しないこと、政策目標・計画手段・実践者のニーズのバランスが必要であることが示された。

Laura van Oers, Giuseppe Feola, Hens Runhaar, Ellen H.M. Moors · Environmental Innovation and Societal Transitions · Europe

オランダの地域支援型農業（CSA）農場2か所を対象に、連帯支払い制度（solidarity payment）への転換過程を質的に記録した研究。組織論・経営学における「組織的アンラーニング」と、脱植民地主義・フェミニズムの教育論に基づく「教育的アンラーニング」の概念を統合し、サステナビリティ移行におけるアンラーニングの理解を試みた。連帯支払い制度は低所得会員のCSAへのアクセスを高め、農業者との連帯を通じてより公正な所得の確保を促進する。結果は、変化のプロセスにおいてアンラーニングが生成的な機能を果たすこと、および本事例における戦略的・教育的なアンラーニングの意義を示した。

D Kozáková, M. Jebavý, M. Kunt, K. Čechová · Scientia Agriculturae Bohemica · Europe

チェコ・プラハで実施された研究（Scientia Agriculturae Bohemica、2023年）は、温暖な気候帯における壁面緑化（垂直庭園）と屋上庭園に適した球根植物種を検証し、複数年にわたり方位ごとの開花時期・開花期間・耐性を記録した。スイセン属は垂直庭園の南向き区画で最も良好な生育を示し、両方の庭園形式に最も適していると判断された。シベリアツルボ（Scilla siberica）は南向き庭園において開花期間・開花株数の両面で最も不向きな選択であった。アルメニアムスカリ（Muscari armeniacum）はすべての方位でバランスの取れた開花結果を示した。ガランサス・ウォロノウィイ（Galanthus woronowii）はいずれの立地でも良好な見込みを示さず、クロッカス「キング・オブ・ストライプド」は垂直庭園には不向きであることが分かった。

SUEDANUR ÖZDEN, ESRA ARSLANTÜRK, MEHMET SENEM, İmdat As · Architecture and Planning Journal (APJ) · Europe

トルコ・イスタンブールの欧州側で計画中の人口5万人の未来都市プロジェクトを対象に、バーチャルリアリティ(VR)技術を用いて市民に革新的なモビリティ手法・ドローン配送・都市農業(アーバンファーミング)などスマートシティ関連のトピックを体験させるゲーミング環境を検討した研究(2023年、欧州)。VR技術はアイデアのテスト・パフォーマンスのシミュレーション・アイデアのクラウドソーシングの場を、実際の都市建設前に提供しうるとし、ゲーム性を持たせることで市民の設計プロセスへの参加意欲を高め、収集データが未来都市の形成に向けた重要なフィードバックループになるとする。市民はVR環境の中で徒歩・自転車・自動車・飛行という4つの移動モードを通じて都市デザインを体感できるほか、都市農業や太陽エネルギー利用、カーボンニュートラルといったスマートシティのトピックに関与することでポイントを獲得できる仕組みを持つ。プロジェクトは、ヘッドマウントディスプレイによる没入型VR版都市の構築、エデュテインメント/ゲーミフィケーション、Metaのマルチユーザー空間への統合という3段階から構成され、本論文ではプロジェクトの初期知見、探究した手法・ツール、都市計画・建築設計におけるVR技術の有用性を論じている。

Nancy Harlet Esquivel-Marín, Leticia Myriam Sagarnaga Villegas, Octavio T. Barrera-Perales, Juan Antonio Lugo Machado, José María Salas González · Acta Universitatis Sapientiae Agriculture and Environment · Europe

多機能農業(MFA)の体系的構造と持続可能性との関連を、書誌計量学的レビューにより分析した研究。Web of Science上で公開された文献432本を対象に、Bibliometrix・VOSviewerの2つのソフトウェアを用いて科学協働ネットワークをマッピングした。分析の結果、著者・掲載誌・国別の知識構造が明らかになり、4つの主題クラスター(a)MFAと持続可能性、b)生態系サービスと生物多様性、c)欧州の公共政策、d)ガバナンスと都市農業)を特定した。出版件数は増加しているものの、研究は欧州に集中しており、異なる分野間の協働ネットワークは少なく、これはSDG目標17(パートナーシップ)が達成されていないことを示唆すると結論づけている。

Miguel Borja Bernabé-Crespo, Jorge Olcina Cantos, Antonio Oliva Cañizares · Water · Spain

水資源が乏しい半乾燥・乾燥地域において、都市・農業・産業・レジャー・観光など競合する需要を満たすための水資源確保策として、「排水利用流域(wastewater use basin)」という概念を提案する論文。これは従来の河川流域よりも小さな作業単位で、下水道網に集まる水と都市集積地の雨水を、処理・再利用のための下水処理場に至るまで一体的に管理するための地理的に絞り込まれた提案である。研究対象地域はスペイン・イベリア半島南東部のムルシア州カルタヘナ地区・マル・メノール周辺とアリカンテ州ベガ・バハ地区。セグラ川流域における近年の集中豪雨の発生傾向を分析した結果、豪雨は沿岸部・沿岸近傍で発生する傾向が明確であり、水が貯水池のある上流部まで到達しないことが示された。実行済み・計画中の環境用貯水槽の容量に基づく試算では、セグラ川流域の水文計画に追加可能な水量は400万立方メートル(4立方ヘクトメートル)に上るとしている。雨水の集水は、下水処理場が提供する水資源を補完・増加させる追加水量の組み込みを可能にし、干ばつや洪水など気候の極端現象や気候変動への適応策としても機能し、資源利用の循環的管理を支えるとしている。

G. C. Moore Smith, Gilda Berruti · · Italy

イタリアのコミュニティガーデンと、これらの活動を規定する複数の政策枠組みを検討する章。都市・周辺都市の園芸は、社会・環境・健康面での便益を伴う長い伝統の一部であり、地域生産食料への志向は公共の議論における繰り返し現れるテーマの一部であるとする。国家的な食料自給を主張する声は少ない一方、地域に根ざした市民による園芸活動が広く存在することは、食料生産の要因への意識を高め、食料消費・調達のパターンに好ましい影響を与えているとする。トリノ、ヴェネツィア、ボローニャ、シエナ、ローマ、パレルモなど国内各地で実施された調査の結果を提示し、ナポリ都市圏における都市園芸の特殊事例についても取り上げている。

Verónica Arcas‐Pilz, Xavier Gabarrell, Francesco Orsini, Gara Villalba · The Science of The Total Environment · Europe

都市部の廃棄物源から窒素(N)・リン(P)を回収し都市農業(UA)に利用する技術を文献調査で整理した研究で、廃棄物源を(1)食品・有機性廃棄物・バイオ廃棄物と(2)排水の2群に分け、前者から7つ、後者から11の回収戦略を特定し、バルセロナ都市圏を対象にその潜在量を評価した。有機性廃棄物の堆肥化・嫌気性消化、下水汚泥の堆肥化、ストルバイト沈殿、排水処理水中のイオン交換などによる回収量は、回収戦略により現在および将来のUA需要のリン(P)を2.7〜380.2倍、窒素(N)を1.7〜117.5倍満たしうると試算された。技術的な回収可能量は大きいものの、現状の認識・法制度・既存市場と比較した導入・生産コストが、これらの栄養回収戦略の実装を妨げていると結論づけている。

Ada Górna · Prace i Studia Geograficzne · Europe

都市農業の特殊な形態としてのブドウ園に着目し、ウィーンを事例に空間的・機能的側面を検討した論考。「都市ブドウ栽培の王」とも呼ばれるウィーンについて、オーストリア・ワインマーケティング協会のデータと2022年4月の現地観察に基づく空間・機能分析を行い、市内でのブドウ園の空間分布の特徴、生産構造、その果たす機能を明らかにした。ウィーンにおけるブドウ栽培・ワイン醸造は生産機能に加えレクリエーション・観光・景観・文化の各機能を併せ持つ多機能性を示しており、これが市の空間の中でブドウ園が存続する一因になっていると結論づけている。

Anni Turunen, Riikka Aro, Suvi Huttunen · Journal of Agricultural and Environmental Ethics · Europe

フィンランドの市民主導によるコミュニティ支援型農業（CSA）グループを対象に、半構造化インタビューと観察・映像資料を質的内容分析することで、食のシチズンシップの構成における物質性の役割を検討した。畑・時間・身体といった物質性がCSA活動の中心的な役割を果たしており、食のシチズンシップは人間だけの特性としてではなく、こうした物質的・言説的な布置との間主観的な相互作用（intra-action）の中で生み出される、集合的で能動的な営みとして理解すべきだと結論づけている。

Caroline Verfuerth, Angelina Sanderson Bellamy, Barbora Adlerová, Amy Dutton · Frontiers in Sustainable Food Systems · United Kingdom

現行のフードシステムの機能不全が、消費選択と食料生産の双方を規定する構造として、複合的な危機の根底にあるとされる。低所得世帯はこうした機能不全の影響を不均衡に受け、食料安全保障や健康的で持続可能な食品へのアクセスに支障をきたしている。コミュニティ支援型農業(CSA)は、地域社会的な価値観に根ざし、地域で販売されるアグロエコロジー的に生産された食品に基づく代替的フードシステムとして、アグリフードシステムの転換に向けたボトムアップの対応と位置づけられる。他の食のシティズンシップ運動やオルタナティブ・フードネットワーク(AFN)とともに、CSAは民主的で社会的・経済的に公正、環境的に持続可能なフードシステムの構築を志向する。しかし、低所得世帯はCSAコミュニティにおいて過小に代表されているという課題がある。本研究は、研究チームと英国ウェールズのCSA農場4カ所、食料支援団体2団体との共同開発による介入プログラムで、CSA会員資格を食料不安に直面する世帯にとってより利用しやすいものにする方法を探った。38世帯が2〜4カ月間、週1回の野菜バッグの提供を受け、収穫期の開始時と終了時に16人の世帯員へのインタビューを実施した。食のウェルビーイング枠組みに基づき、CSA会員資格が食料不安世帯に与える影響を検証した結果、CSA会員資格は生産者・消費者関係の強化、健康的な食品の入手可能性の向上、自身と家族の福祉のケア、地域に根ざした食のケイパビリティ・リテラシーの構築を通じて、食のウェルビーイングを全体的に改善することが示された。この結果を踏まえ、論考は、地域化されたAFNにおいて経済的に排除され食料不安に直面する世帯に肯定的な成果をもたらすため、食のウェルビーイングを重視した介入を体系的に優先すべきだとする議論を支持している。

Veronica Sebald, Julia M. Schmack, Monika Egerer · Renewable Agriculture and Food Systems · Germany

ドイツの2都市(ベルリン、ミュンヘン)にある都市コミュニティガーデン30か所を対象に、有毒植物種の発生状況を調査し、都市菜園における有毒・強毒植物をめぐる懸念を検討した。人体に有毒な物質を産生する植物種が確認される一方、それらの植物は生態系機能や生物多様性保全の観点からも価値を持ちうるため、人の健康増進という生態系サービスとの間にトレードオフが生じており、菜園参加者や運営団体の目標に応じて、生物多様性保全を支えながら健康リスクを緩和するために有毒植物を注意深くモニタリング・管理する必要があると結論づけている。

Ministère de la Transition écologique · Ministère de la Transition écologique (France) · France

フランス生態移行省による、バイオ廃棄物（生ごみ・庭ごみ等）の発生源分別義務化に関する公式ページ。EU法とフランスの2020年反浪費法に基づき、2024年1月1日からすべての事業者・家庭を対象に発生源分別が全国で義務化された。バイオ廃棄物は分別されていない家庭ごみの3分の1を占めるとされ、自治体による分別回収の仕組み整備を「Fonds vert（グリーンファンド）」が2023年以降支援している。

Fields in Trust · Fields in Trust · United Kingdom

英国の慈善団体Fields in Trustは、土地所有者（自治体等）と法的拘束力のある協定（イングランド・ウェールズ・北アイルランドではDeed of Dedication、スコットランドではMinute of Agreement）を結ぶことで、公園・緑地をスポーツ・レクリエーション用途に永久に確保する仕組みを提供している。申請から登記までは10段階のプロセスで進み、署名から3か月以内に土地登記機関へ登録することが求められる。同団体はこれまでに約3,000か所の公園・緑地を保護してきたとしている。

· Wikipedia (Italian) · Italy

カッシーナ・キエーザ・ロッサは9〜13世紀に建てられた農家・教会複合施設で、ミラノ市が1960年に取得した。2009年以降は果樹園と森林区画を含む公共公園、バール、図書館として一般開放されており、1988年設立の保存会が保護・文化活動を担っている。歴史的農業建築が市民の公共空間に転用された事例。

Josephine Rother · Stadt und Grün 11/2023 · Germany

ハノーファー市リンデン地区の一団地を通してドイツの小庭園史をたどる記事。1909年に借地記録へ初めて現れたリンデン協会が1925年には会員1,000人を超え、1926年に最初の団地建物が建ったと記す。市の行政については1919年に小庭園造成のための役所（Amtsstelle für den Kleingartenbau）が置かれたこと、1921年に各協会が帝国小庭園協会連合へまとまったことを挙げる。区画数は1927年から1932年の5年間で2万に増え、1935年には2万6,000でピークに達したとする。1983年に恒久小庭園としての指定で用地が保全され、現在のハノーファー市には約2万区画・1,048ヘクタール（市域の約5%）があり、住民28人あたり1区画にあたるという。

Eugenio-Gozalbo M., Ramos-Truchero G., Suárez-López R., Romanillos M.S.A., Rees S. · Education Sciences (MDPI), 12(3):168 · Europe

「食と栄養」をテーマに菜園を活用した授業単元の効果を、従来の教科書ベースの単元と比較評価。菜園ベースの学習は生徒の理解をより包括的にし、実生活での意思決定への準備を高めるなど、教育的改善をもたらした。

Wood C. J., Barton J. L., Wicks C. L. · International Journal of Environmental Research and Public Health, 19(20):13166 · United Kingdom

英エセックスの療法的コミュニティガーデン『Growing Together』に紹介された精神疾患のある53名を縦断的に追跡し、ガーデニングへの参加がウェルビーイングを向上させ、孤独感を緩和し生活満足度を高めることを示した。コロナ禍をまたぐ期間でも効果が維持され、緑の社会的処方の有効性を裏づけた。

Tripodi P., D'Alessandro A., Francese G. · Frontiers in Plant Science 13:1031776 · Italy

在来トマトのゲノム情報と生化学的品質形質を統合解析。果形・サイズが糖・有機酸・芳香成分と相関し、在来種が高品質・持続可能農業の育種資源となる可能性を示した。

Cichocki J., von Cossel M., Winkler B. · Agronomy 12(12):3182 · Germany

オフィス内設置の小型屋内農場「Smart Office Farm」の技術要件・生産性・経済性を、5週間のレタス・バジル等の生産サイクルに基づき評価。屋内垂直栽培と露地・温室生産を比較する。