研究・論文

Jassen Callender · · Global

本エッセイは、都市の持続可能性を「終わり」を起点とするライフサイクルの問題として捉え、水と土壌を都市農業を支える不可欠な基盤と位置づける――水は3つの循環から成り、土壌は養分循環の一局面をなすとする――とともに、ライフサイクルの課題がマズローの言う都市の基礎的（「生理的」）ニーズと交差すると論じる。これは概念的な考察であり、独自のデータ、測定、明確な調査対象集団を伴うものではない。

Melanie Jans-Singh, Rebecca Ward, Ruchi Choudhary · Journal of Building Performance Simulation · United Kingdom

英国ロンドンの典型的な学校建築を対象に、建物エネルギーシミュレーション(EnergyPlusによるBES)と検証済みの温室エネルギーシミュレーター(GES)を共シミュレーションし、屋上温室と建物を結合する異なる構成の性能を、感度分析とパラメトリックスタディにより評価した。作物生育の可能性、熱回収、換気需要の削減を推計した結果、学校最上階に設置した250平方メートルの温室は、同規模の独立型温室の半分のエネルギー需要でレタス6トンを生産できることが示された。湿度上昇、収量、エネルギー効率のあいだにはトレードオフがあり、最適設計を確保するにはモデリングが重要であることが示された。

Nora Gavare · Landscape architecture and art · Europe

ラトビア・シグルダで、天然資源の枯渇、大気汚染、産業生産の増加、廃棄物問題、社会の高齢化など21世紀の諸問題への地域規模の対応として誰でも利用できるコミュニティガーデン「AUDZ」が作られた事例。デザイナーのノラ・ガヴァレは香港でのERASMUS+国際研修モビリティ「都市環境の発展」に参加し、過剰人口・都市域の急拡大・食料需要の急増についての知見を得た。シグルダの公共空間を異なる時期にわたって写真マッピングした結果、人口が急増するシグルダでは、異なる社会集団間の交流機会が不足しているため、コミュニティ意識の醸成と教育プロセスの推進が必要だと結論づけられた。

Aamir Mehmood Shah, Gengyuan Liu, Fanxin Meng, Qing Yang, Jingyan Xue, Stefano Dumontet, Renato Passaro, Marco Casazza · Energies · Global

都市の食料・エネルギー・水(FEW)ネクサスの観点から、小規模な都市グリーン・ブルーインフラ(GBI)に関する知見のギャップを整理したレビュー論文。異なるGBI類型に伴う都市生態系サービス(正の効果)とディスサービス(負の効果)に関する文献を対象とした。GBIは環境・社会・経済面でFEWの安全保障と都市の持続可能性に寄与しうる一方、都市食料生産はしばしば大量の水・エネルギー消費を伴い、特に乾燥気候下でこの傾向が顕著であること、また過剰な堆肥・農薬・肥料の使用が水質や地域の昆虫の生存を脅かし、灌漑による蚊の繁殖を助長する場合があることを指摘し、これらのディスサービスとのトレードオフを踏まえたうえで正の効果を評価する必要があるとした。ネクサスのモデリング手法についてはこれまで議論された事例が少ないことも明らかになった。

Johan Colding, Stephan Barthel, Robert Ljung, Felix Eriksson, Stefan Sjöberg · Social Inclusion · Global

都市コモンズに関する著者らの既往研究を踏まえ、気候変動への「気候対応化」活動における都市コモンズの役割を論じる概念的な論文。環境志向の都市コモンズを3類型に整理する ― アロットメントガーデンやコミュニティガーデンなどの「都市グリーンコモンズ」(環境学習を通じて気候変動の緩和・適応を支えるとされる)、シェアリングエコノミーを通じて通勤・移動を減らす「コワーキングスペース」、そして地域コミュニティが低炭素資産を共同で創出する「コミュニティ気候コモンズ」である。独自の実証データは示さず、こうしたコモンズを拡大していくための決定要因の整理で締めくくられる。

Pedada Sindhusha · Journal of Food & Nutritional Disorders · India

インドの都市人口増加に伴い食料需要と支出が拡大する一方、農地は住宅・商業・工業用地への転換により減少している。論文は、屋上での野菜栽培が、都市内の食料輸送距離の短縮、食料生産に対する意識向上、栄養・健康・経済状況の改善を通じて、化学肥料や農薬による食品汚染の問題にも対処しうる選択肢だと論じる。屋上野菜栽培は良質で衛生的な野菜の供給、家計の野菜支出の削減、大気質の改善と炭素吸収、気候変動影響の緩和に寄与しうるとしている。データや調査は示されていない。

Isaac Kwadwo Mpanga, Ursula K. Schuch, Jeff Schalau · Current Research in Environmental Sustainability · United States

米国アリゾナ州北中部の小規模生産者を対象に、土地利用と営農実践、および持続可能な食料生産におけるレジリエンスを調査した研究。アリゾナ州では人口増加と気候の極端化による農地転用圧力の高まりを背景に、1997年から2017年にかけて平均農場規模が57%減少する一方で農場数は127%増加しており、10エーカー未満の小規模家族農場が州の農業者人口の50%を占める。調査の結果、対象農場の52%が家族経営で、カバークロッピング（27%）、堆肥利用（26%）、輪作（23%）、動物・緑肥（22%）、不耕起（21%）、低耕起（18%）といった再生型・持続的実践が優勢で、集約耕起（5%）や化学肥料（13%）への依存は低かった。害虫・雑草・病害対策では95%が生物的・文化的・機械的手法を用い、化学合成農薬の利用は5%にとどまった。灌漑では78%が点滴・地下灌漑・スプリンクラーなど節水型手法を用い、11%は開放型湛水灌漑を使用していた。

· 農林水産省（2021年5月策定） · Japan

食料・農林水産業の生産力向上と持続性の両立をイノベーションで実現するとする農林水産省の2021年戦略。2050年までに化学農薬使用量（リスク換算）50%低減、化学肥料使用量30%低減、有機農業の取組面積100万ヘクタール（耕地面積の25%）への拡大等の数値目標（KPI）を掲げる。

農林水産省 · 農林水産省（みどりの食料システム戦略本部） · Japan

農林水産省が令和3年5月12日に策定した「みどりの食料システム戦略」の公式ポータルページ。食料・農林水産業の生産力向上と持続性の両立をイノベーションで実現することを掲げ、2040年までに革新的技術・生産体系を開発し2050年までに社会実装する目標を示す。中間目標のKPI2030年目標は令和4年6月21日に決定された。

Global Methane Pledge · Global Methane Pledge / Climate and Clean Air Coalition (CCAC) · Global

2021年のCOP26でEUと米国が主導して発足したGlobal Methane Pledgeは、2030年までに世界のメタン排出量を2020年比で少なくとも30%削減することを目指す自主的な国際イニシアチブで、159カ国と欧州委員会が参加する。メタンは産業革命以降の温暖化の30%の原因とされ、対策を取らなければ2020〜2030年で排出量が最大13%増加すると見込まれている。

Alicja Kolasa-Więcek, Dariusz Suszanowicz · Environmental Science and Pollution Research · Europe

本研究は、ポーランド・オポーレ市内2地区でモデル屋上の実測とGISによる建物ポテンシャル分析を行い、グリーンルーフ導入による雨水排水負荷低減の予測手法を提案する。1日5mm以下の降雨は集約型・粗放型いずれの緑化屋上でも全量保持され、豪雨時は約44%が保持される。粗放型の流出低減係数は0.63、集約型は0.74で、適地建物の25%に導入すれば局地的浸水を防げる負荷低減が見込めるとしている。

WRI Ross Center Prize for Cities · WRI Ross Center Prize for Cities · Argentina

アルゼンチンのロサリオ市は2001年の経済危機を機に都市農業プログラムを開始し、2004年の遊休地一時利用条例、2007〜2008年の洪水対策公園「Parques Huerta」、2011年の周辺農地800ヘクタールを対象とするグリーンベルト条例へと発展させてきた。現在、農業用地75ヘクタールと周辺保護農地800ヘクタールで年間2,500トンの野菜・果物を生産し、2,400以上の家族が自分の農園を持ち、新規常設市場7カ所が設けられた。地元産野菜の流通は従来比で最大95%の温室効果ガス排出削減につながるとされ、同プロジェクトはWRI Ross Center Prize for Cities 2020-2021のグランプリを受賞した。

Beatriz Salazar · CEPES (Centro Peruano de Estudios Sociales) · Peru

リマ都市圏の共同炊事場（オジャ・コムン）が営む菜園（ビオウエルト）を、2012年制定の条例1629号を法的裏付けとして10年来続けてきた取り組みとして紹介する記事。具体的な菜園数・参加人数は示されないが、12地区での実施例を挙げ、こうした都市農業の取り組みを地方気候変動計画や食料非常事態法の予算措置に組み込むべきだと結論づける。

Giuseppe Pulighe, Flavio Lupia · Sustainability · Global

COVID-19パンデミックは、大規模都市が地球規模のリスクに対して極めて脆弱であること、および市民にとって食料の入手可能性が極めて重要であることを明らかにした。国境閉鎖と移動制限は、特に野菜や生鮮食品において食料損失と輸出コストを増加させた。本稿は、先進国において垂直農法、水耕栽培、屋上温室などの新しい栽培方法と食用グリーンインフラを用いて都市農業を育成し、地球規模のシステムリスクによる不確実性を軽減することを提案している。

Muhammad Mumtaz Khan, Muhammad Tahir Akram, Rhonda Janke, Rashad Qadri, Abdullah M. Al‐Sadi, Aitazaz A. Farooque · Sustainability · Global

本研究は、人口増加やCOVID-19パンデミックなどの要因によって悪化した、都市環境における食料供給と環境保護に関する世界的懸念への対応として、現代の都市園芸の顕著な特徴と、都市環境で起こっている伝統的および革新的な発展をレビューしている。現在の都市型栽培システムが、垂直園芸や水耕栽培などの現代技術によって強化できることを強調している。これらの方法は、環境に優しく、省エネであり、新鮮な食料の安定供給とより持続可能な農業を保証するものとして提示されている。

Nur Huzeima Mohd Hussain, Nur Hayati Hashim, Asmat Ismail · Malaysian Journal of Sustainable Environment · Global

本稿は、屋上での都市農業実施におけるアイデア、課題、および必要性を概念的にレビューし、都市住民がレジリエンスを達成するための代替手段を調査する。シンガポール、日本、米国、タイの事例から確立された文献と二次データを用いた比較分析を採用している。本研究は、屋上都市農業の概念を地域化し、マレーシアでの実施に向けた概念的議論を確立することを目指している。

Maha Deeb, Peter M. Groffman, Manuel Blouin, Sara Perl Egendorf, Alan Vergnes, Viacheslav Vasenev, Donna L. Cao, Daniel C. I. Walsh, Tatiana Morin, Geoffroy Séré · SOIL · Global

本レビューは、都市空間におけるグリーンインフラ（GI）のための有機および鉱物廃棄物の混合物である人工テクノソル（CTs）の利用を検証する。CTsは複数の土壌機能を提供し、都市の緑化に貢献する高い可能性を持つ一方で、都市土壌はしばしばGI機能に適さない物理的、化学的、または生物学的な不適合性を示す。分析は、CTsの組成と構造が利用可能な廃棄物や副産物、将来の土地利用および環境条件に適応されるべきであり、既存の限界を克服するための慎重な設計の必要性を強調している。

Annemarie Tabea Rost, Victoria Liste, Corinna Seidel, Lea Matscheroth, Marco Otto, Fred Meier, Daniel Fenner · Atmosphere · Germany (Berlin)

本研究は、2018年夏にドイツのベルリンで13のアロットメントガーデン複合施設（AGC）の夜間気温を測定し、密集した都市部、2つの大規模な都心公園、および農村部の測定値と比較しました。評価されたAGCは夜間に都市部よりも平均2.7 K涼しく、調査されたAGCのほとんど（13中11）は都市公園よりも大きな平均夜間気温差を示しました。AGC周辺の容積率が増加すると夜間気温差は有意に減少し、形状の複雑さは有意な正の相関を示しましたが、AGCのサイズと都心からの距離は夜間気温差の増加とともに有意に減少しました。

Dan Wen, Ni‐Bin Chang, Martin P. Wanielista · Scientific Reports · Global

本研究は、等温線研究、反応速度論のカラム研究、および微細構造検査を用いて、雨水流出における鉄粉ベースのグリーン環境媒体（IFGEM）の栄養素除去効率を評価した。タイヤクラムや鉄粉などのリサイクル材料から作られたIFGEMは、ほとんどの流入条件下で90%以上の硝酸塩除去と50-70%の全リン除去を示した。アンモニアの副産物は、使用済みIFGEMを都市農業における土壌改良材として再利用できる可能性を示唆している。

Karto Wijaya, Asep Yudi Permana, Syarip Hidayat, Heru Wibowo · Jurnal Arsitektur ARCADE · Indonesia (Bandung)

インドネシアのバンドゥン県ボジョンソアン村は、都市化により緑地が失われ、生産的な土地が非生産的になっています。本研究は、パラロン村地域において、都市農業とエコ建築の概念を活用したエコビレッジモデルを特定し、利用可能な土地と空間（垂直面を含む）を最適化することで、持続可能な都市の発展を支援することを目的としています。本抄録では、そのようなモデルの実装からの具体的な知見や結果は提示されていません。

Kareem Buyana, Shuaib Lwasa, Denis Tugume, Paul Isolo Mukwaya, Jacqueline Walubwa, Samuel Owuor, Peter Kasaija, Hakimu Sseviiri, Gloria Nsangi, Disan Byarugaba · Environmental Research Letters · Africa

本定性的系統的レビューは、アフリカの都市における気候変動レジリエンスを高めるための新たな介入策を特定するため、学術的および政策的証拠を調査した。近隣レベルでは、レジリエンスは都市農業や林業、廃棄物からの代替エネルギー、灌漑スケジュールの調整から生まれることが多い。都市レベルでは、計画は建物、モビリティ、エネルギーサービス提供を対象としている。レビューの結果、地域間の比較に関する証拠は主に東アフリカ、西アフリカ、南アフリカの都市に集中しており、北部および中央アフリカの都市については少なく、また主に首都に焦点が当てられ、二次都市や町への言及は少ないことが判明した。

Paule Olivia Akotto, Dorothée Boccanfuso, Marie-Ève Yergeau · Cahiers de recherche · Global

本探索的レビューは、1980年から2019年までに発表された35の報告書と論文を統合し、開発途上国における都市・近郊農業（UPA）が貧困、食料不安、環境課題に対するレジリエンスを構築する可能性を評価した。レビューの結果、UPAは50〜100人ごとに1つの雇用を生み出すものの、これらの雇用は一般的に季節的であり、市場へのアクセスが農家にとって依然として大きな制約であることが判明した。

Monika Egerer · · Global

この章では、気候関連要因と気候変動が都市農業生態系における植物および動物の生物多様性、ならびにそれらが提供する生態系機能とサービスにどのように影響するかを論じています。都市農業生態学における研究が、地域の気象パターンや気候サイクルが生物多様性、生態系機能、またはサービス提供に与える影響を明示的に調査しているものが少ないと指摘しています。この章は、農業と都市の文献を結びつけ、気候変動時代における都市農業生態系の社会生態学的プロセスへの理解を深めることを目的としています。

Mohammad Hasan Chowdhury, Md. Fahim Sharker Eashat, Chinmoy Sarkar, Nafisa Habib Purba, Mohammad Asadul Habib, Plabon Sarkar, Lincon Chandra Shill · International Multidisciplinary Research Journal · Bangladesh (Dhaka)

バングラデシュのダッカ市では、野菜生産のための屋上菜園が勢いを増しており、都市農業の代替空間を提供し、農業の持続可能性に貢献している。屋上農業は生態系サービス、生物多様性、食料安全保障を改善できる一方で、その広範な実施は現在、複数の課題によって制限されている。屋上緑化は、食料安全保障の全体的な解決策ではなく、他の都市食料生産源を補完するものと見なされている。

Cristiana Peano, Stefano Massaglia, Chiara Ghisalberti, Francesco Sottile · Sustainability · Africa

本研究は、アフリカのスローフード協会による活動から着想を得た事例研究を報告し、小規模農業システムにおけるアグロエコロジーモデルの重要性を示しています。アフリカの様々な国の小規模都市地域における学校菜園やコミュニティガーデンの開発に焦点を当てています。これらのモデルは、社会的レジリエンスと生態系の保全を目的とした農業活動を統合するためのツールとして提示されており、SDG #12「つくる責任 つかう責任」と合致しています。