研究・論文

Anna Stage (17743305), Marie Caroline Vermund (11075551), Mads Bølling (6661577), Camilla Roed Otte (21175813), Alberte Laura Oest Müllertz (21175816), Peter Bentsen (3527732), Glen Nielsen (10468844), Peter Elsborg (8894495) · Figshare · Europe

本記事は、デンマークの既存の学校菜園プログラム「ガーデンズ・トゥ・ベリーズ（GtB）」が、シーラン地域と南デンマーク地域の6拠点において、小学4年生の食リテラシー・気候変動リテラシー・学校での意欲・身体活動にどのような影響を与えるかを検討するマルチメソッド準実験研究「FoodACTプロトコル」の、ClinicalTrials.gov事前登録（#NCT05839080）に基づくSPIRITチェックリストである。GtBに参加する約1,600人の児童が介入群、非参加校の約1,600人が対照群となり、8回のガーデンセッションで作物の栽培・調理・喫食を行う。アウトカムは介入前後の質問票調査、900人のサブサンプルによる加速度計測定、テキストメッセージ調査、半構造化インタビュー・フォーカスグループにより測定され、線形混合モデルとテーマ分析で解析される予定である。プロトコル文書であるため、結果ではなく研究デザインを示すものである。

Rodriguez, Eliza · Digital Commons - CSUMB (California State University, Monterey Bay) · United States

米国カリフォルニア州ゴンザレス市で、団体「Savor the Local」がゴンザレス市および「Community Alliance with Family Farmers」と連携し、住民の健康的な食への意識向上とアクセス障壁の把握を目的とした地域アウトリーチ・教育プロジェクトを実施した。活動内容は情報パンフレットの配布、フォローアップ調査、およびコミュニティガーデンや健康料理教室への支援であった。フォローアップ調査には8名の参加者が回答し、健康的な食事の重要性への理解が深まったこと、および住民が健康食品にアクセスしにくい理由の一部が確認された。プロジェクトは意識向上とフィードバック収集という目標を達成したとされる。

Jennifer Newell, Siobhan Cox, Rory Doherty · Urban Agriculture & Regional Food Systems · Global

都市・周辺部の遊休地（ブラウンフィールド）で栽培された野菜における重金属・半金属汚染物質の経口生体利用率（bioaccessible fraction, BAF）について、複数のオンラインデータベースから収集した文献を対象に系統的レビューを行った。都市・周辺部のブラウンフィールドの多くは土壌の金属・半金属汚染の履歴を有し、そこで栽培された作物が健康リスクをもたらしうることを前提に、汚染元素・in vitro試験法・野菜種別ごとのBAF値の序列を整理した。中央値ベースのBAFはCd＞Ni＞Cr＞As＞Pbの順に高く、in vitro試験法ではUBM法が最も高い中央値BAF（胃相63.0%、胃腸相59.6%）を示し、作物区分では非葉菜（コメ・菌類）＞豆類＞根菜＞球根＞葉菜の順にBAFが高かった。

Kelley AT, Boger R · EcoHealth · 米国・ニューヨーク市ブルックリン

ブルックリンのコミュニティガーデン22か所で蚊の幼虫の量と属を調べた研究。著者らは、これらの庭が多くのニューヨーク市民にとって食の自給と交流の場である一方で、ヒトスジシマカ（Aedes albopictus）が到達し、アカイエカ（Culex pipiens）が以前から生息していることで、そこで過ごすこと自体のリスクが上がっていると位置づける。ヒトスジシマカはデング熱・ジカ熱・チクングニア熱の媒介と関係し、アカイエカは西ナイル熱の長年の媒介種である。両種とも人工のプラスチック容器で繁殖するため、どの容器・どの置き場所を好むかを知ることが菜園側の管理につながる、というのが調査の動機。結果として、本来の用途ではない容器（non-purposeful container types）と、貯まっている水の総量が少ないことが、蚊の密度が高いことの有意な予測因子だった。ただしこれらの変数は産卵場所の選好までは予測しなかった。

Otoadese D, Kamara I, Onyango E · International Journal of Environmental Research and Public Health · カナダ・アルバータ州

コミュニティガーデンはカナダの都市で広がっており、移民が文化的になじみのある健康な食べものにたどり着くための自立的な手段になりうる場だが、黒人と自認する移民のような人種化された集団の参加を狭める要因も多い。本研究は社会生態学モデル（SEM）を枠組みに、アルバータ州の黒人アフリカ系移民の共同菜園参加を阻む要因と後押しする要因を探った。コミュニティ参加型リサーチ（CBPR）の手法をとり、アフリカ系移民を支援する地域団体のネットワークを通じて対象者を募って、参加状況・促進要因・障壁を測る構造化調査（n=119）、生きられた経験を掘る詳細インタビュー（n=10）、集団としての見方を探るアフロセントリックなシェアリングサークル（2回）を組み合わせた。障壁は社会生態学モデルの複数の層にまたがって相互に絡み合い、関心と参加を形づくっていた。一方、共同菜園にアクセスできることは、健康な食のあり方の維持、知識の交換、ソーシャルキャピタルの成長、ウェルビーイングを支える地域とのつながりといった大きな便益と結びついていた。

U.S. Environmental Protection Agency · U.S. Environmental Protection Agency (EPA) · United States

米国EPAによるクロム化ヒ素系木材防腐剤(CCA)の解説ページ(最終更新2025年12月22日)。1940年代から電柱・杭・屋根材などの木材処理に使われてきたが、製造業者は2003年12月に住宅用途向け製造を自主的に中止した。労働者にはがん・非がん性の健康リスクが、水生無脊椎動物・植物には環境リスクが指摘される一方、一般消費者への健康リスクはないとされる。既存構造物の撤去義務はないが、定期的な保護コーティングが化学物質の浸出低減に推奨される。

Abdul Rahim Mohammed Sabtiu, Isaac Kwame Sraku, Christopher Mfum Owusu-Asenso, Yaw Akuamoah-Boateng, Richard Tettey Doe, Emmanuel Nana Boadu, Judith Dzifa Azumah, Nana Aba Setorwu Eyeson, Anisa Abdulai, Godfred Amoateng, Simon Kwaku Attah, Fred Aboagye-Antwi, Yaw Asare Afrane · BMC Infectious Diseases · Ghana (Accra)

ガーナの首都アクラの10地点を「灌漑を伴う都市農業（IUF）」「低所得層」「中所得層」「高所得層」「近郊」の5類型に分けて蚊を捕集し、マラリア媒介蚊の分布・吸血行動・感染率を比較した2025年の研究。人おとり法とプロコパック吸引法で計41,747匹を捕集し、ハマダラカ属（Anopheles gambiae s.l.）の48.63%（10,466/21,520匹）が灌漑都市農業地区で採れ、近郊18.06%、高所得16.42%、中所得13.74%、低所得3.15% を大きく上回った。屋内で捕れた個体のスポロゾイト保有率は4.56%（16/351）で屋外の3.78%（9/238）より高く（χ²=6.78、P=0.009）、灌漑地区のトゥバでは最高の6.41%（10/156）だった。著者は、灌漑を伴う都市農業がアクラの都市マラリア伝播を駆動しており、屋内対策と幼虫発生源（灌漑水域）の管理が必要だと結論づけている。都市農業の食料・生計上の利点とは別に、水を張る農法が媒介昆虫の生息地を作るという公衆衛生上のトレードオフを示す実証である。

Chimwemwe Chiutula, Andrew G. Mtewa, Amon Abraham, Richard Lizwe Steven Mvula, Alfred Maluwa, Fasil Ejigu Eregno, John Njalam'mano · International Journal of Environmental Research and Public Health · Malawi (Blantyre)

マラウイ・ブランタイヤのソーチェ下水処理場（1950年代建設、設計処理量4,100 m³/日）の処理水で灌漑している周辺菜園を対象に、処理水・土壌・野菜6種（外来アブラナ科3種と在来のカボチャ葉・サツマイモ葉・アマランサス3種）の重金属を原子吸光法で測定した研究。土壌の亜鉛は56.4±0.5 mg/kgでWHO基準36 mg/kgを、野菜の茎ではクロム4.65 mg/kg（基準2.3）、鉛4.09 mg/kg（基準0.3）、葉ではカドミウム0.31 mg/kg（基準0.2）が基準を超えた。健康リスク指数（HRI）は最大92.28で安全域（1未満）を大きく上回った。11月の1時点のみの採取で季節変動を見ておらず、化学形態（スペシエーション）も分析していない点が限界。

Gerald Quarcoo, Samuel Armoo, Augustina Angelina Sylverken, Matthew Glover Addo · PLOS ONE · Ghana

ガーナのアクラ（n=125）とタマレ（n=54）の都市部野菜農家179人に聞き取りし、うち168人の便検体を調べた研究。タマレでは土壌伝播寄生虫の検出が0%だった一方、アクラでは回虫5.1%、十二指腸鉤虫2.5%、糞線虫0.8%が検出された。保護具（PPE）を使わないことが感染と強く関連し（オッズ比4.3、95%CI 1.03–18.00、p=0.04）、PPE使用率はタマレ72%に対しアクラ41%だった。都市農業の職業上の健康リスクは場所と作業慣行によって大きく変わることを示す。迷信的な理由で検体提供を断る農家がいたこと、この集団を扱った先行研究がほぼ無いことが限界。

Gabson Baguma, Gadson Bamanya, Hannington Twinomuhwezi, Allan Gonzaga, Timothy Omara, Patrick Onen, Simon Ocakacon, Christopher Angiro, Wilber Waibale, Ronald Ntuwa · Journal of Xenobiotics · Uganda (Kampala)

ウガンダ・カンパラのナカワ区ルジラ工業地区（金属加工・製薬・醸造・プラスチック製造が集積）で、2024年3月に土壌20点とヤム塊茎20点を5地点（工業影響下4地点＋対照1地点）から採取し、銅・カドミウム・クロム・亜鉛・鉛を測定した研究。土壌は亜鉛137.30〜162.30 mg/kg、鉛39.50〜54.53 mg/kg、銅28.70〜42.13 mg/kg。塊茎の濃度はより低かったが（亜鉛6.68〜33.1、鉛0.023〜0.291、カドミウム0.013〜0.116 mg/kg）、子どものハザード指数は工業地点すべてで安全域を超え（HI=1.14〜2.06）、発がんリスクは1.27×10⁻⁴〜5.83×10⁻⁴でEPA基準を上回った。EPAの標準パラメータを用い実際の住民データを使っていないこと、化学形態を調べていないことが限界。

Chmielewski J., Wszelaczyńska E., Pobereżny J., Florek-Łuszczki M., Gworek B. · Sustainability · Poland

ワルシャワの市民農園16か所から野菜72点・果実40点の計112点を集め、鉄・マンガン・亜鉛・銅・鉛・カドミウムの濃度を測った研究。野菜は果実よりはるかに多く重金属をため込み、とくに交通量の多い道路ぞいの葉物で鉛・カドミウム・亜鉛が高かった。鉛は基準値の6〜12倍、カドミウムは1〜13倍に達し、著者らは都市部でのトマト栽培を避けるよう求めている。果実からは微量しか検出されず、ハザード指数では果実だけが安全と判定された。市民農園の土壌を継続的に監視し、汚染土壌の修復と栽培方法の見直しを進める必要を説く。

Kipelo A., Atibu E., Sivalingam P., Poté J. · Environmental Challenges · Democratic Republic of the Congo

キンシャサの主要な菜園地区で使われる生活用水と灌漑用水を採取し、糞便指標細菌の量と有害金属の濃度を測った研究。市場向けの野菜を支える灌漑水の安全性という、都市農業の足もとにある衛生リスクを正面から扱う。※要旨は出版社側で公開されておらず、ここでは論文が扱う範囲のみを記す。

Panțiru I., Ronaldson A., Sima N., Dregan A., Sima R. · Systematic Reviews (Springer), 13:45 · Global

家庭菜園・市民農園・園芸療法など多様なガーデニング介入の効果を既存レビュー横断的に比較したアンブレラレビュー兼メタ分析。40の研究を統合し、ガーデニングおよび園芸療法が幸福感・生活の質・健康状態に有意かつ肯定的な効果をもつことを示した。

Shimpo N. · Landscape and Urban Planning, 251:105148 · Japan

東京郊外（日野市せせらぎ農園）のコミュニティガーデンを対象に、COVID-19パンデミック下での運営とレジリエンスを分析。利用者が議論を通じて迅速にルールを定め活動を継続することで、食料確保・心身の健康・生きがい・社会的つながりが維持され、地域のレジリエンスに寄与したことを示す。

· 農福連携等推進会議（内閣官房） · Japan

2019年策定・2024年改訂の政府方針。農業と福祉が連携し、障害者等が農業分野で活躍することで自信や生きがいを持って社会参画する「農福連携」を国家戦略として推進する。普及啓発、人材育成、施設整備支援、ノウフク認証等のマーケット拡大などの施策を示す。

柏の葉スマートシティコンソーシアム, 国土交通省 都市局 · 国土交通省 都市局（スマートシティ実装化支援事業 報告書） · Japan

三井不動産が共同事業者として進める柏の葉スマートシティについて、公・民・学連携（UDCK）による課題解決型まちづくりの実装状況をまとめた国土交通省の支援事業報告書。健康・コミュニティ・データ活用など、住民参加型の取り組みの実装と評価を扱う。

Ezzeddin N., Kalantari N., Abdollahi M., Amiri P., Amini B., Zayeri F. · BMC Public Health 24:118 · Iran

テヘラン州農村女性を対象とした横断研究。栄養知識と意思決定エンパワメントが食事多様性の正の予測因子で、世帯の食料不安は負の予測因子だった。

Monsur M., Mansur M., Trina N.A., Cosco N. · International Journal of Environmental Research and Public Health, 21(11):1485 · United States (Texas)

テキサス州ルボック郡の保育施設8園・149名を対象に、標準化された raised bed 菜園介入が就学前児の果物・野菜の知識と「好き嫌い」に与える効果を検証。半乾燥気候でも保育施設と研究機関が協働する菜園プログラムが野菜嗜好を高めうることを示した。

一般社団法人まちにわ ひばりが丘 · まちにわ ひばりが丘 公式活動報告書 · Japan

URひばりが丘団地再生後のエリアマネジメント組織による年次報告。ひばりテラス118の共同菜園・にわマルシェ等の住民主体活動と、野村・大和・住友等デベロッパー分譲街区との連携強化を記録する。

住友不動産商業マネジメント株式会社, 武蔵野大学工学部サステナビリティ学科 · 武蔵野大学 / 住友不動産 共同プレスリリース · Japan

住友不動産が運営する商業施設「有明ガーデン」で、武蔵野大学と共同の住民参加型コンテナ菜園を開始。アーバンパーマカルチャーと自然体験ワークショップを通じたウェルビーイング検証を含む社会実験として報告される。

Giyarsih S.R., Armansyah, Zaelany A.A., Latifa A., Setiawan B., Saputra D., Haqi M., Fathurohman A., Lamijo · International Journal of Urban Sustainable Development · Indonesia (Bandung)

バンドン市の都市農業プログラム「ブルアン・サエ」を対象に、都市農業が食料安全保障に果たす役割を検証した。多様な農産物の生産がコミュニティメンバーの食料ニーズを充足し、一部の参加者はすでに自立した農業者となっていることが示された。また、都市農業への参加を通じて市民の農業に対する意識が変化し、新たな収入源にもなっていることが確認された。

Chari F., Ngcamu B.S. · Local Environment · Zimbabwe (Bulawayo)

ジンバブエ第二の都市ブラワヨ市において、コミュニティ菜園が脆弱な都市住民の社会的包摂にどの程度貢献しているかを、菜園農家への調査を通じて検証した研究。菜園への参加が社会的ネットワーク、食料安全保障、生計向上を通じて周縁化されたグループの社会的統合を促進することが明らかになった。Taylor & Francis誌『Local Environment』に2024年8月にオンライン掲載された。

Maeve Malone, Kabindra M. Shakya · Sustainability · United States

本論文は、全米のコミュニティガーデン土壌における鉛・ヒ素・カドミウムなどの重金属汚染の現状をレビューし、園芸参加者が吸入や摂取などの経路で曝露されうると指摘する。汚染のホットスポットは、マイノリティ人口が多く低所得の都市地域でより高いとされる。バイオ炭や堆肥の施用、レイズドベッドの活用、自然なpHの維持といった緩和策を整理している。

Hannah M. Ohm, Thomas M. DeSutter, Christina L. Hargiss, Keith A. Anderson, Nathan E. Derby, Beverly Alvarez‐Torres · Urban Agriculture & Regional Food Systems · United States

この提言論文は、米国全土で都市農業への関心が高まり全国規模の土壌情報も存在する一方、都市住民は自分の地域の土壌について詳細な情報を得にくいと論じている。全米天然資源保全局（NRCS）などの機関が既存の土壌調査プログラム（WebSoilSurveyなど）を拡充し、微量元素の検査と解釈によって都市土壌が食料品質に及ぼすリスクの理解を高められると提案する。著者らは、地方・州・連邦の各機関が都市の栽培者の土壌科学的ニーズを支援する機会があることを強調している。

· Frontiers in Sustainable Food Systems · China (Beijing-Tianjin-Hebei)

北京・天津・河北地域を対象に、食料システムの栄養転換に対応するための土地利用最適化を検討した研究。