研究・論文

Zulma Lopez Reyes, Dalia Alshahrani, Jovana Čvorović, Mary May, Maged M. Saad · Frontiers for Young Minds · Global

国連の持続可能な開発目標(SDGs)の目標2「飢餓をゼロに」の達成に向け、土壌中の微生物が肥料として植物の生育を助け、土壌の質を改善し、植物を保護する仕組みを紹介する読み物。温暖な気候での作物生育を助ける微生物の活用法を研究しており、学校菜園を実証の場の一つとして、生徒が健全な土壌や新技術を用いた栄養価の高い作物の栽培について学べるようにしている。

Jacek Antonkiewicz, Iwona Paśmionka, Grzegorz Szychowski · Soil Science Annual · Poland

ポーランド南部ニサ市で2024年9月14日に発生し最大14日間冠水した洪水後、2025年早春に2か所の家庭菜園（ROD）から採取した土壌12検体を分析した。多くの土壌は石灰化・消毒された状態にあり、有機物含量は高いものの、カリウム・ナトリウム・硫黄の全含量は低かった。一方、亜鉛と銅の含有量は耕作地の平均値を上回り、これらの元素を含む資材の使用を示唆する結果となった。

I Gede Fery Surya Tapa, I Kadek Angga Budi Astrawan · Community Development Journal Jurnal Pengabdian Masyarakat · Indonesia

インドネシア・スランガン地区の公立小学校SDN 3 Serangan（第3小学校）で行われた地域貢献活動の報告。学校用地を活用して家庭用薬用植物（TOGA）を栽培することで環境衛生への意識向上を図る取り組みで、用地の観察、植物種の選定、圃場整備、苗の調達、児童への研修・普及を実施した。その結果、学校用地のTOGA栽培への活用が進み、児童のTOGAに関する知識が増え、環境衛生を守る活動への児童の積極的な参加が促されたと報告している。

Mohamed Lamine Dramé, Abdoulaye DIAWARA, Hamadoun GARBA, Bonkana MAIGA, Hamadoun SYLLA, Yacin Guirre OSMAN, Ntcughunene Rokissi Ondombe, Soumaila DIARRA, Bakary DIARRA, Akory Ag Iknane, Fatou Diawara · Asian Food Science Journal · Mali

マリの首都バマコの世帯を対象に、2018年から2022年にかけての食料安全保障・食事多様性と、その社会人口学的規定要因を分析した研究。National Food Security and Nutrition Survey（ENSAN）のデータをもとに世帯5,792件を記述統計・二変量解析・多変量ロジスティック回帰で分析し、世帯食事多様性スコア（HDDS）、食料消費スコア（FCS）、富裕度五分位を主な予測変数とした。世帯の食事は穀物中心（99.3％）で、卵（20.1％）や豆類（36.7％）などタンパク質豊富な食品はほとんど摂取されていなかった。食料安全保障を達成している世帯の割合は2018年の64.5％から2022年には59.2％へと有意に低下した（p<0.01）。都市居住と高学歴は食料安全保障の強い正の予測因子だった一方（オッズ比1.8、95％信頼区間1.4-2.3、および2.1、1.7-2.6）、最貧富裕度五分位の世帯（オッズ比0.4、95％信頼区間0.3-0.6）や一夫多妻世帯（オッズ比0.7、95％信頼区間0.5-0.9）では食料安全保障が有意に低下していた。バマコの食料不安は、一定の食事多様性があるにもかかわらず、経済的不安定と教育格差に起因するものだったと結論づけている。

Márliton Santos, Martele Brito Santos, Josilene Martins Inez · REVISTA PONTO DE VISTA · Global

学校における都市農業プロジェクトの導入が生徒の情緒的健康に与える影響を分析することを目的とした系統的レビュー。PRISMAプロトコルに基づき、CAPESおよびSciELOデータベースから2014年から2024年に発表された論文を対象とした。結果は、学校菜園への参加がストレスおよび不安レベルの有意な低下と関連し、社会的スキルの発達を促すことを示した。都市農業に関連する教育実践は協働的な環境づくりと情緒的ウェルビーイングの向上に寄与し、学校の緑地の存在は学業成績と精神的健康にも有益であることが示された。

Anna Stage (17743305), Marie Caroline Vermund (11075551), Mads Bølling (6661577), Camilla Roed Otte (21175813), Alberte Laura Oest Müllertz (21175816), Peter Bentsen (3527732), Glen Nielsen (10468844), Peter Elsborg (8894495) · Figshare · Denmark

デンマークの既存の学校菜園プログラム「Gardens to Bellies(GtB)」が、児童の食リテラシー(FL)、気候変動リテラシー(CCL)、学校での意欲(SM)、身体活動(PA)に与える影響を検証する多手法・準実験的研究の計画書。ClinicalTrials.govに事前登録されている(#NCT05839080)。デンマークのシェラン地域と南デンマーク地域にあるGtBの6拠点を対象とし、GtBに参加する4年生約1600人を介入群、GtBに参加していない学校の4年生約1600人を対照群として募集する。児童は菜園セッション8回を通じて食材を育て、調理し、食事を作る。FL・CCL・SMは介入前後の調査で測定し、PAは加速度計、急性のSMはテキストメッセージ調査で測定する。ガーデンファシリテーターと児童への半構造化インタビュー・フォーカスグループも実施し、GtBの実施過程とFL・CCL形成のメカニズムを検討する。

Md. Maruf Billah, Al Muzahid, Md. Nasrul Millat, Mohammad Mahmudur Rahman‬ · Journal of Environmental Science Health & Sustainability · Bangladesh

バングラデシュで2024年に住民200人を対象に対面式構造化質問票調査を実施し（SPSS ver.29で分析）、都市農業に対する意識を検証した。回答者の34.5%が早期採用者に分類され、最も普及していた実践は屋上菜園（93.5%）、次いで宅地菜園（80%）、コンテナ菜園（66.5%）だった。94.5%が都市農業を環境持続可能性に中〜高程度寄与すると回答し、92.5%は生活費削減を最大の効果と認識した。革新性、研修経験、普及サービスへのアクセス、メディア接触、教育、グループ加入、市場アクセスが普及要因として挙げられた一方、89%が普及に中〜高程度の制約に直面していると回答した。

I Wayan Dikse Pancane, Maulana Ari Danuarta, Aan Oka Suryadinatha, Ni Ketut Anjani, Ni Ketut Arniti · Jurnal Abdi Masyarakat Indonesia · Indonesia

インドネシア・デンパサール北部トンジャ地区の「クブン・ブルダヤ(力を与える菜園)」において、2025年1月13日から2月28日にかけて実施された、家庭用薬用植物(TOGA)栽培を通じた地域住民の健康増進を目的とする地域貢献活動の報告。現地観察、状況分析、活動計画の策定を経て、女性農民グループ(KWT)を主要なパートナーとしてTOGAの植え付けを実施した。目的は、TOGAの効用に対する住民の意識向上と、クブン・ブルダヤをエンパワーメントと緑化の拠点として発展させることであった。結果として、住民のTOGA活用に関する理解と参加が向上した。一方で、土地の制約、植物の種類や加工方法に関する知識不足という課題も明らかになった。今後は、健康面・経済面でのTOGAの効用を最大化するための集中的な研修と伴走支援を通じた継続プログラムが提案されている。

Hellen Chrystianne Lucio Barros, Danielle Fernandes de Araújo Oliveira, Iris Alves Feitoza Albuquerque · Ambiente & Educação · Brazil

ブラジル・リオグランデ・ド・ノルテ州ナタル市のある州立学校(敷地内にコミュニティ学校菜園プロジェクトを有する)の教員6人へのインタビューに基づき、学校における緑の環境と学習・ウェルビーイング・環境ケアの促進との関係について検討した研究。分析の結果、教員は学校菜園を、学習を促進し、生徒のメンタルヘルスに関わるウェルビーイングを促進し、環境ケアと健康的な食事について議論する機会を与える教育資源として認識しており、社会環境教育分野の学習における潜在的な資源であると捉えていることが分かった。

Mecca Howe, Jennifer Meta Robinson · Journal of Agriculture Food Systems and Community Development · United States

本ケーススタディは、米国の食料アクセスが限られた都市部の低所得地域にあるフェレゲ・ヒウォット・センターの2023年STEAMファームキャンプ（13〜17歳対象）で、菜園の設計・維持、共同調理、統合科学プロジェクトに参加した10代の心理社会的影響を検証した。アンケートと促進的ジャーナリングによるデータから、園芸活動が肯定的感情をもたらしストレス緩和や達成感の源となったこと、友人関係やメンター関係を通じた社会的支援が得られたこと、参加が自己認識や省察といったメタ認知スキルの発達と関連していたことが示された。

Christopher Tate, Shariq Mumtaz Hashmi, Niamh O’Kane, Ruth F. Hunter · Cities · Global

本系統的レビューは4つの文献データベースを検索し、うつ病・不安症・急性ストレス障害の既往診断がある人を対象とした、都市農業の手法を取り入れた園芸療法（HT）介入に関する11件の研究を対象とした。うち6件はうつ症状の改善を報告し、3件はHT介入がストレスを軽減したとし、2件は不安への肯定的な影響を報告した。しかし対象文献の3分の2以上がバイアスリスク中程度（6件）または高い（2件）と評価され、方法論的な異質性も大きく、研究数自体が少ないため知見の一般化には限界があるとされる。レビューは、この対象集団において園芸療法介入とメンタルヘルス改善との間に頑健な因果関係を確立するには、さらなる研究が必要だと結論づけている。

Mysha Clarke · EDIS · Global

このエクステンション出版物は、近隣地域、より広い都市コミュニティ、周辺地域、都市の訪問者にとっての都市菜園の潜在的な便益を概説し、新たな菜園を計画する、あるいは既存の菜園を維持する都市計画者・住民・コミュニティメンバーに向けた情報を提供する。独自の調査データや測定結果ではなく、実務向けの手引きとして示されている。

Wen‐Pei Sung, Ming-Cheng Liao, Hsian-Ling Peng, Chung-Tien Huang, Yun-Jung Chuang, J Wang · Sustainability · Global

都市化に伴うヒートアイランド現象と住民のメンタルヘルス問題の深刻化を背景に、「都市フードフォレスト・プログラム」が都市の環境快適性、ヒートアイランド効果の緩和、中高年住民のメンタルヘルスに及ぼす影響を検証した研究。現地でのフィールド測定とアンケート調査を用い、ヒートアイランドのホットスポットにおける緑地の環境快適性を分析し、参加者のメンタルヘルスを評価した。結果、都市フードフォレスト・プログラムは周辺の環境気温を有意に低下させ、特に土壌域では平均2.4℃の冷却効果が見られた。周辺地域のヒートアイランド強度も15%低下した。メンタルヘルス調査では、男性参加者は女性参加者よりも有意に高いメンタルヘルススコアを示した(p=0.017)。週5回以上活動に参加した中高年層は、参加頻度の低い層と比べてメンタルヘルススコアが17%高く、有意に良好であった。ただし、本研究は比較的小さいサンプルサイズと限られた観察期間により結果の一般化可能性が制約されている可能性があり、また特定の都市地域を対象としているため、より広い都市の文脈を十分に代表していない可能性がある。

B Sreejith, B Maneesh · South Asian Journal of Agricultural Sciences · Global

人口増加と急速な都市化が社会的公平・生態系バランス・世界の食料供給に与える課題を背景に、都市農業と複数の持続可能な開発目標（SDGs：貧困撲滅、飢餓撲滅、健康と福祉、ジェンダー平等、経済成長と雇用、都市の包摂性と強靭性、持続可能な生産消費、気候変動対策、陸上生態系の保全、グローバル・パートナーシップ）との関連を扱った既存研究をレビューし、インドの政策課題を論じる。都市農業が地産の生鮮食料供給による食料保障の向上や、都市林業・屋上緑化・垂直農法を通じた資源利用の最適化・温室効果ガス削減・生物多様性の増加、フードマイレージ削減、女性や若者を含む教育・技能開発・コミュニティ参加の機会創出などと関連づけられているとする既存文献を整理したレビュー論文であり、独自の実証データは示していない。

Pierre‐Alexandre Deyris, Franck Pélissier, Claire M. Grison, Claude Grison · Journal of Hazardous Materials Advances · Global

過去30年で世界の除草剤使用量は倍増し、東南アジア・太平洋・アフリカの熱帯水域では、パイナップルなど食用作物に関連したジウロン汚染が報告されている。本論考は、熱帯水域生態系におけるジウロンの影響を緩和する自然基盤型解決策として、広く栽培され塊茎が食用とされているタロイモ(Colocasia esculenta)の根圏ろ過(rhizofiltration)によるジウロンの植物濃縮能力を検討したパースペクティブ論文である。定量分析用に処理したタロイモの塊茎を分析した結果、塊茎の中心部に含まれるジウロン濃度は欧州の推奨基準値を下回っており、地域住民による食用としての利用と両立し得ることが確認された。

Gaynell M. Simpson, Wendy Lustbader · Innovation in Aging · Global

アフリカ系アメリカ人およびラティーナのコミュニティが長く拠り所としてきた文化的資産に光を当てるシンポジウムの概要。孫を養育する祖父母による公式・非公式の相互扶助は見過ごされたり十分に活用されなかったりしがちだが、重要な支援源であるとする。歴史的に、社会資源が利用しづらい状況下で、近隣住民同士の助け合い、コミュニティガーデンでの収穫物の分かち合い、技能・能力の交換、拡大家族との連帯といった相互扶助の実践が行われてきたと述べる。4人の研究者・実践者が登壇し、キャロル・コックス氏はスキル形成・社会的つながり・エンパワーメントに焦点を当てたバーチャルなエンパワーメントプログラムを、ナンシー・メンドーサ氏はラティーノ系祖父母介護者の文化的資産を養育経験に活かす実践的提言を、ティナ・ピーターソン氏はアフリカ系アメリカ人の祖母たちが公式・非公式サービスの不足をサポートネットワークで補う様相を、ゲイネル・シンプソン氏は祖父母介護者とその家族に影響する構造的不平等に対応するための世代間プログラムとマクロレベルのアドボカシーの必要性を、それぞれ報告する。

Jannatul Nayma Bona, Md. Zaki Faisal, Durjoy Hur, Saniya Afrin Swarna, Md. Muntaseer Al Mamun · Agriculture Archives. · Asia

バングラデシュ・ダッカ市のダンモンディ地区とモハンマドプル地区で、対象人口250人のうち無作為抽出した屋上菜園実践者100人を対象に、2024年3〜5月に構造化面接・フォーカスグループ・キーインフォーマント面接による混合研究法で、屋上菜園(RTG)の環境的・栄養的便益を調べた研究。回答者の49%が中程度の環境便益を、25%が高い環境便益を認識し、屋上緑化の増加(知覚指数平均245)、室内気温の低下、生物多様性の改善が確認された。栄養面では65%が有意な便益を、63%が食生活の改善を、75%が野菜必要量のかなりの部分を屋上栽培でまかなえていると回答し、環境・栄養両便益は回答者の教育水準(r=0.628、r=0.544)と栽培経験年数(r=0.946、r=0.532)にそれぞれ有意水準1%で正の相関を示した。一方、半数を超える参加者が技術知識の不足(知覚指数231)、季節的な水不足、高い資材費、病害虫管理の難しさを課題として挙げた。

Ratna Suminar, Nyang Vania Ayuningtyas Harini, Gian Sapta Andrialin · Journal of Agriculture and Animal Science · Indonesia

インドネシアにおける野菜摂取量の低さと環境配慮型都市農業への需要の高まりを背景に、2016〜2024年に発表された学術誌・専門書・研究報告を対象とした系統的文献レビューにより、マイクログリーンの栄養成分・生理活性物質の内容と健康便益、家庭規模を含む各規模での栽培可能性を検討した。マイクログリーンはビタミン・ミネラル・抗酸化物質を豊富に含み収穫期間が短く必要土地面積も小さいこと、LED照明・培地・種子の質などの技術が栽培の成否に大きく影響すること、流通と製品の日持ちに課題が残ることが示された。

Sarah Corcoran, Rachael Condley, Rachel A Liebe, Tuba Khan, Jillian Joyce, Deana Hildebrand, Ashlea Braun · Journal of Hunger & Environmental Nutrition · United States (California)

米国カリフォルニア州の食料・資源センターとコミュニティガーデンを併設した施設の利用者30人（平均年齢45.9歳、女性73.3%）を対象に、量的調査（アンケートと皮膚カロテノイド測定）と質的調査（半構造化インタビュー）の2段階からなる縦断的な順次説明的混合手法により、果物・野菜摂取量の障壁と促進要因を検討した。果物・野菜摂取の指標となる皮膚カロテノイド値は測定前後でほとんど変化がなく（P=.51）、インタビューに応じた26人からは、質の実感や健康目標との一致という促進要因と、精神的健康や優先事項の競合という障壁が語られ、果物・野菜摂取を支援するプログラムは食事以外の規定要因を優先すべきだと結論づけられた。

Zahara Abdul Manaf, Louise Tee, Nurul Mirza Mohamad Shah, Siti Hajar Mohammad, Abdul Arieffarid Abdul Wahid · Journal of Health Population and Nutrition · Malaysia

マレーシア・クランバレーの小学校に通う10歳児童72名を対象に実施された準実験研究。介入群は2か月間、果物・野菜に関する講話、体験型ガーデニング、調理活動、教育用ボードゲームで構成される介入プログラムを受け、対照群は栄養士による講話のみを受けた。身長・体重からBMIを算出し、自記式構造化質問票で果物・野菜摂取に関する知識・態度・実践の変化を測定した結果、介入群では女児(p=0.010)で知識・意識の向上が確認されたが男児(p=0.272)では確認されず、また過体重・肥満の参加者(p=0.033)では知識が有意に向上した一方、標準体重・低体重の参加者(p=0.215)では有意な向上が見られなかった。果物・野菜摂取に対する態度(p=0.980)および実践(p=0.233)には、介入後も統計的に有意な改善は見られなかった。

Abubakar Mohd Habu, Ali Sanusi Hassan, Adeniyi Olarewaju Adeleye, Michael Edet Nkereuwem, Ijanu Emmanuel Madu, Garba Barde Bate, Olukemi Adeleye, Usman Mohammed Isah · Biological Environment and Pollution · Nigeria

ナイジェリア・カノ州ザワチキで廃水を用いて栽培された、レタス・ホウレンソウ・キャベツという一般的に消費される葉物野菜を対象に、重金属の蓄積と非発がん性の健康リスクを評価した研究。野菜と根圏土壌の試料を採取し、原子吸光分光法でカドミウム・鉛・クロム・ニッケル・亜鉛・銅の濃度を分析し、植物組織中濃度と土壌中濃度の比として生物濃縮係数(BAF)を算出した。金属濃度は野菜間で有意に異なり(p<0.05)、レタスの葉における鉛濃度はFAO/WHOの許容限度を120倍以上上回った。キャベツのクロム濃度は32.22mg/kg、レタスは亜鉛19.83mg/kg・銅9.26mg/kgと高い濃度を示した。ハザード指数(HQ)によるリスク評価では、クロムと鉛のHQがいずれも1を超え、累積ハザード指数(HI)は全ての野菜で1を超え、最も高いレタスではHIが18.861に達した。

Jan Grossarth · Discover Cities · Global

本稿は、都市・建築分野(および都市農業)のサステナビリティ実践における認証スコアやKPIなどの定量化手法を批判的に検討し、データ駆動型の評価がサステナビリティの持つ感情的・物語的な意味を切り捨てていると論じる。著者は、文化的に豊かな志向から技術的・定量的な実践への移行を「サステナビリティの悲劇」と呼び、KPIや評価基準に加えて、建築・都市計画の場でナラティブに基づくインタビューや実体験の語りを付随させるだけでなく優先させる必要があると主張する。この論文は概念的な批評であり、実証データや事例分析は提示していない。

Md. Rafiqul Islam, Syed Anisur Rahman, Tanvir Ahmed · International Journal of Agriculture and Food Science · Asia

バングラデシュ・ダッカ近郊では2,000ヘクタール超の野菜農地が水路を通じて未処理の産業・生活排水で灌漑されている。この状況下で2024年1〜3月、ダッカ周辺の近郊農業地4地点から採取したホウレンソウ・アマランサス・フェヌグリークについて、原子吸光分光法（湿式酸分解後）により鉛・カドミウム・クロム・ニッケル・銅・亜鉛の6金属濃度を測定した。産業排水灌漑地で採取したアマランサスの鉛濃度は生重量0.94mg/kgに達し、WHO/FAOの許容限度0.30mg/kgを3倍以上超過した。一方カドミウム・クロム・ニッケルは全地点で基準値内にとどまり、亜鉛は絶対値としては最も高かった（8.6〜14.7mg/kg）ものの安全域内だった。汚染は産業排水灌漑地で最も高く、井戸水灌漑の対照地で最も低かったことから、排水灌漑による近郊農業の葉物野菜に依存する消費者に局所的な食品安全リスクがあることが示された。

Jarosław Chmielewski, Barbara Gworek, Alicja Walosik, Magdalena Florek-Łuszczki · Annals of Agricultural and Environmental Medicine · Poland

ポーランド・ワルシャワ市内16カ所の市民農園から採取した土壌（196検体）と根菜類（94検体）について、マンガン・亜鉛・銅・鉛・カドミウムの含有量を分析し、健康リスクを評価した。これらの農園で栽培されたパセリ・ニンジン・ビーツ・セロリには5つの重金属すべてが高濃度で蓄積しており、健康リスク評価の結果、これらの根菜類を摂取する消費者にはカドミウムと鉛による発がんリスクの増加が認められた。著者らは、調査対象農園産の野菜の摂取を厳しく制限するか、食事から完全に排除すべきだと結論づけている。

Ikrema Hassan, Innocent Mugudamani, Saheed Adeyinka Oke · Environments · Canada

カナダ・ニューブランズウィック州で産業火災の影響を受けたカールトン・コミュニティガーデンの表土・下層土サンプルについて、ICP-OES（誘導結合プラズマ発光分光分析）およびICP-MS（同質量分析）を用いて有害重金属を分析し、生態リスク係数と潜在的生態リスク指数（PERI）による生態リスク評価、および標準手法による人健康リスク評価を行った。鉛・亜鉛・銅・スズの平均濃度がカナダの土壌品質ガイドラインおよび上部大陸地殻値の許容限度を超過していた。ニッケルは両土層で高い生態リスクを示した一方、他の金属はいずれも低リスクにとどまり、PERI全体としては生態学的脅威は低いと評価された。人健康リスク評価では、子どもはヒ素曝露による非発がん性・発がん性のリスクに直面する一方、成人には調査対象金属によるリスクは認められなかった。ヒ素が主要な懸念汚染物質として特定され、子どもが最も脆弱な集団とされた。