研究・論文

Taylor Swenski, Jocelyn Smith Carter, Marjorie Kersten, Elizabeth Berkeley, K. Varner, Howard Rosing · Ecology of Food and Nutrition · United States (Chicago)

米国シカゴで2022年に実施された「Grow Your Groceries Home Garden」介入プログラムは、食料不安を抱える地域での食料アクセス改善を目指しました。46名の参加者を対象に2年間の縦断的調査と9名のフォーカスグループ調査が行われ、食料アクセス、費用削減、健康、社会感情的成果が評価されました。園芸への自信の向上に関する結果は非有意でしたが、参加者は食料アクセス、費用削減、健康的な食生活、ストレス軽減、人間関係の強化を報告しました。

Marisol Silva-Vera, María de Jesús Jiménez González, Laura Varela Almanza · JÓVENES EN LA CIENCIA · Mexico

メキシコで行われた65歳以上の成人21名を対象とした準実験的研究では、栄養状態改善のためのコミュニティ都市菜園介入を評価しました。参加者は栄養知識の向上、野菜摂取量の47.7%増加、身体活動量の23.8%増加を示しました。しかし、身体計測変数には有意な差が見られず、知識と習慣の肯定的な変化にもかかわらず、身体的測定値への影響は限定的でした。

Dailey Fischer, Roberta Romano, Mariana Monteiro Kugler Batista, Mario Prokopiuk, Valério Alécio Turnes, Carlos Alberto Cioce Sampaio · Ambiente & sociedade · Brazil (Curitiba)

ブラジルのクリチバ中央都市圏におけるコミュニティ支援型農業（CSA）参加消費者の食品廃棄パターンを評価するため、調査（N=401、n=144）が実施された。結果は、CSAへの参加が食品廃棄に関する消費者の行動に有意な影響を与えないことを示した。これは、持続可能な消費教育と文脈に応じた解決策の必要性を示唆している。

Sarah Corcoran, Rachael Condley, Rachel A Liebe, Tuba Khan, Jillian Joyce, Deana Hildebrand, Ashlea Braun · Journal of Hunger & Environmental Nutrition · United States (California)

米国カリフォルニア州の食料・資源センターとコミュニティガーデンを併設した施設の利用者30人（平均年齢45.9歳、女性73.3%）を対象に、量的調査（アンケートと皮膚カロテノイド測定）と質的調査（半構造化インタビュー）の2段階からなる縦断的な順次説明的混合手法により、果物・野菜摂取量の障壁と促進要因を検討した。果物・野菜摂取の指標となる皮膚カロテノイド値は測定前後でほとんど変化がなく（P=.51）、インタビューに応じた26人からは、質の実感や健康目標との一致という促進要因と、精神的健康や優先事項の競合という障壁が語られ、果物・野菜摂取を支援するプログラムは食事以外の規定要因を優先すべきだと結論づけられた。

Alvorí Ahlert, Tatiane Fátima Nandi · REVISTA DE EDUCACIÓN AMBIENTAL Y SOSTENIBILIDAD · Brazil (Paraná)

ブラジル、パラナ州西部のイタイプ湖に隣接する自治体の学校を対象とした質的・量的調査により、学校菜園が環境教育ツールとしてどのように利用されているかが検証されました。この研究では、地域の公立幼稚園、小学校、特別支援学校の教師にアンケートを実施しました。その結果、ほとんどの教師は学校菜園の利用に賛成しているものの、主題に関する専門知識の不足から、生徒に学校菜園の重要性を教えることに困難を感じていることが明らかになりました。

Stacy M. Philpott, Azucena Lucatero, Sofie Andrade, Cameron R. Hernandez, Peter Bichier · Insects · United States (California)

米国カリフォルニア州の都市コミュニティガーデン（都市アグロエコシステム）を対象に、在来植物種の豊富さ、菜園管理、景観構成が、在来・非在来のハナバチ・テントウムシ・アリ・地表徘徊性クモの個体数と種の豊富さに与える影響を検証した研究。在来植物（種数では約10%、被覆率ではわずか約2.5%）は節足動物にほとんど影響を与えず、唯一の有意な効果は非在来クモの種数に対する負の影響であり、これは在来植物の被覆率の低さに起因すると考えられた。菜園の面積は在来・非在来ハナバチの個体数・種数と非在来クモの種数を増加させ、花の豊富さは非在来クモの個体数と在来・非在来クモの種数を増加させ、マルチ被覆と樹木・低木の量は非在来クモの種数を増加させた。自然生息地の被覆は非在来ハナバチと在来アリの個体数を高めた一方、在来テントウムシの種数はより少なかった。研究は、在来植物の種の豊富さは有益節足動物の個体数・種数に強い影響を与えないと結論づけている。

Julie Cornfield, Harmonii Odinga, Jaleh Kermani, Katherine P. Theall, M. Pia Chaparro · American Journal of Health Promotion · United States (New Orleans)

ルイジアナ州ニューオーリンズの10のコミュニティガーデンの環境評価と、20人の地域住民および管理者へのインタビューにより、ガーデン利用に影響する要因が調査された。ガーデンはデザインと清潔さで高い評価を得たが、アクセシビリティと情報入手可能性では低い評価であった。地域住民はガーデンが新鮮な食料へのアクセスを増やすと認識していた一方で、管理者はガーデンが地域全体に影響を与えるほどの食料を生産することはできないと考えており、代わりに社会的な利益を強調した。

Helda Morales, Bruce G. Ferguson, Kimberly Chung, Ronald Nigh · Desenvolvimento e Meio Ambiente · Mexico (Chiapas)

メキシコのチアパス州におけるLabVida学校菜園プログラムを事例研究として、正式な教育構造を通じたアグロエコロジー拡大の可能性と限界が探求されました。研修を通じて教育者はアグロエコロジーへの理解を深め、学校菜園で実践を適用できましたが、アグロエコロジーの原則と科学的プロセスに関する理解は限定的でした。プログラムの最大の効果は、教育者の食習慣と、地域知識の価値および学校での関連性に対する認識にありました。

Doris González-Fernández, Ana Sofía Mazzini Salom, Fermina Herrera Bendezu, Sonia Huamán, Bertha Rojas Hernández, Illène Pevec, Eliana Mariana Galarza Izquierdo, Nicoletta Armstrong, Virginia Thomas, Sonia Vela Gonzáles, Carlos Gonzáles Saravia, Marilyn E. Scott, Kristine G. Koski · Frontiers in Public Health · Peru (Lima)

ペルー・リマ首都圏パチャカマック地区の周縁集落で、地域保健推進員が (1) 家庭・共同菜園づくり、(2)「意識的な栄養」、(3) 養育ワークショップ（ICDP）を順に実施し、介入コミュニティの0〜3歳児113人と対照コミュニティ127人を介入前・8か月・12か月で比較した研究。介入により食料不安のリスク比は0.20（95%CI 0.08〜0.51）、言語発達の遅れは0.39（0.19〜0.82）と有意に低下した一方、運動発達と社会・認知発達の遅れは有意に改善しなかった。微量栄養素サプリメントの使用は運動発達の遅れを0.12に下げ、逆にペットが多い世帯では運動発達の遅れ3.24倍、社会・認知発達の遅れ2.72倍、食料不安1.73倍とリスクが高かった。菜園単独ではなく栄養・養育の3点セットの効果であり、菜園の寄与だけを取り出すことはできない。

Emily A. Holmes, Mary F. Campbell, Wesley James, Karen Matthews · Ecology of Food and Nutrition · United States (Mississippi Delta)

この研究は、ミシシッピデルタにおける学校菜園プログラムへの参加が、小学5年生の園芸知識、自己認識、および標準テストの成績に与える影響を評価しました。標準テストの成績には影響が見られませんでしたが、生徒たちは園芸知識を増やし、将来、チームワーク、リーダーシップ能力について肯定的な感情を報告し、これは喜び、自信、リーダーシップ、チームワークの観察によって裏付けられました。

Erin Ingram, Jenny Keshwani · Journal of Extension · United States (Nebraska)

ネブラスカ州の学校を対象とした調査により、既存の学校菜園の特徴と、菜園ベースのSTEM学習を制限する課題が明らかになった。この研究は、幼稚園から高校までのSTEM教育、特に科学分野における学校菜園の利用を確認した。しかし、技術および工学体験の機会は現在限られており、菜園ベースのSTEM学習の取り組みを拡大するためには、追加の専門能力開発支援が必要であると判明した。

Christine Lux, Brianna Routh, Lacy Stephens · Journal of Human Sciences and Extension · United States

本探索的研究は、2017年から2018年の学年度に米国北西部の大学付属幼稚園の保護者21名を対象に調査を行い、「今月の収穫」プログラムが家庭での子どもの栄養行動に与える影響を理解することを目的とした。調査結果は、様々なプログラム食品が家庭で提供され消費されていることを示したが、保護者は地元の食品を提供することよりも食品の出所を知ることを重視していた。保護者の「ファーム・トゥ・ECE」に関する知識、ファーマーズマーケットでの購入報告、およびCSAプログラムへの参加は限定的であり、対象を絞った保護者教育の継続が必要であることが示唆された。

M. A. McKenna, Jessica Wall, Suchitra Roy · · Canada

この章では、カナダの学校における植物ベースの食料イニシアチブの現状をまとめている。学校菜園、青少年リーダーシッププログラム、食料持続可能性教育の確立においてかなりの進展が見られるものの、研究者らは、全ての生徒に到達し、食料リテラシーの全ての側面に対処するプログラムを提供し、システム変革を達成するためには、さらなる取り組みが必要であると指摘している。

Natalia Caroline de Souza Aguiar, Marcelo Alves Ramos, Múcio Luiz Banja Fernandes · Asian Journal of Applied Sciences · Brazil

本研究は、ブラジル北東部の公立学校の教師13名を対象に、2014年に植えられた薬用庭園の重要性と利用に関する見解を分析した。インタビューの結果、ほとんどの教師が教材としての学校庭園の重要性を認識しているにもかかわらず、その利用に対する教師たちの関心の欠如が明らかになった。この結果は、学校における介入プロジェクトには教師がそれを利用する準備ができている必要があり、教師研修計画の必要性を示唆している。

Kathy B. Knight, Janie W. Cole, Lacy M. Dodd, Charlotte B. Oakley · International Journal of School Health · United States

「Eating good and moving like we should (EGMLWS)」という学校ベースの介入は、ミシシッピデルタ地域の主にアフリカ系アメリカ人の小学3年生7校を対象に、小児肥満の予防と削減を目指した。プログラムはカリキュラム提供、学校菜園の設置、学校給食の相談を含んだ。介入前後のBMI zスコアとフィットネスグラムのパラメータ（PACERおよびバックセーバー・シットアンドリーチ）を比較した。平均BMI zスコアは2校で有意に低下したが、4校では変化せず、2校では増加した。PACERスコアは7校中5校で増加し、シットアンドリーチの左右のスコアはそれぞれ5校と6校で増加した。

Carl E. Taylor, Elizabeth B. Symon, Amy Dabbs, Alexander Way, Olivia M. Thompson · HortTechnology · United States

2012年から2015年の間に学校菜園研修コースを修了したサウスカロライナ州の教育者37名（回答率36%）を対象としたオンライン調査により、パイロット版ファーム・トゥ・スクール構想が評価された。調査の結果、ほとんどの教育者が自身の菜園がこの構想の一部であることを認識しておらず、菜園は学校全体のプログラム、特にカフェテリアの食事と統合されていなかった。しかし、ほとんどの教育者は菜園を1年以上維持し、学術指導に活用していた。

Subhashni Raj, Samina Raja, Bree-Ana Dukes · Journal of Hunger & Environmental Nutrition · United States

本研究は、ニューヨーク州バッファローの都市部の若者における都市農業（UA）プログラムへの参加が、果物と野菜の摂取に与える影響を調査しました。結果は、若者が新しい食品を試す意欲はあるものの、他の食行動には変化が見られないことを示しました。本研究は、UAプログラムは有益であるものの、若者の健康的な食行動を促進するには十分ではなく、果物と野菜の摂取は性別や居住地域の世帯収入中央値とも関連していることを明らかにしました。

Colin Cox, Jessica A. Hoffman, Mariya Shiyko, Catherine Wirth · Journal of Hunger & Environmental Nutrition · United States

米国で行われた研究は、補助金付き地域支援型農業プログラムに参加するヘッドスタートの保護者における農産物受け取り率に対するテキストメッセージリマインダーの効果を評価した。テキストメッセージグループと非テキストメッセージグループの両方で受け取り率は高く、2日以内では96%対92%、配達日当日では69%対62%であったが、両グループ間に統計的に有意な差は認められなかった。プログラムコーディネーターが保護者の参加を促進するために複数の方法を用いたため、テキストメッセージの効果を単独で特定することはできなかった。

Hugo Puerto · Journal of International Crisis and Risk Communication Research · United States (Florida)

フロリダ州インディアンリバー郡で行われたこの民族誌的研究は、メキシコ系移民農業労働者をコミュニティベースの健康ソリューション、特にコミュニティガーデンに巻き込む上での課題を調査した。農業労働者リーダーと保健局が健康と経済的利益のためにコミュニティガーデンを推進する努力にもかかわらず、農業労働者コミュニティ内での関与はほとんど見られなかった。参加観察、調査、インタビューデータに基づいたこの研究は、健康的な食生活への障壁と、健康転帰の改善における草の根イニシアチブの限定的な役割を分析した。

Laura Forbes · Digital Commons - CSUMB (California State University, Monterey Bay) · United States (California)

小学校では学校菜園が一般的だが、教師は時間的制約や必須カリキュラムへの集中が必要なため、菜園を日常のカリキュラムに組み込むことを困難で不必要だと感じている。本研究は、学校菜園を日常のカリキュラムに適切に導入することで生徒が得られる有益な要素と、教師が菜園をカリキュラムに成功裏に組み込む方法に焦点を当てている。必須科目を組み込んだ菜園ベースのプログラムと授業計画を作成することで、教師は必須科目を教えるために必要な時間を費やしつつ、学校菜園を活用できる。

Maggie Caroline McGriff · Journal of the Arkansas Academy of Science · United States

本研究は、3つの小学校のガーデンクラブプログラムが、児童の果物と野菜の摂取に関する態度と行動に影響を与えるかを調査した。事前事後アンケートを用いた定量的分析では有意な結果は得られず、参加者の果物と野菜の摂取に対する認識に有意な影響はなかったと判断された。参加者インタビューの定性的分析でも、健康的な食生活にほとんど有意な変化は見られなかったが、参加者は自然への敬意や活動の楽しさなど、他の側面で肯定的な経験を報告した。

Green Hope, River Edge, New Jersey 07661, USA., Hye Jin Keum · Journal of people, plants, and environment · United States

米国における学校菜園運動の哲学的背景と歴史的発展を調査した。この運動は形成、衰退、そして復活の過程をたどった。第一次世界大戦後には衰退し始め、1950年代の技術進歩によりほぼ消滅したが、1990年代以降に児童肥満や自然欠乏の問題解決、学業成績向上を目指して再興した。

Eric L. Hazzard, Elizabeth Moreno, Deborah Lane Beall, Sheri Zidenberg‐Cherr · Public Health Nutrition · United States (California)

カリフォルニア教育学校菜園プログラム（CISGP）の有効性を評価するため、カリフォルニア州の公立学校3103校（応募校の80.6%）を対象に中期評価が実施された。多くの学校がCISGP助成金に関する目標を達成しておらず、学校の39.4%のみが菜園関連の目標をすべて達成したと報告された。また、学校の37.8%がカリフォルニア州の財政赤字により学校菜園が悪影響を受けたと報告しており、助成金の利用が予測を下回ったのは予算不足と助成金額の不十分さが複合的に影響した可能性がある。

Eric L. Hazzard, Elizabeth Moreno, Deborah Lane Beall, Sheri Zidenberg‐Cherr · The FASEB Journal · United States (California)

この研究は、カリフォルニア教育学校菜園プログラム（CISGP）助成金の有効性を、749の助成対象校への調査を通じて評価しました。その結果、庭園の開設、既存庭園の継続的な利用、または既存庭園の拡張は期待を下回りました（p=.01）。期待よりも少ない学校が、庭園を教育目的（p<.001）や学術科目の指導（p<.003）に利用していると報告しました。40%未満の学校が、助成金で全ての庭園目標を達成できたと報告しました。

Edilene Lagedo Teixeira, Janailton Coutinho, Adriano Costa da Silva, Andréa Soares, Camila Silva de Oliveira, Carla Gomes dos Santos, Beatriz Ribeiro Guimarães · REVISTA BRASILEIRA DE AGROECOLOGIA · Brazil

UNISOL REGIONALとUFRRJが2003年に実施した本研究は、社会教育活動を通じて有機野菜、香辛料、薬用植物の菜園を開発することを目的としました。地域社会の社会経済調査では、水不足、蚊、げっ歯類に関する緊急の問題が明らかになりました。自立可能な都市農業を奨励するために2つの菜園と12のプランターが建設されましたが、抽象は自立の達成や特定された地域問題への対処の成功または失敗について、建設自体を超えて明確に述べていません。