研究・論文

G Charan Tej, P. Lakshmi, B. Savitha, A Meena · International Journal of Agriculture Extension and Social Development · India

インド・テランガナ州で、都市部の空間不足への対策としてテラス菜園（屋上菜園）の導入状況を調べた研究。導入率は主に中程度の水準（48.33%）にとどまり、熱意・無農薬野菜への希望・費用節約への動機が主な促進要因で、教育水準・健康意識・YouTubeなどメディアへの接触が普及に関わっていた。実践項目別では、鉢混合土の配合や推奨時期での収穫は高い導入率を示した一方、ウイルス感染株の除去などは病害拡大への認識不足からか導入率が低かった。

Constantine Manolchev, David Watson, Laura A. Colombo, Patrick Elf, James Scott Vandeventer · · United Kingdom

欧州の「アグリフード」システム（農業・園芸・食品・飲料の各セクターを包括する用語）における技術の役割を検討した論考。経済成長を食料システム組織化の駆動力とすることの機能不全を、食料レジームの歴史的文脈に位置づけて論じ、効率性・無制限な成長・利益最大化のためのエンジンとして技術が展開されると、労働者の時間・動作・産出の定量的管理を通じて生産性は大きく向上するが、労働者と自然の関係を収奪的な方向に変質させることを、英国南西部のスイセン農場の事例で示している。対照的に、非搾取的な実践や協働的関係を優先する形で技術が用いられる場合には、持続可能なウェルビーイングや生態的生産を支えうるとし、英国のコミュニティガーデンとCSAスキーム、イタリアの社会的農業協同組合ネットワークという3事例でこの対比を示している。

Gaspard Ntabakirabose, Maniriho Festus, Tuyisenge Jean Claude, Harold Ogwal, David Mwehia Mburu · International Journal of Environmental Protection and Policy · Africa

ルワンダのキガリ市とムサンゼ郡(ガサボ、キクキロ、ニャルゲンゲ、ムサンゼの4地区)で、野菜・果物を栽培する小規模農家世帯を対象に多段階抽出法で調査を実施した(母集団1085世帯、サンプル112世帯)。都市農業生産に影響する要因14項目のうち10項目が正の影響、4項目が負の影響を示した。栽培は袋、バスケット、吊り鉢、古タイヤ、パレット菜園、露地、棚、フェンスの窓箱など、住宅の敷地内の狭小地でも行われていた。都市農業は栄養不良対策、家計の節約、食料安全保障に寄与した一方、所有区画の狭さ、知識・技術の不足、収穫までの期間、資金不足、認知度の低さ、住居形態、インフラの制約が課題として挙げられた。

Victoria Dietze, Amna Alhashemi, Peter H. Feindt · Food Security · Global

「都市食料生産イノベーションシステム(UFoPrInS)」の概念を用い、環境制御型農業(CEA)の導入を巡る都市文脈と促進・阻害要因を、ロンドン、ナイロビ、シンガポールという対照的な3都市で分析した研究(2024年)。文献分析と専門家への半構造化インタビューに基づく。結果、シンガポールは食料輸入依存の低減と食料供給の強靭化を目的にCEA導入を後押しする公共政策があり、有利な立地であることが示された。ロンドンでは高い食料輸入依存が問題視されつつあるものの、他の政策優先事項によってCEA導入が阻まれている。ナイロビでは人口の半数以上が食料・水・衛生設備の整わないインフォーマル居住地に暮らしており、CEAが食料安全保障に経済的に効率よく貢献する可能性は低いとされた。結論として、CEAの導入は、資本と知識が豊富で、政治・社会・インフラの条件が安定し、空間が限られ、その価値が接客・観光業と結びつき、資源節約に対する価格設定が伴う立地に適していると考えられる。

Lorenta In Haryanto, Tri Yuni Hendrawati, Darto Darto, Febri Yani, Firgi Adha Listanto, Dimas Yoga Pradipta Pratama · Abdimas Jurnal Pengabdian Masyarakat Universitas Merdeka Malang · Indonesia

インドネシア・プサングラハン地区の農家グループ「Hidroponik Generik(HG)」を対象に、2024年4月から10月にかけて実施された、水耕栽培の給水ポンプへの太陽光発電導入に関する地域奉仕活動の報告。垂直水耕栽培技術および太陽光発電に関する研修・技術支援を実施した。結果として、出力800Wピークの太陽光パネルが1日あたり1600ワット時を発電し、ポンプを12〜13時間稼働させることで電力使用量を66%削減し、月間経費を10%削減した。垂直水耕栽培の導入と合わせて、農業収入は15%増加し、参加者の太陽光技術への理解度は45%向上した。

Shu Hua Teoh, Gwo Rong Wong, Purabi Mazumdar · Innovations in Agriculture · Global

都市農業（コミュニティ農園、屋内農業、屋上農業、垂直農業などのモデルと、エアロポニクス・水耕・アクアポニクスなどの技術）に関する文献分析と都市農家への聞き取りに基づくレビュー。持続可能性と収量が都市農業の可能性を十分に実現する上での主要な課題であり続けていることを指摘し、限られた土地・水資源、病虫害の発生、初期投資・維持費の資金制約、参加者の知識・技能不足、大学・行政・産業間の効果的な連携の欠如が主な課題として特定された。

Anant Bahadur, Anish Kumar Singh, Hare Krishna, Rajeev Kumar, V. K. Patel, Tusar Kanti Behera · Indian Journal of Horticulture · India

インドのICAR-IIVR（バラナシ）で2019〜2022年の3年間にわたり、耐水耐塩性を持つナス台木IC 111056に、ナス4品種とトマト3品種を穂木として接ぎ木し、ナスとトマトを同時に結実させる「ブリマト」を育成した。穂木Kashi ManoharをKashi AmanまたはKashi Chayanと組み合わせるとナスの果実数が最多となり、Kashi AmanとハイブリッドナスKashi Sandesh台木の組み合わせではトマトの果実数が最多となった。総収量が最も高かったのはKashi Sandesh＋Kashi Chayanの組み合わせで1株あたり2.58kg、Kashi Aman＋Kashi Sandeshの累積収量は1株あたり5.98kgに達した。光合成速度とクロロフィル蛍光収量は穂木品種間で有意に異なり、Kashi ManoharとKashi Amanが最も高い光合成速度を示し、接ぎ木植物ではビタミンCとβ-カロテン含量も高かった。

Rahul B. Hiremath, Sheelratan S. Bansode · Practice, progress, and proficiency in sustainability · India

この書籍の章は、急速な都市化により農業用水の確保が逼迫するインドの都市において、処理済み都市排水を農業レジリエンス向上に活用する方策を検討する。学際的アプローチを用いて、現行の実践・政策枠組み・関係者の関与を評価し、処理済み排水を都市農業システムに組み込む際の実用性と効率性を、想定される利点と課題の両面から論じているが、具体的な測定結果は示されていない。

Karuniawan Puji Wicaksono, Setyono Yudo Tyasmoro, Akbar Saitama, Paramyta Nila Permatasari · International Journal of Environment Agriculture and Biotechnology · Indonesia

インドネシア・マラン市クドゥンカンダン地区で2022年5〜9月に行われたこの調査は、平均気温22.7〜25.1℃、湿度79〜86%の環境下にある4つの小地区を対象に、直接観察調査とSWOT分析でアグロツーリズムの潜在性を評価した。強みとして、アグロツーリズム利用に転用しやすい市有地の存在、羊牧畜・漁業と統合された既存の稲作型アグロツーリズム、近隣にある仮面村の空撮観光地、アグロツーリズム型エデュツーリズムに向く複数の候補地、住民の高い意欲が挙げられた。結論として、トロゴワル小地区でのアグロツーリズム開発は、宿泊・商業機能と、農業・畜産・漁業の教育機能という2つの機能に分けて設計すべきだとしている。

Mélanie Douziech, Stefan Mann, Stefan Galley, Jens Lansche · Agronomy for Sustainable Development · Global

都市農業は持続可能な農法と結び付けられることが多いが、都市農業に分類されるシステムの多様性と、その持続可能性に関する情報の乏しさがこの関係に疑問を投げかけるとして、論文91本の知見に基づき、都市内農業システムを技術的・社会的・経済的特性から統合的に分類する枠組みを提示した研究。生産の経済的集約度や関係者間の協働の強度が主要な区分軸となり、分類の一端には協働強度が高く生産強度が低い、地上型・開放型で社会的動機に基づくシステムが、他端には生産強度が高い建物一体型・準閉鎖型システムが位置づけられる。文献上の持続可能性に関する主張を分類枠組み上にマッピングした結果、「アーバンファーミング」は雇用創出・食料安全・節水・高収量と、「アーバンガーデニング」は教育効果・生物多様性向上・低収量と結び付けられた。

Takele Taye Desta · Veterinary Medicine and Science · Ethiopia

エチオピアのアダマ市とアディスアベバ市で主要情報提供者7名への詳細な聞き取り調査を行い、都市農業の一要素である都市ヤギ飼育の意義と、そのマイナス影響を減らす方策を検討した研究。ヤギは限られた都市の空き地でも育ち、家庭や青空市場の残飯を漁り、公有地で採食できる。都市農業に組み込むことで循環経済に貢献でき、水・飼料が乏しくても飼育でき、世話や空間もあまり要さない。ヤギ飼育は気候変動の悪影響の緩和にも用いられ、活発な性質から交通事故を避けやすく、藪の侵入抑制にも利用できる。都市でのヤギ飼育は土地利用効率と食料安全保障を高め、子どもとの触れ合いや都市エコツーリズムの一部としても活用できる。一方でヤギは都市緑地に損害を与え得るため、こうした問題を避けるにはゾーニングによる規制が必要だとしている。結論として、都市ヤギ飼育は都市の食料安全保障に新たな次元を加え得るが、その普及を進めるにはより多くの実証的根拠の蓄積が必要だとする。

Aji Saputra, Oekan S. Abdoellah, Gemilang Lara Utama · Local Environment · Indonesia

インドネシアの大都市における都市農業の実施状況、取り組み、目標達成の仕組みを扱った論説記事。用地不足、都市農業インフラの未整備、資金制約、規制・行政上の問題が実施上の主要な障害として挙げられている。都市農業は新鮮で健康的な食料の提供やコミュニティ関与の促進により都市生活の質を改善するとし、シンガポール・ニューヨーク・ガーナの事例から政策支援・イノベーション・地域参加の重要性を学べるとしている。

Iara Rafaela Gomes · Sociedade & natureza · Brazil

ブラジル・セアラ州フォルタレザ都市圏(FMA)を対象に、大都市圏における農業活動、特に家族農業の実態を検討した論文。生産者のプロフィールおよび同地域の農業・食品加工事業所に関する一次・二次データを整理し、FMAにおける生産・食料システムの主要な論点を特定した。研究では家族農業者が採用している生産戦略、直面する課題、認識されている機会を提示し、都市圏における農業を論じることが社会空間的・社会環境的な問題を結びつけ、分野横断的な公共政策の検討につながるとしている。

Olalekan Tolulope B. Aduloju, Olumuyiwa Bayo Akinbamijo, Abdullateef Iyanda Bako, Abdulfatai Olanrewaju Anofi, Kolade Victor Otokiti · Local Environment · Nigeria

ナイジェリア・イロリン都市圏のオープンスペースにおける都市農業（UA）の実態を分析した研究である。質問票調査、面接ガイド、デジタルカメラ、UA調査票、GPSを用いて一次・二次データを収集した。主な結果として、イロリン市内では14.34ha（うち市中心部が31.4%）の土地がUAに充てられており、この規模は少なくとも1,500世帯の貧困脱却を後押しうるとされた。最近隣分析（ANNA）により、UAの立地はランダムではなくクラスター（集中）分布を示すことが明らかになった。平均分析では、イロリンのUA用地で栽培される主要な食用作物は野菜（3.09）、トウモロコシ（2.86）、キャッサバ（2.64）、キビ・モロコシ（2.46）、ヤムイモ（2.31）の順だった。土地へのアクセス、病害虫による収穫失敗、価格の暴落、悪天候がUA実践を妨げる主要な課題として挙げられた。研究は、イロリン都市圏の土地利用計画において、都市貧困層とUAの権利を認める形での都市レベルの統合が必要だとしている。

Jessica Ann Diehl · · Global

世界の食料システムへの依存に伴うリスクの高まりを背景に、各国の都市自治体は多様な規模で都市農業を統合する戦略を進めている。輸入依存度が高く食料の90%を輸入する高所得都市国家シンガポールは、国内食料生産を30%まで引き上げる「シンガポール・グリーンプラン2030」の「30 by 30」目標を掲げている。本章は、食料生産が伝統的な農業から屋上農場や垂直農場といったハイテク型の生産へと移行する中で、この食料自給目標が達成可能かを問い、政治生態学の視点から伝統的な商業農家の立場に立ってシンガポールの食料安全保障を検討した。半構造化質的インタビューは、一般的な農業慣行、社会的ネットワーク、便益と障壁、生計の代替手段という4テーマで実施された。得られた知見は、土地・労働力の不足の中で消費者需要に応えようとする新世代のハイテク起業型農家の台頭という文脈の中で検討された。この詳細な事例研究は、都市国家シンガポールの地域食料システムの持続可能性を左右する要因の中で、技術は数ある要因の一つに過ぎないことを示している。伝統的な商業農家は、政策がハイテク型生産へ傾く中で生計の圧力に直面している。

Priya Singh, Ramakrishna Bora, Asha Devi · International Journal of Bioscience and Biochemistry · India

インド・ジョラートの都市農業の現場で、統合的養分管理（INM）がナス（Solanum melongena L.）の生育・収量および土壌肥沃度に及ぼす効果を評価した研究である。土壌肥沃度の低下と化学肥料への過度な依存を背景に、化学肥料・有機堆肥・バイオ肥料を組み合わせるINMを、持続可能な代替手法として検証した。乱塊法（RCBD）を用い、対照区、化学肥料区、有機堆肥区、INM区の4処理をそれぞれ3反復で設けた。草丈、葉面積指数（LAI）、分枝数などの生育指標を測定し、収穫時に果実収量と品質を記録した。土壌肥沃度指標（pH、有機炭素、窒素・リン・カリウム含量）は試験開始時と終了時に分析した。結果、INM処理区は草丈（112cm）、LAI（3.7）、分枝数（6.5）のいずれも最大となり、生育を有意に高めた。INM処理区の果実収量は化学肥料区より33%（25.4トン/ha）、対照区より66%高かった。土壌肥沃度もINM区で改善し、土壌pH（6.8）、有機炭素（1.8%）、窒素・リン・カリウムの含量が増加した。

Lydia Bonney · · United States

新聞記事、書籍、学術誌、ウェブサイト、および実施者自身による聞き取り調査1件を資料として、デトロイトの都市農業プログラム複数件の歴史的展開を検証した論文。過去の都市農業プログラムの成功と失敗を分析し、今日の都市農業への投資がデトロイトの抱える類似の問題に対応しうると論じている。同市特有の土地条件、コミュニティ、空間的な不均衡を理由に、デトロイトが都市農業の世界的な先進地になる可能性があると結論づけている。

K. O. das G. DIAS, M. C. UZEDA, A. C. A. [UNESP] Alves, M. dos S. F. R. de AZEVEDO · LA Referencia (Red Federada de Repositorios Institucionales de Publicaciones Científicas) · Brazil

ブラジル・リオデジャネイロ州セロペジカ市の農業生態学実験農場「Fazendinha Agroecológica km 47」（エンブラパ、UFRRJ、PESAGRO-Rioの共同運営）で、2021年半ばに400㎡の「生産性庭園（キンタル・プロドゥティーヴォ）」が整備された。野菜、非慣行食用植物（PANC）、果樹、一年生作物、採卵鶏の4区画からなり、2021年の6か月間の食料生産実績は、健康で多様な食事の提供と余剰分の販売による家計への追加収入という形で、食料不安への対策としての可能性を示した。

Godwin K. Naazie, Isaac Agyemang, Anthony Mwinilanaa Tampah-Naah · Heliyon · Ghana

ガーナの都市部362世帯を対象に、気候変動下での都市農業参加に影響する社会経済要因を、記述統計・カイ二乗検定・二項ロジスティック回帰で分析した。世帯規模と世帯収入が有意水準0.05で参加を左右し、中間層・高所得層の世帯が低所得層より多く参加していた一方、土地取得は主に購入によるもので都市農業の課題となっていた。

Nurul Hidayati, Pienyani Rosawanti, Djoko Eko Hadi Susilo, Fahruddin Arfianto, Hariyadi Hariyadi · Daun Jurnal Ilmiah Pertanian dan Kehutanan · Indonesia

インドネシアの都市部を対象に、垂直栽培・水耕栽培・鉢植え栽培、および袋・プランターでの食用作物栽培といった都市農業技術の実装を、実験・記述研究として検討した。家庭の食料安全保障に着目し、栽培のしやすさと環境適応性からサツマイモを対象作物に選び、塊根・葉の両方を野菜として利用可能とした。回帰相関分析の結果、40kg入り袋・挿し穂10本あたりのサツマイモ収量は1.4kgであり、塊根数と袋あたり総重量の間には96.77%（y=71.069x-878.93）、塊根数と個々の塊根重量の間には83.05%（y=1.6985x-9.87）という強い正の相関が見られ、塊根数の増加が個々の塊根重量を減少させる関係にはなかった。1世帯が袋10個で栽培した場合の潜在収量は14,000g（14kg）と算出された。

P.N. Ndlovu, Joyce Chitja, Temitope O. Ojo · Cogent Food & Agriculture · South Africa

南アフリカ・クワズール・ナタール州ソバントゥおよびムポポメニのタウンシップ地域を対象に、構造化質問票を用いた多段階抽出により小規模都市部野菜農家156戸を調査し、記述統計とダブルハードルモデルにより市場参加の決定要因と参加水準を分析した。156戸のうち127戸が市場参加者、29戸が非参加者であった。ロジスティックモデルでは、市場参加の意思決定に信用利用（p=0.004）、無償投入財（p=0.096）、市場情報へのアクセス（p=0.001）、労働力へのアクセス（p=0.014）、スマートフォン所有（p=0.083）が有意に影響していた。分数応答モデルでは、市場参加の水準に年齢（p=0.093）、協同組合加入（p=0.002）、道路状況（p=0.001）、貯蔵施設（p=0.016）、投入財市場までの距離（p=0.069）が有意に影響していた。

Brent F. Kim, Sara N. Lupolt, Raychel Santo, Grace H. Bachman, Xudong Zhu, Tianbao Yang, Naomi K. Fukagawa, Matthew L. Richardson, Carrie Green, Katherine M. Phillips, Keeve E. Nachman · PLoS ONE · United States

米国メリーランド州ボルティモア市とその周辺の都市農場3か所・農村農場4か所で、ダーキボア種のケール苗を植え付け、各農家の通常の栽培方法で育てた後に圃場と流通拠点から収穫し、カロテノイド・ビタミンC・ビタミンK1・栄養素10種・非必須金属8種の濃度を分析した予備研究(2024年、PLoS ONE)。一部の分析はサンプル数が統計的有意差を示すには少なすぎたが、都市産と農村産のケールの成分濃度には潜在的に意味のある差が確認された。農村産は都市産と比べカロテノイドとビタミンの平均濃度が22~38%高かった一方、8種の栄養素は都市産の方が高く、鉄は最大413%高かった。非必須金属9種のうち都市産の方が平均濃度が高かったものが多かったが、全サンプルの鉛・カドミウム濃度は公衆衛生上の基準値を下回っていた。6元素については都市・農村それぞれの農場内のばらつきが都市・農村間のばらつきより大きく、都市化の度合いが観測差の主因ではない可能性が示された。一部都市・農村差は先行研究で確認されたものより顕著だった。

Mochamad Yusuf · Al-Masharif Jurnal Ilmu Ekonomi dan Keislaman · Indonesia

インドネシアで経済を支える有力セクターの一つである農業を対象に、国内3位の農産物生産量を誇る中部ジャワ州が、自然保護のブループリントを取り入れつつグリーンエコノミーを実現する準備状況を、記述的手法によって説明した論考(2024年)。二次データを収集・分析し、著者による提言の形で結果をまとめた。研究結果として、中部ジャワ州はグリーンエコノミーおよびサーキュラーエコノミーを農業セクターを通じて実践する準備を、有機作物栽培・都市農業(アーバンファーミング)・ファーマーズマーケット・環境に配慮した農産物に関する教育などの形で進めており、これを最大限機能させるには政府による規則・法整備と社会によるその実践が必要だとしている。

Héctor Ávila Sánchez · Investigaciones Geográficas Boletín del Instituto de Geografía · Global

周辺都市化(periurbanización)が現代社会で最も動態的な領域的現象の一つであるとの立場から、大都市圏システムの一部をなす周辺都市の食料生産空間の再編を、社会的・領域的なプロセスとして論じる理論的考察。近接性、短い流通経路の定着、都市・地域フードシステムや「農業公園(parques agrarios)」といった新たな領域的形態の確立に言及し、特に欧州では農業公園が都市圏化の進行に対抗する領域的イノベーションとして機能していると位置づける。フードハブ、協同組合型スーパー、共同作業所など協同組合的基盤に立つ形態の広がりや、社会運動・生産者団体・行政機関が周辺都市のガバナンス形成に果たす役割を、連帯経済と社会正義の観点から検討する。

Tiffanie F. Stone, Janette R. Thompson, Emily Zimmerman, Tássia Mattos Brighenti, Matt Liebman · Renewable Agriculture and Food Systems · United States

米国コーンベルト(アイオワ州デモイン近郊)を対象に、土地利用の可視化と生産者アンケートを組み合わせ、2050年に都市人口の食事必要量の50%を地元産の食卓向け作物(テーブルフード)で賄う将来シナリオを検討した。穀物生産者1360人・特産作物生産者55人に調査を送付し、有効回答は穀物生産者316人・特産作物生産者25人だった。このシナリオの実現に必要な農地は利用可能農地の3%未満で、追加の生産者は約130人(主に穀物生産)にとどまると試算された。生産者の意向をもとにすると、住民の果物・野菜・穀物需要の約25%を地元産で賄える可能性があり、これは現状の2%からの増加にあたる。穀物生産者は食品安全規制を、特産作物生産者は労働力確保を生産拡大への強い制約要因として挙げ、両者とも農業保険と加工施設の重要性を指摘した。