研究・論文

Centre for Mental Health · Centre for Mental Health · United Kingdom

英国のシンクタンクCentre for Mental Healthによる記事。ロンドン・ルイシャム区の「シデナム・ガーデン」は、自然との触れ合いや野菜の栽培・調理、創作活動を通じて心の健康を支えるコミュニティ資源であると紹介する。年間約370人が最長12か月間「コワーカー」として活動に参加し、孤立や排除への対抗策として機能していると述べる。

Royal Horticultural Society (RHS) · Royal Horticultural Society (RHS) · United Kingdom

英国王立園芸協会(RHS)による学校向け園芸支援キャンペーンの寄付募集ページ。全国で30,800校以上の学校・団体が既に支援を受けており、約210万人の子どもが園芸活動に参加していると紹介されている。

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農業活動を治癒・メンタルヘルス・社会的ケア・教育的ケアの提供に用いる「ケアファーミング」の解説記事。19世紀スコットランドのリドリー農場学校(1866〜1871年)の例では、収容された少年158人のうち64人が後に「立派で生産的な生活を送っている」と評価されたが、財政難で活動は終了した。英国・オランダ・米国・オーストリア・スイス・ベルギー(フランドル)などでの実践に言及するが、農場数や参加者数といった具体的統計はページ内に記載がない。成人受刑者の再犯抑制やスキル習得への効果、不安・うつへの補助療法としての可能性が示唆される一方、より厳密な研究の必要性が明記されている。

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スティーブンとレイチェル・カプランが1989年の著書『The experience of nature: A psychological perspective』で確立した注意回復理論(ART)の解説記事。自然環境への曝露が「方向性注意疲労」からの回復を促すとし、2025年のメタアナリシスでは30分以上の自然曝露で実行機能・作業記憶に一貫した改善効果が見られ、効果は200〜300分で頭打ちになるとされる。過去1週間に少なくとも2時間自然の中で過ごした人は健康・幸福感を感じやすいという知見にも触れる。

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牛糞由来で最初に培養され、ウガンダのLang'o地区の土壌からも分離された非病原性土壌細菌マイコバクテリウム・バッカエについての解説記事。熱殺滅した菌をマウスに注射した実験でセロトニン値の上昇と不安レベルの低下が、生菌を与えたマウスでは迷路走破速度が2倍になり不安行動が減少したとする研究を紹介する。結核治療に関する54件の臨床試験のメタ分析では喀痰転換や放射線学的評価の改善が、2019年の研究では本菌由来の脂質が炎症経路を阻害することが報告されている。

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フードネオフォビアは新しいものへの恐怖で、特に子どもが未知の食品を拒否する傾向を指す。変動の約3分の2は遺伝的要因に起因するとされ、親の食事嗜好の観察といった心理社会的要因や、苦味への高感受性（スーパーテイスター）も関与する。対策としては、新しい食品を試すことへの非食品報酬の提供、親によるモデリング、繰り返しの試食（受容までに約15回を要する場合もある）が有効とされ、逆に圧力や罰は問題を悪化させる。

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単純接触効果とは、単に馴染みがあるというだけで対象への好意が高まる心理現象で、社会心理学では「馴染みの原理」とも呼ばれる。ロバート・ザイオンスが1960年代から1990年代にかけて研究を主導し、新奇な刺激への恐怖・回避反応が繰り返し露出により減少し好意に転じることを示した。ボーンスタイン(1989)による208の実験のメタ分析では効果サイズ r=0.26 が示され、効果は概ね10〜20回の提示で最大に達する。

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学校菜園は生徒が学校で植物や農産物の育て方を学ぶために設けられた区画で、生徒の健康・社会的発達・学業成績の向上を目的とする。ヨーロッパでは1819年のシュレスヴィヒ・ホルシュタインを皮切りに発展し、20世紀初頭にはオーストリアで2万校、フランスで4万5千校、ロシアで8千校、スウェーデンで2,500校に達した。園芸活動の経験的性質により野菜・果物の嗜好と摂取量が増加することが示唆される一方、健康・幸福への効果を証明するにはさらなる定量的研究が必要とされる。

Dissinviel Stéphane Kpoda, Namwin Siourimè Somda, Muller Abdou Kiswendsida Compaore, Yemah Bockarie, Abel Tankoano, Ndoïallah Mickael Andjibaye, Amana Metuor-Dabire · Revista Argentina de Microbiología · Burkina Faso (Bobo-Dioulasso)

ブルキナファソ第二の都市ボボ・ディウラソの市場向け菜園で、レタス・灌漑水・有機質肥料（厩肥）から採取した環境検体135件を対象に、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）の分布と病原性を調べた2026年の研究。分離された Staphylococcus 55株のうち16株（32.7%）が MRSA と確認され、PVL 毒素遺伝子が18.4%、TSST-1 が6.1% で検出された。オキサシリン耐性96.4%、フシジン酸耐性69.1% と高い耐性率を示し、著者は微生物モニタリングの強化、衛生手順の改善、都市農業に伴う食品由来リスクを抑える政策的介入が必要だと結論づけている。都市の菜園が食料と収入をもたらす一方で、灌漑水と有機質肥料を経由して薬剤耐性菌の環境リザーバーになりうることを示した、西アフリカからの実証である。

Singh C., Koduganti M., Patil S. · Urban Studies · India

インドの家庭菜園の担い手を対象に、世帯調査361件・キーインフォーマント聞き取り50件・詳細な聞き取り7件から、都市農が個人と地域にもたらすウェルビーイングを自己申告で測った研究。正規の住区と非正規の住区の両方をカバーし、インドの既存データが届いていなかった範囲を含む点を新しさとする。ウェルビーイングを、身体と心の健康、家族内・地域・人間以外との結びつき、環境に配慮する価値観への寄与という軸で捉え直した。個人・世帯・地域のいずれの水準でも知覚された便益が有意に認められ、市民が都市農に参加し、そこで工夫し、まわりと集まっていく道筋が深い意味を持っていたと報告する。著者らは、進行中の都市持続可能性・気候変動の取り組みのなかに都市農を位置づけ、主流に据える必要があると結論する。

· Wikipedia (English) · Germany

第一次大戦中のドイツで1916年から17年にかけて起きた食料危機を扱う項目。連合国の海上封鎖により食料供給が33%減ったとし、市民の食事は1917年夏に1日1,560キロカロリー、冬には1日1,000キロカロリーまで落ちたと記す（健康な成人男性に必要とされるのは3,000キロカロリー)。ジャガイモの不作を受けて飼料用のルタバガ（カブラ）が主食に代わったことから「カブラの冬」と呼ばれる。女性の死亡率は戦前比で1916年に11.5%、1917年に30%上昇したとし、歴史家G.J.マイヤーがベルリンの医師を引いて1916年に8万人の子どもが餓死したと述べたことを紹介する。歴史家アヴナー・オファーによれば食料の5分の1から3分の1は闇の経路でしか手に入らなかった。

Oyewole Michelle T., Pellow David N., Cassels Susie · Environmental Justice · 米国

菜園活動をしているブルックリンの公立学校31校で、菜園と隣接する校庭の土壌を蛍光X線分析にかけ、鉛濃度を測った研究。既知の環境汚染源306か所との距離を地理統計で解析し、人口統計・土壌管理の調査と合わせて関連を検討している。採取した土壌試料の42%が、鉛の発生源近くにある子どもの立ち入る土壌について米国EPAが定めるスクリーニング下限値（100ppm）を超えていた。菜園の土は隣接する校庭の土よりも平均鉛濃度が低かった。塗料や水道水の鉛に比べ、学校の土壌の鉛と汚染の偏りは注意が向けられてこなかった、と指摘する。

Olabode K., Lewińska K., Komorowicz I. · Environmental Geochemistry and Health · ポーランド南部・ズウォティストク（旧鉱山地域）

旧鉱山の影響が残るポーランド南部ズウォティストクの市民農園で、全ヒ素・胃相での生体利用可能ヒ素（IVBA）と土壌からの直接曝露リスクを子どもと成人について定量した。土壌の偶発的な摂取・皮膚接触・再飛散した粒子の吸入を対象に、決定論的な計算とモンテカルロ・シミュレーションを併用している。全ヒ素は433〜1148 mg/kg、IVBAは4.5〜23.5%。全ヒ素を前提とした複数経路のシナリオでハザード指数の中央値は子ども5.50・成人0.62（5パーセンタイルと95パーセンタイルは子ども2.26と15.18、成人0.29と1.89）。発がんリスクの中央値は子ども1.78×10⁻⁴・成人1.06×10⁻⁴で、シミュレーションした子どもの80.0%・成人の54.0%が10⁻⁴以上に達した。摂取と皮膚接触でリスクのほぼ全てを説明でき、吸入の寄与はごくわずか。摂取経路だけにIVBAを適用すると摂取由来のハザード比と発がんリスクの中央値は89.3%下がる。リスクを押し上げる主因は土壌の全ヒ素濃度と土壌摂取量で、体重は逆に相関した。

Johne P., Rao Bangady Killur R. · Soil and Sediment Contamination: An International Journal · Papua New Guinea

パプアニューギニア第2の都市で工業の集積地でもあるラエを対象に、近郊で食料を育てる菜園の土壌に含まれる微量金属と、その生態毒性上のリスクを評価した研究。工業都市の縁で営まれる食料生産という、南太平洋ではほとんど記録のない対象を扱う。※2026年6月28日オンライン公開。要旨は出版社側で公開されておらず、ここでは論文が扱う範囲のみを記す。

Huq F.F., Deacon L. · Discover Sustainability (Springer), 6:696 · Global

37研究を対象とした系統的レビューで、コミュニティガーデンが食料アクセス・都市のレジリエンス・コミュニティの幸福に与える影響を整理（研究関心はCOVID-19期にピーク）。不公平なアクセスや政策統合の不足を課題として指摘し、包摂的で学際的な長期計画の必要性を論じた。

Macharia M.W., Caproni L., Solemanegy M., Takele R., Chiulele R.M., Munisse P., Amane M., Pè M.E., Buizza R., Dell'Acqua M. · Communications Biology 8:834 · Africa

南部アフリカの389点のササゲ系統（主に在来品種）を遺伝子型解析し、気候適応に関与する36の遺伝子座を同定。農家保全資源の育種価値を示した。

Langerman S., Juarez N., Magan I. M. · Journal of Urban Health 102:857-871 · Global

1990～2024年の42論文を分析し、難民・移民への都市農業介入を幸福・健康・生態・経済・社会の5領域に整理。社会的領域が最多で、帰属意識や文化的食へのアクセス向上に寄与すると示す。

東急不動産株式会社, 株式会社マイファーム · 東急不動産 プレスリリース資料 · Japan

東急不動産がソーラーシェア用地を活用し、ブランズオーナー向けに埼玉・東松山で農業体験プロジェクトを開始。マンション居住者の食育・交流と地域活性化を結ぶ、デベロッパー主導のレンタルガーデン事業の公式報告。

Takahashi Y., Yoshida T., Johnson B.A., Shigeto S., Yamagata Y. · Sustainability Science (Springer) · Japan

全国調査と地理空間データの構造方程式モデリングで、都市→農村移住者の生活の質と自然資本（農地・緑地等）の関係を実証。農村移住政策の有効性に科学的根拠を与える。

Wilkens J., Mombo S., Dumat C. · Urban Science · France (Toulouse)

2011〜2022年のトゥールーズ地域の集合都市庭園を対象に、グローバルヘルス（ガーデナーの健康・植物・土壌・動物・人間と非人間の相互作用を包含）の概念がアグロエコロジーへの移行を促進する媒体となりうるかを検討した。参加者の健康意識が有機農業実践や生物多様性保全への動機づけと関連していることが示された。

Schreinemachers P., Kumar S.S., Uddin M.N. · Food Security · Bangladesh (Dhaka)

ダッカ首都圏の4市区の都市住民254世帯（対照群）と425世帯（介入群）のパネルデータを用いて、家庭菜園プログラムの影響を評価した。参加者の85%は女性であり、野菜生産・消費・栄養改善に関して有意な効果が確認された。本研究は都市家庭菜園介入の政策的有効性を示した。

Liu Y., Chanse V., Chicca F. · Urban Science (MDPI), Vol. 9, No. 8, Article 305 · New Zealand (Wellington)

ウェリントン市は地震リスクが高く、災害後に食料供給が途絶するおそれがある。本研究はウェリントンのコミュニティガーデンの野菜生産量を現地調査と航空写真で定量化し、災害後の野菜需要を重量・栄養素の両面から充足できるか評価した。現状のコミュニティガーデンのみでは自給率は低いが、私有地や都市農場も含めた拡張で食料安全保障への貢献可能性が示された。

Ashley Gripper, Tori Cowger · Journal of Agriculture, Food Systems, and Community Development · United States

本研究は、米国の農業ネットワークから募った363名の回答者に探索的因子分析を適用し、黒人・褐色人種主導のフードジャスティス団体がコミュニティ農業・園芸において最も重視する価値を捉える調査尺度を開発した。分析は5因子構造（「農業コミュニティ・パワー」＝AgCPS：集団的自己決定、身体と心のコミュニティケア、土地に根ざした精神的幸福、身体化されたアース・ケア、ウブントゥ／相互依存）を支持し、十分な信頼性（クロンバックのα＝0.93）を示した。

Estenia Ortiz, Adriana Mayr Mejia, Emma Borely, Liam Schauer, Lena Young Green, Maya Trotz · Sustainability · United States (Tampa)

本研究は、コミュニティガーデンを雨水貯留池空間と併設したいという地域の要望を受け、フロリダ州イーストタンパの23.4ヘクタールの雨水貯留池の水質を1年間モニタリングし、US EPAの再利用推奨値や水質基準と比較した。pHと電気伝導度は作物の灌漑に適し、重金属は最大再利用値を下回った一方、大腸菌濃度は灌漑要件を上回り、合成有機化合物も人の健康基準を超過した。

Imani Canton, Vanesu Jakachira, Dawn Blackman, Heather Rose, Susan Aguiñaga · Health Promotion Perspectives · United States (Champaign, Illinois)

本研究は、2023年夏に米イリノイ州シャンペーンで、中年のアフリカ系アメリカ人女性11名を対象に、黒人史の知識を取り入れた文化配慮型のコミュニティガーデニング介入（8週間）の実現可能性を前後比較で検証した。参加者は機器で測定した1日の歩数（中央値+880歩/日）と果物・野菜の摂取（中央値+82単位）が有意に増加し、身体活動や知覚ストレスへの効果は比較的小さかった。著者らは、この介入が身体活動・野菜果物摂取・心理的健康の改善に有望であるものの、十分な検出力を備えた大規模研究が必要だと結論づけている。