研究・論文

Abha Singh, Salahuddin Mohd. · National Geographical Journal of India · India

インド・アリーガル市のイグラス下水ポンプ場周辺、アリーガル＝マトゥラー道路沿いの5つの準都市村落（ボージプラ、ハリ・ナラヤン・キ・サライ、ハジプル・チョハタ、ケリ・クワジャ・ブッダ、ダウララ・ニルパル）で、都市排水を長年灌漑に利用してきた農家41世帯と一部の消費者を対象に詳細な現地調査を行った。農家や野菜売りの多くが下痢性疾患・腸チフス・鉤虫症・アメーバ症・皮膚感染症などに苦しんでいると回答した一方、彼らが最も懸念していたのは作物生産性と収入を維持するための水の確保であり、消費者側も新鮮な野菜の安定供給の方をより気にかけていた。

Ping Liu · Xiandai riben jingji · Japan

日本の農家が1970年代初頭から取り組んできた「創造的農業」の展開を、大分県の一村一品運動を初期の代表例として振り返った論考。近年の日本政府はグリーンツーリズムの振興、都市農業の展開、市民農園の整備、美しい農村環境・住居づくり、都市住民の農村移住や農作業体験による「都市・農村両生」型の暮らしの推進といった施策を進めており、これにより日本の創造的農業は新たな発展段階に入ったと述べている。

G. Palaniappan, Christine King · Queensland's institutional digital repository (The University of Queensland) · Australia

海氷の後退、土地の乾燥化、季節や動物の渡りの時期の予測不能な変化といった地球規模の環境変化、および気候変動によるエネルギー価格の上昇と化石燃料依存への懸念を背景に、世界各地のコミュニティがローカリゼーションと持続可能性への関心を強めているとする論文。有機農業、自然農法、バイオダイナミック農法、パーマカルチャー、コミュニティガーデン、コミュニティ支援型農業(CSA)といった「オルタナティブ農業」と呼ばれる地域内食料生産システムを取り上げ、これらが食料生産・消費をローカリゼーションと持続可能性へどう結びつけうるかを論じる。グローバル化された農業からローカル化された農業への移行を扱い、地域における生態的・社会的・経済的・政治的システムの持続に持続可能性の基盤を置くという考え方を提示する。実証データに基づく検証ではなく、概念的な考察論文である。

Xiangyang Qin · Journal of Library and Information Sciences in Agriculture · China

中国・北京で最初に導入された「科学技術特派員(コーディネーター)」制度を取り上げ、農村部における科学技術サービスの不足への対応策として論じる。アンケート調査の分析に基づき、制度の現状と課題を整理し、コーディネーターの資質向上に向けた提言を行う。抄録にはサンプル数・回収率・定量的な結果の記載はない。

Sinan Koont · Monthly Review · Cuba

記事執筆時点から15年間（1990年代半ば以降）にわたり、キューバの首都ハバナ（人口200万人超）で発展してきた都市農業を紹介する記事。キューバにおける「都市農業」という語は、都市周縁部や郊外の広大な土地を含む点で一般的な用法よりも広く、ハバナ市州の耕作地全体が都市農業に含まれるとされる。具体的な収量や参加人数などの数値データは示されていない。

C. T. de T. Machado, A. T. Machado · · Global

生態学的原則に基づく都市農業について、作物の多様性、有機・鉱物由来の肥料、非毒性手段による病害虫防除といった要素を整理した総説である。国際事例としてオーストリアの多品目栽培区画やキューバの「オルガノポニコ」制度を、ブラジル国内の事例としてベロオリゾンテ(ミナスジェライス州)を先駆けにカンピナス(サンパウロ州)やナタル(ヒオグランデドノルテ州)、リオデジャネイロ、サンパウロ市の都市農業プログラム、ブラジリア連邦区の取り組みを紹介し、都市農業における生態学的作物管理の意義と代替手法、その制約を提示している。

Enslin Van Rooyen · Medical record news · South Africa

南アフリカ・ヨハネスブルグ市を事例に、地方自治制度の一部である「ウォード委員会(区評議会)」制度を都市農業プログラムの推進母体として活用する可能性を論じた政策論考である。単に食料を調達・配布するより、都市住民が自給的な都市農家となることを支援するプログラムに限られた資源を振り向ける方が効率的である可能性を主張し、南部アフリカでは食料安全保障のための効果的な行政運営に関する知見が乏しく、明確な政策を持つ自治体はわずかで、実際にプログラムを組み込めた自治体はさらに少ないと指摘した上で、意思決定者が課題主導型アプローチと貧困層優先の成長戦略を採用すべきだとし、都市農業は地域経済開発そのものではないが、その実現に向けた触媒になりうるとしている。

Peter A. Werrell, Gail Langellotto, Shannon U. Morath, Kevin C. Matteson · Cities and the Environment · United States (New York City)

米国ニューヨーク市のコミュニティガーデンで、キュウリ（Cucumis sativus）に充てられた空間面積と、その他の開花植物に充てられた面積との比率が、キュウリ植物上での同種・異種花粉の沈着量にどう影響するかを調べた研究。あわせて菜園の規模が同種・異種花粉の沈着に与える影響も検討した。研究のためにコミュニティガーデンに実験的に持ち込んだ鉢植えのキュウリ、または菜園の会員が高床式花壇に植えたキュウリから雌花を採取し、実験室でアセトリシス法により花粉粒を単離して、異種花粉と同種花粉の粒数を定量した。アブストラクトには定量的な結果や結論は示されていない。

Alaimo K., Packnett E., Miles R. A., Kruger D. J. · Journal of Nutrition Education and Behavior 40(2):94-101 · United States

ミシガン州フリントの電話調査(766人)を分析。コミュニティガーデン参加世帯の32%が1日5回以上果物野菜を摂取し、非参加世帯18%を上回った。

森ビル株式会社 · 環境コミュニケーション 39巻6号 pp.30-31 · Japan

森ビルの「垂直庭園都市」コンセプトを解説する公式技術文献。六本木ヒルズ屋上庭園の水田・もち米収穫や環境コミュニティ創出を含む、民間再開発による屋上農園・緑化まちづくりの先駆的事例を記述する。

Sharashkin L. · University of Missouri-Columbia (PhD Dissertation) · Russia (Vladimir Region)

2006年にウラジーミル地方の1,500家族を対象に実施した調査を基に、家庭菜園が果たす経済的・社会的・文化的機能を包括的に分析した博士論文。ロシアの家庭農園は農業生産の半分以上を担い、国民の約3分の2が携わる持続可能な実践であることが示された。園芸活動が食料安全保障・文化継承・コミュニティ形成に寄与していることを明らかにしている。

Mary Beth Pudup · Geoforum · USA (San Francisco Bay Area)

『組織化されたガーデン・プロジェクト』が刑務所・学校・診療施設などロールアウト型新自由主義制度で自己統治的な市民主体を育成するために増殖したと論じる。ガーデニング政策を『リスク層』個人へ社会的責任を転嫁する技術として捉え直す。

Ioan Voicu, Vicki Been · Real Estate Economics · United States (New York City)

本研究は、ニューヨーク市におけるコミュニティガーデンが近隣の不動産価値に与える影響を、差の差法を用いたヘドニック回帰モデルで推定しました。その結果、コミュニティガーデンは特に最も貧しい地域において、不動産価値に有意な正の影響を与えることが示されました。質の高いガーデンほど、最も大きな正の影響を持つことが観察されました。

Richard W. Reynolds · · Global

この2008年の世界的なハンドブック「ゲリラガーデニングについて」は、公共の土地を不法に耕作する運動であるゲリラガーデニングの動機と方法を探求しています。この本は、植物の選択、不利な環境条件への対処、シードボムの効果的な使用、支持を得るためのプロパガンダなど、30カ国のゲリラガーデナーからのアドバイスをまとめています。また、17世紀から1970年代までの運動の歴史的発展も追跡しています。

Rosie Cox, Lewis Holloway, Laura Venn, Liz Dowler, Jane Ricketts Hein, Moya Kneafsey, Helena Tuomainen · Local Environment · United Kingdom

本論文は、スコットランドの地域支援型農業（CSA）プロジェクトに参加する生産者と消費者の動機を調査しています。消費者がこのスキームにもたらす多様な動機と哲学を明らかにし、それらを主催者の限定的な目的と比較しています。本研究は、直接販売スキーム内での効果的なコミュニケーションが、生産者と消費者の間の長期的なコミットメントを育むため、および消費者がより広範な行動変化を検討するよう促すために重要であると主張しています。

Julie Ober Allen, Katherine Alaimo, Doris Elam, Elizabeth Perry · Journal of Hunger & Environmental Nutrition · Global

2008年の本質的ケーススタディは、青少年プログラムを持つ2つの地域密着型コミュニティガーデンを、参加観察と多様な関係者への詳細なインタビューを用いて調査した。この研究は、これらのガーデンプログラムが、参加する青少年に建設的な活動、地域への貢献、スキル開発、および栄養改善の機会を提供することを発見した。コミュニティガーデンは、青少年の発達資産を促進しつつ、健康的な食品へのアクセスと消費を向上させた。

Wendy Berry Mendes, Kevin Balmer, Terra Kaethler, Amanda Rhoads · Journal of the American Planning Association · North America

本研究は、オレゴン州ポートランドとブリティッシュコロンビア州バンクーバーの事例研究を用いて、土地目録が都市農業を計画と政策決定に統合し、持続可能なコミュニティを形成する方法を調査しました。ポートランドの目録は、統合を可能にし、社会的および生態学的持続可能性を推進しました。バンクーバーでは同様の統合が達成されましたが、その範囲が小さかったため、市民参加と社会的持続可能性への貢献は限定的でした。

Willow Saranna Russell, Lydia Zepeda · Renewable Agriculture and Food Systems · United States (Wisconsin)

2008年に米国ウィスコンシン州のCSA（地域支援型農業）会員を対象とした質的研究が実施され、会員資格に関連する態度と行動の変化を調査しました。食事や調理習慣の変更、食品の旬への配慮、農業への認識向上などが観察されましたが、運転の減少や環境に優しい製品の使用増加といった「波及効果」は確認されませんでした。この研究は、態度と行動の変化がCSAの構造的要素によって生じ、社会規範の形成によるものではないことを示唆しています。

Pay Drechsel, Olufunke Cofie, Seydou Niang, Drechsel, Pay, Cofie, Olufunke, Niang, Seydou · AgEcon Search (University of Minnesota, USA) · Africa

本記録は、アフリカにおける都市農業現象の持続可能性とレジリエンスに関する書籍の章への参照であり、具体的な研究内容や結果は記載されていない。

Masud Aziz Rauf · School for International Training Digital Collections (School for International Training) · Ghana (Tamale)

ガーナ北部地域タマレ都市圏で実施されたこの研究は、地方NGOであるURBANETが、貿易公正を求めるガーナの運動の一環として、先住民農民を教育し、提唱活動に参加させる取り組みを調査しました。URBANETは、不公正な貿易政策による輸入品の流入で価格が下落するという課題に直面する農民のために、生産と販売に関して提唱活動を行いました。この提唱活動は先住民農民の間で意識を高め、2005年にガーナ政府がすべての国家機関にガーナ産米の購入を義務付けるなどの政策変更に貢献しました。

Joan M. Brehm, Brian W. Eisenhauer · Journal of Rural Social Sciences · United States

本研究は、米国イリノイ州中部とニューハンプシャー州の地域支援型農業（CSA）会員からの定量的データを用いて、CSA参加の認識された利点、動機、および社会関係資本への影響を特定しています。調査結果は、食品の品質が最も強い動機であり、コミュニティ形成や社会関係資本の発展は参加の重要な動機でも利益でもないと示しました。しかし、地域への愛着は、より強いコミュニティ意識や地元生産者支援への欲求といった動機付け要因を著しく高めました。

Hester Parr · · Global

本書は、メンタルヘルスとソーシャルスペースの関係を探求し、様々な文脈を検証しています。章では、メンタルヘルスにおける差異の地理学、コミュニティと市民権、農村コミュニティ、そして市民権と社会的包摂のための都市園芸の治療的可能性について扱っています。また、メンタルヘルスに関連する芸術的空間と仮想コミュニティについても議論しています。

Sally Gregory Kohlstedt · History of Education Quarterly · United States

1890年代から20世紀にかけて盛んだった学校菜園運動は、ジョン・デューイのような教育者が提唱した、学校と社会を統合するという進歩的な教育思想を具現化したものでした。都市部と農村部の両方で見られた学校菜園は、知的学習と実践的学習を結びつけ、その広範な存在は新聞、雑誌、学校報告書に記録されています。これらの菜園は、様々な教育機関で理論的にも実践的にも奨励されました。

Stephan Barthel, Carl Folke, Johan Colding · · Sweden (Stockholm)

この論文は、スウェーデンのストックホルムにおける事例研究を通じて、社会生態学的特徴が生態系サービス（ES）の生成にどのように影響するかを調査しました。調査結果は、都市のESの流れが共進化プロセスの産物であり、統治には歴史的権利と多様なアクターグループを考慮する必要があることを示しました。非公式に管理されている貸し農園は、他の都市緑地と比較してより高い花粉媒介者の豊富さを示し、庭師間の社会生態学的記憶がES生成に関連する実践を保持し伝達することがわかりました。この研究は、都市のESを維持することは人々の管理実践と地域の生態系実践コミュニティに依存すると結論付けました。

Andréa Andreis, Graziela Maria Schuh, Rejane Giacomelli Tavares · LA Referencia (Red Federada de Repositorios Institucionales de Publicaciones Científicas) · Brazil (Novo Hamburgo)

ブラジル、ノヴォ・アンブルゴのジョアンナ・デ・アンジェリス共同菜園にある子供の遊び場の土壌における寄生虫汚染の評価では、土壌サンプルの33%からラブジトイド幼虫が検出された。腸内寄生虫学的調査（n=22）では、サンプルの59.10%で寄生が確認された。しかし、子供たちの寄生虫症の存在と土壌中の寄生虫の間に相関関係を確立することはできなかった。