研究・論文

Medardo Wilfredo Blanco Villacorta, Marcelo Tarqui Delgado, Gladys Jhovanna Challco Challco · Sapiens Studies Journal · Bolivia

ボリビア・エルアルト市を対象に、移民による都市部の貧困——住居、基礎的サービス、教育、保健、雇用、低所得へのアクセス不足という社会的・経済的・環境的問題——に対応する文脈で、都市農業の持続可能性を評価した研究。栄養面での食料不安の増加が観察され、住民の生活条件改善に向けた持続可能な解決策の模索が課題とされた。質的・量的分析を組み合わせた混合アプローチで持続可能性を評価した結果、この活動は主に26歳から65歳（平均46歳）の女性が担い、平均世帯員数5人の世帯で営まれていること、対象者の学歴は中等教育以下にとどまる場合が多く就業機会が限られるため家事労働と都市生産を組み合わせて収入を得ていることが明らかになった。移民の流入がこれまでの知識を活かした都市農業の拡大を後押ししており、10年以上の経験を持つ家庭が多く、3〜50平方メートルの菜園をソーラーテントやアグロエコロジー的手法で管理していた。大半が飲料水にアクセスでき、一部は雨水も利用しており、生産物は地元の市で販売され追加収入を生んでいた。しかし、持続可能性指数は、これらの生産システムが経済的・環境的・社会的いずれの次元においても非常に低い、あるいは持続不可能な水準にあることを示しており、長期的な存続力を強化するための戦略が必要であるとしている。

Elaine Moore, Faisal Mahmood · Counselling and Psychotherapy Research · Global

公園、遊歩道、コミュニティガーデンなど自然の公共空間でセラピーを行う際の治療的関係について、セラピスト側の経験を探索した質的研究。セラピスト6人を対象に半構造化面接を実施し、テーマ分析を行った。セラピストたちは、セラピストとクライアントの双方が環境の予測不可能性にさらされることで、より対等な関係になると述べ、予期せぬ状況を協働で乗り越えることで生まれる自然な脆弱性を報告した。その結果、関係の深まりがより顕在化し、セラピストは屋内では完全無欠な存在と見なされがちだったのに対し、屋外では誤りうる存在として認識されたという。リスクの可能性があるにもかかわらず、境界のない自然環境は、対等さを内包した治療的な関係の深まりと親密さをもたらし、豊かで変容的な体験になったとしている。これらの知見は、自然を用いたセラピーが治療的関係を高め、対等にし、セラピストとクライアント双方のウェルビーイングを支えることを示唆しているとし、屋外でのセラピー介入を対話式セラピーの複合的アプローチの一部として組み込むこと、自然を用いた実践をカウンセリング・心理療法の中核的な養成課程に統合することを提言している。

Robert C. Brears · Cambridge University Press eBooks · Global

循環型かつ住みやすい都市への移行に向けたベストプラクティスと戦略を概説する書籍の章。廃棄物管理・エネルギー効率・交通・都市農業を含む都市部門全体への循環経済原則の適用と、削減・再利用・リサイクル・修復・回収の5Rアプローチを扱う。建物改修への省エネ融資、水再利用への助成プログラム、電子廃棄物の回収・処分体制の構築などの具体策を示すとともに、学術・産業・行政・市民社会が協働するクアドラプル・ヘリックス・モデルに基づく公共参加とステークホルダー連携の役割を論じる。アムステルダム、パリ、コペンハーゲンの事例を循環型ビジネスモデルとガバナンス枠組みの例として紹介し、教育・政策革新・コミュニティ関与を軸とした今後の道筋を提示する。

Bethaney Turner · · Australia

オーストラリア首都特別地域キャンベラのコミュニティガーデンでのエスノグラフィー調査に基づき、コミュニティガーデンが未来志向の「人間以上（モア・ザン・ヒューマン）」の遺産（ヘリテージ）の創出・保存・継承をどのように支えうるかを検討した。日常的で食を基盤とするインフォーマルな参加の経済が、土壌、園芸者の幸福、そしてより広い人間・非人間コミュニティを育む力を持つことを示し、園芸者を現在の園芸地の時間的・空間的範囲を超えた多種間関係に結びつける「生態学的な帰属意識」という概念を提示した。

Bharti Gautam, Neha Negi, J. Mohan, Babita Bharti, Amit Kumar, Ridhima Arya · International Journal of Advanced Biochemistry Research · Global

都市化が気候変動・生物多様性の損失・環境悪化をもたらすという背景のもと、都市農業とガーデニングの持続可能な実践手法を概観したレビュー論文。堆肥化、雨水利用、屋上緑化、水耕栽培、アクアポニックス、垂直農法など多様な技術を取り上げ、統合的病害虫管理、スマート灌漑システム、都市アグロフォレストリーの重要性についても論じている。都市農業・都市ファーム・垂直庭園・緑化屋上といったネイチャーベースドソリューションを都市景観に組み込むことで、大気質の悪化、洪水、ヒートアイランド現象といった環境問題を緩和できるとし、食料安全保障・生物多様性・環境の持続可能性を高める上で都市園芸が重要な役割を担うと述べている。

Bal Krishna Joshi · Genetics Plant Breeding and Seed Science · Global

作物・家畜・農業関連昆虫・農業関連微生物・飼料作物・水生の農業遺伝資源(AGR)という6つの主要構成要素からなる食システムを対象に、レビュー・観察・調査・経験(ROSE)アプローチにより、食システム転換のための優良事例を文書化した論文。コメ・小麦・トウモロコシなど少数の作物について、化学資材を用いた単一で均質な遺伝子型(モノ・ジェノタイプ)の開発・普及により収量増加が図られてきた一方、農業の進展に伴い、地域固有のAGRに基づく多くの食システムや農家の権利が軽視されてきたと指摘する。食料・栄養・健康・経済・環境の安全保障にとって、遺伝的多様性と地域固有の食システムの推進・最大化が重要であるとし、効果的な食システムの特徴として、地域特有の主食、多様な遺伝子型の利用、製品の多様化、インセンティブ、循環的・包摂的な農業、廃棄物の再利用・リサイクル、都市農業を挙げている。農家の貢献のあらゆる側面を尊重すること、農家の世帯を「一つの店」とみなす視点が有益な戦略になるとしている。

Christopher Tate, Shariq Mumtaz Hashmi, Niamh O’Kane, Ruth F. Hunter · Cities · Global

本系統的レビューは4つの文献データベースを検索し、うつ病・不安症・急性ストレス障害の既往診断がある人を対象とした、都市農業の手法を取り入れた園芸療法（HT）介入に関する11件の研究を対象とした。うち6件はうつ症状の改善を報告し、3件はHT介入がストレスを軽減したとし、2件は不安への肯定的な影響を報告した。しかし対象文献の3分の2以上がバイアスリスク中程度（6件）または高い（2件）と評価され、方法論的な異質性も大きく、研究数自体が少ないため知見の一般化には限界があるとされる。レビューは、この対象集団において園芸療法介入とメンタルヘルス改善との間に頑健な因果関係を確立するには、さらなる研究が必要だと結論づけている。

Filip Schilla, Gaga Mumladze, Jana Soukupová, Ľuboš Smutka · Frontiers in Sustainable Food Systems · Global

本研究は、都市農業の一形態としてのマッシュルーム（アガリクス・ビスポラス、いわゆるホワイトマッシュルーム）栽培について、地下室と地上階の環境条件（温度・湿度・光量・空気質）をシミュレーションし、両環境の実現可能性を比較するためコストと利益を試算した。結果は地下室環境の方が有利であることを示し、温度が安定し湿度が高いことでエネルギー必要量が減少し、経済分析でも地下室栽培は地上階栽培より初期費用・運用費用ともに低かった。

Mysha Clarke · EDIS · Global

このエクステンション出版物は、近隣地域、より広い都市コミュニティ、周辺地域、都市の訪問者にとっての都市菜園の潜在的な便益を概説し、新たな菜園を計画する、あるいは既存の菜園を維持する都市計画者・住民・コミュニティメンバーに向けた情報を提供する。独自の調査データや測定結果ではなく、実務向けの手引きとして示されている。

Puteri Sidrotul Nabihah Saarani, Asniza Hamimi Abdul Tharim, Zulkefle Ayob, Asmalia Che Ahmad, Osman Mohd Tahir · Journal of Construction in Developing Countries · Malaysia

マレーシアのスマート・アーバンファーミング（SUF）を対象に、デルファイ調査と事例研究を組み合わせたトライアンギュレーション手法で、ライフサイクルコスト（LCC）に関わる実践項目を特定した。複数回の半構造化インタビューとデルファイ調査の反復により専門家の合意を形成し、LCCの構成要素と段階を整理する枠組みを提示した。

Elizabeth Opiyo Onyango, Destiny Otoadese, Keji Mori, Nkechinyere Chinedu-Asogwa, Joyce Kiplagat, Binita Jirel · Health & Place · Global

移民・難民のコミュニティにおける食文化的な不安への対応としてコミュニティガーデンが用いられている状況について、既存文献をスコーピングレビューで検討した。物理的・社会的・文化的・環境的・政策的な近隣地域の変容と、栄養・身体活動、心理的癒し、社会的つながりなど複数の便益が確認された一方、カナダにおいてこうした変容がどう進んでいるかを包括的に示す証拠は不足していると指摘している。

Grace O’Connor, Kimberley Reis, Georgette Leah Burns, Cheryl Desha, Ingrid Burkett · Journal of Rural Studies · Australia

オーストラリア南東クイーンズランド州とニューサウスウェールズ州ノーザンリバーズ地域の生態学的に持続可能な農場16か所で、小規模農家24人の生きられた経験を調査し、彼らが持続可能な食料システムへの社会的移行にどう関わり、社会的・生態学的レジリエンスにどう貢献しているかを検討した。参加者の経験は「新しい農民層（new peasantry）」運動と重なる集合的な語りを示しており、集合的自律性の観点から、個人・コミュニティ・組織・政府の間での責任共有のあり方を、集合的なパラダイムシフト、コミュニティ支援型農業、ベーシックインカムを通じて論じている。

Ioana | https://orcid.org/0000-0003-4755-779X Florea · OAPEN (The OAPEN Foundation) · Global

本項目は『新版ラウトレッジ政治生態学ハンドブック』の1章「集合的都市ガーデニングの政治生態学」だが、提供された抄録はこの章固有の内容ではなく、脱植民地化・アクティビズムと実践・21世紀の自然の形成という3部52章から成る同ハンドブック全体の構成と編集方針を紹介する内容にとどまっている。そのため、都市ガーデニングに関する本章固有の調査対象・方法・知見は抄録からは判断できない。

Wen‐Pei Sung, Ming-Cheng Liao, Hsian-Ling Peng, Chung-Tien Huang, Yun-Jung Chuang, J Wang · Sustainability · Global

都市化に伴うヒートアイランド現象と住民のメンタルヘルス問題の深刻化を背景に、「都市フードフォレスト・プログラム」が都市の環境快適性、ヒートアイランド効果の緩和、中高年住民のメンタルヘルスに及ぼす影響を検証した研究。現地でのフィールド測定とアンケート調査を用い、ヒートアイランドのホットスポットにおける緑地の環境快適性を分析し、参加者のメンタルヘルスを評価した。結果、都市フードフォレスト・プログラムは周辺の環境気温を有意に低下させ、特に土壌域では平均2.4℃の冷却効果が見られた。周辺地域のヒートアイランド強度も15%低下した。メンタルヘルス調査では、男性参加者は女性参加者よりも有意に高いメンタルヘルススコアを示した(p=0.017)。週5回以上活動に参加した中高年層は、参加頻度の低い層と比べてメンタルヘルススコアが17%高く、有意に良好であった。ただし、本研究は比較的小さいサンプルサイズと限られた観察期間により結果の一般化可能性が制約されている可能性があり、また特定の都市地域を対象としているため、より広い都市の文脈を十分に代表していない可能性がある。

Lori G. Beaman, Ryan T. Cragun, Douglas Ezzy · · Global

コミュニティガーデナーへのインタビューをもとに、コミュニティガーデナーが「非宗教(nonreligion)」について何を語りうるかという主題における平等性と実質性を論じた書籍の結論章。コミュニティガーデナーは、人間、動物、昆虫、植物といった他の地球上の存在との絡み合いを深く自覚しており、それが抽象的な規範への知的コミットメントよりもむしろ関係性と実践によって主に駆動される、異なる形の倫理的関与へとつながっていると論じる。非宗教とは宗教の不在というよりも、コミットメント・実践・関係性という実質的な内容にかかわるものであるとし、この実質的内容を概念化する最も適切な方法は「ライフスタンス」という概念であると主張する。さらに、人間が地球上の関係性のネットワークに絡め取られた存在であることを十分に理解するためには、宗教/非宗教という二項対立を超える必要があると論じている。

Stefan Galley, Rita Saleh, Patrick Bottazzi · Cleaner and Responsible Consumption · Global

地域支援型農業（CSA）の非会員を対象に、便益に関する情報提供がCSAの便益認識とその重要性、および参加意向に与える影響を、信頼水準・主観的知識・持続可能な食料購買行動・政治的志向・社会人口統計といった要因とともに検証した被験者間オンライン実験。回答者754人を6群（栄養・持続可能性・連帯・透明性・コミュニティのいずれか1つの便益に関する情報を提示された5群と、統制群1群）に無作為に割り付けた。結果、提示された情報にかかわらず、CSAから最も便益を得ると認識されたのは農業者であり、次いで社会、最後に個人であった。一方、参加者自身は個人的便益と環境的持続可能性を最も重要と評価し、次いで農業者との連帯、透明性、コミュニティの順であった。CSAの便益を高く認識するほど参加意向が高まることが示された。連帯・栄養・コミュニティに関する情報は若年・高学歴・女性層に、栄養に関する情報は環境意識の高い保守的な消費者層に、それぞれ有効であり、栄養と環境的持続可能性に関する情報が最も高い参加意向をもたらした。

B Sreejith, B Maneesh · South Asian Journal of Agricultural Sciences · Global

人口増加と急速な都市化が社会的公平・生態系バランス・世界の食料供給に与える課題を背景に、都市農業と複数の持続可能な開発目標（SDGs：貧困撲滅、飢餓撲滅、健康と福祉、ジェンダー平等、経済成長と雇用、都市の包摂性と強靭性、持続可能な生産消費、気候変動対策、陸上生態系の保全、グローバル・パートナーシップ）との関連を扱った既存研究をレビューし、インドの政策課題を論じる。都市農業が地産の生鮮食料供給による食料保障の向上や、都市林業・屋上緑化・垂直農法を通じた資源利用の最適化・温室効果ガス削減・生物多様性の増加、フードマイレージ削減、女性や若者を含む教育・技能開発・コミュニティ参加の機会創出などと関連づけられているとする既存文献を整理したレビュー論文であり、独自の実証データは示していない。

Sarah Steinegger, Nora Katharina Faltmann · Journal of Political Ecology · Global

スイスの山岳地域と都市部の消費者を結ぶCSA（地域支援型農業）の取り組みを対象とした質的研究（Journal of Political Ecology、2025年）は、地理的な距離があるにもかかわらず、消費者と農家の間の制度的・組織的・認知的・社会的・経験的な近接性を検証した。消費者と農家は近接性の構築に課題を抱えていることが分かったが、農作業やイベントを通じた経験の共有、そしてCSA運営の改善と関係強化への参加者の意欲が、近接性を築く継続的なプロセスに寄与していた。

Aparadh Vt, V. Bhagyashree, Ms. Suman P. Meghwal, Ms. Safiya M. Raeen · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Global

土を使わず養液で根に直接栄養を与える水耕栽培(ハイドロポニックス)について、原理・利点・課題を概観したレビュー。従来農業と比べ水使用量を約90%削減できるとし、耕地の乏しい都市部での家庭用・商業用栽培への応用や、火星・月など農地に適さない環境での将来的な食料生産への応用可能性にも言及する。一方で、技術集約的で相応の投資と専門知識を要し、すべての作物に適するわけではない点を課題として挙げる。

Pierre‐Alexandre Deyris, Franck Pélissier, Claire M. Grison, Claude Grison · Journal of Hazardous Materials Advances · Global

過去30年で世界の除草剤使用量は倍増し、東南アジア・太平洋・アフリカの熱帯水域では、パイナップルなど食用作物に関連したジウロン汚染が報告されている。本論考は、熱帯水域生態系におけるジウロンの影響を緩和する自然基盤型解決策として、広く栽培され塊茎が食用とされているタロイモ(Colocasia esculenta)の根圏ろ過(rhizofiltration)によるジウロンの植物濃縮能力を検討したパースペクティブ論文である。定量分析用に処理したタロイモの塊茎を分析した結果、塊茎の中心部に含まれるジウロン濃度は欧州の推奨基準値を下回っており、地域住民による食用としての利用と両立し得ることが確認された。

Hyeyung Yoon, N. Lee · · Global

市民が地域で自ら必要な活動を創出する「コミュニティ活動」は、福祉・ケア・都市農業・自治・環境などの分野にまたがり、女性や若者といった社会層による活動も含まれる。本研究はこのうち文化・芸術・メディアの分野に着目し、市民の文化的活動を活性化し持続可能性を高める「文化コミュニティ」の事例を調査・分析し、類型化してそれぞれの特徴を整理し、具体的な戦略を提示することを目的とした。結論として、文化コミュニティをネットワーク中心型、主体中心型、地域資産中心型の3類型に分類し、活性化・持続化に向けた方策として、弱い紐帯を通じたネットワークの活性化、複数所属を通じた主体の拡大と連帯の強化、地域の文化的・芸術的資産の多様な活用と参加拡大を提示した。

Gaynell M. Simpson, Wendy Lustbader · Innovation in Aging · Global

アフリカ系アメリカ人およびラティーナのコミュニティが長く拠り所としてきた文化的資産に光を当てるシンポジウムの概要。孫を養育する祖父母による公式・非公式の相互扶助は見過ごされたり十分に活用されなかったりしがちだが、重要な支援源であるとする。歴史的に、社会資源が利用しづらい状況下で、近隣住民同士の助け合い、コミュニティガーデンでの収穫物の分かち合い、技能・能力の交換、拡大家族との連帯といった相互扶助の実践が行われてきたと述べる。4人の研究者・実践者が登壇し、キャロル・コックス氏はスキル形成・社会的つながり・エンパワーメントに焦点を当てたバーチャルなエンパワーメントプログラムを、ナンシー・メンドーサ氏はラティーノ系祖父母介護者の文化的資産を養育経験に活かす実践的提言を、ティナ・ピーターソン氏はアフリカ系アメリカ人の祖母たちが公式・非公式サービスの不足をサポートネットワークで補う様相を、ゲイネル・シンプソン氏は祖父母介護者とその家族に影響する構造的不平等に対応するための世代間プログラムとマクロレベルのアドボカシーの必要性を、それぞれ報告する。

Paola Andrea Sánchez Castañeda · City & Society · Colombia (Bogotá)

コロンビア・ボゴタ市スバ地区の先住民ムイスカ・コミュニティを対象に、参加型アクションリサーチの枠組みでエスノグラフィー調査を行い、都市環境における先住民コミュニティが経験する独自かつ持続的な植民地主義の形態を検討した。ムイスカは伝統的な領域の急速な都市化により、立ち退き・環境劣化・エピステミサイド(知の抹殺)といったメカニズムを通じて都市的植民地性を経験する一方、言語復興・都市の菜園づくり・都市化された聖地の占有といった身体化された抵抗の実践に従事している。研究は、場所に根ざした身体的で日常的な経験としての「住まうこと」に着目し、ムイスカが環境と関わりながら都市において代替的な社会生態的な生活世界を生み出す過程を明らかにし、こうした実践が先住民の収奪を推し進める自然の都市的植民地性の論理をいかに揺るがすかを論じている。

Jeremias Pineda, Armando M. Guidote · International Journal of Innovation in Science and Mathematics Education · Global

コロナ禍の遠隔授業環境下で、家庭でできる都市ガーデニング題材のeラーニング教材「agriCHEMture」が高校生の一般化学の学習成果に与える影響を、単群事前・事後テストによる準実験デザインで検証した。高校生51人を対象に、事前テストと事後テストの間にagriCHEMture教材を用いた介入を行ったところ、対応のあるt検定（p<0.001）で事後テストの得点が事前テストより有意に高く、化学の学習成果の有意な向上が確認された。

Zandra Anciano Quirante, Eric Randy R. Politud · International Journal of Multidisciplinary Applied Business and Education Research · Philippines

フィリピン・サンボアンガ半島の食料安全保障を目的に、地元産の有機資材である発酵植物ジュース（FPJ）を用いた低コスト水耕栽培システムの受容性、生育性能、経済的実現可能性を混合手法で検証した。エストロサ種とオルメティエ種のレタスが最も良好な生育を示し、エストロサ種とグリーンウェーブ種は硝酸塩が検出限界以下だった一方、オルメティエ種とインビクタ種はFPJ使用時に硝酸塩の吸収量が増えたものの、いずれも国際的な安全基準の範囲内にとどまり、カドミウムは検出されなかったが、技術知識・資材入手・資金の不足が普及の妨げになっていると指摘した。