研究・論文

Pranee Liamputtong, Erin Sanchez · Activities Adaptation & Aging · Australia

オーストラリア・ビクトリア州の地方都市在住の高齢者10人を対象に、コミュニティガーデンに関する認識と参加理由を半構造化面接で調べた研究。参加は社会的支援ネットワークの形成や社会関係資本の醸成につながり、参加者間の社会的つながりを生み出していた。参加の主な動機は、その地域に新しく越してきたことであり、新しい生活環境で支援ネットワークを築くために参加していた。

Jim Downing · DOAJ (DOAJ: Directory of Open Access Journals) · Global

2017年にDOAJに掲載された論文の抄録は、技術・市民社会・持続可能性の交点で食料安全保障と大学・地域連携の構築に取り組むと述べるのみで、具体的な調査地や方法、結果は記載されていない。

Antoni F. Tulla i Pujol, Ana Vera, Natàlia Valldeperas, Carles Guirado González · Dialnet (Universidad de la Rioja) · Spain

障害者、貧困層、依存症の当事者、受刑歴のある人々、ジェンダーに基づく暴力の被害者、高齢者、問題を抱える若者、移民、ホームレスなど社会的排除のリスクにある層の健康・雇用・エンパワーメントを促す社会農業（AS）を、バルセロナ近郊における都市農業の持続可能な代替として検証した研究。バルセロナ周縁部では住宅・インフラ・施設用地の需要をめぐる対立があり、農業用地（農業公園）の計画的確保や自然公園の活用が必要とされる中、こうした農地保護策が社会運動や第三セクターと結びついたAS事業の創出を後押ししてきた。カタルーニャ地方の161件のAS事業のデータベースを構築し、量的・質的手法（CANVASモデルによる構造・経済的実行可能性の把握、SROI法による社会的投資対効果の算定）を用いて調査した。

Sunette M. Laurie, Mieke Faber, Mamohkele M Maduna · South African Journal of Clinical Nutrition · South Africa

南アフリカの国立学校給食プログラム(National School Nutrition Programme)に参加する9州各10校、計90校を対象とした横断調査。菜園管理者66人、菜園作業員55人、教員687人、児童2547人から質問票データを収集し、菜園66か所については観察によるチェックリストも実施した。66校(73%)が食料菜園を有し、規模は100〜6000m²と幅があり、野菜は多様だが果物は少なかった。課題として資金不足(59%)、道具・インフラ不足(47%)、菜園作業員不足(53%)、技術支援不足(50%)が挙げられ、外部資金を得ている菜園は少なかった。菜園の50%で作物が6か月超栽培され、30%の菜園が週2回超学校給食に食材を提供していた。児童の54%が菜園活動に関わり、67%は自宅にも菜園があった。児童68.4%・教員86.4%が野菜・果物を毎日食べたいと回答するなど、菜園と野菜・果物摂取への態度は概ね肯定的だった。

Luz Dary Agudelo Gutiérrez · Journal of research in engineering sciences. · Colombia

コロンビアで、脆弱な人口集団を対象に、健康的な食品の生産と消費に関する訓練の教育的手法として都市農業を実践し、食料安全保障につなげることを目的とした研究。アグロエコロジー菜園として実装しうる設計案をまとめるにあたり、地域コミュニティと現地専門家の支援を得た参加型の検証を行い、知識の普及とプロジェクトへの住民の当事者意識の獲得を目指した。この取り組みは、都市部の空き地を活用しながら生物多様性を高める菜園づくりと食料安全保障の強化を目的としている。

Jonathan Crush, Bruce Frayne, Cameron McCordic · Journal of food security · Africa

レソトの首都マセルの世帯を対象に、都市農業の実践と食料安全保障の関係を世帯調査データを用いて検証した研究。都市農業の実践と食料安全保障の間には、統計的に有意で一貫した関係は見られなかった。一部の都市農業実践は、サンプル中の中所得世帯に限って食料安全保障のオッズを有意に高めるにとどまり、都市農業の便益は世帯の所得水準に左右されることが確認された。研究は、生産中心のアプローチだけではマセルにおける世帯の食料不安に対処する上で最も効果的な手段とは言えないと結論づけている。

Sima Pouya, Elif Bayramoğlu, Öner Demirel · Kastamonu University Journal of Forestry Faculty · Turkey

トルコ・アンカラ県に位置するドアン・チャール肢体不自由学校を対象に、屋外空間の利用実態を把握し、環境デザインの主要方針を策定した研究(2017年)。学校運営者・教員・保護者への対面インタビューと保護者向けアンケートを実施し、障害の種類や程度に応じた児童の身体的・情緒的・社会的発達への寄与を検討した。結果として、問題設定・現状把握のためのデータ収集(アンケートと評価)・現地分析(機能の特定)・設計方針の決定という一連のプロセスを経て、学校庭園の景観設計とその実施に関する提案がまとめられた。研究では、年齢層や身体的特性の違いに応じた計画の必要性、自然との触れ合いや創造性の発達を促す空間の重要性、障害の種類によって児童のニーズが物理的・心理的に異なるため障害児向けの学校・庭園空間は一般とは異なる設計が必要であることが指摘されている。

Melanie Bedore · Social & Cultural Geography · Canada

カナダ・オンタリオ州南東部の地域食料プログラム「グッド・フード・ボックス(GFB)」の利用者を対象に、郵送アンケートとインタビューによる質的調査を行い、フーコーの後期理論を援用して自己および身近な他者へのケアの社会空間的関係を検討した。GFBへの参加は主に自己ケアの行為として節約志向と健康志向に動機づけられており、他者へのケアが語られる場合は、経済的に恵まれない人々、地元農家、家族を支えるというテーマが中心だった。

Social Finance · Social Finance UK · United Kingdom

2017年2月15日公開・2026年5月21日更新のプロジェクト紹介ページ。ソーシャル・ファイナンスは2010年、英国ピーターバラ刑務所を出所する短期受刑者の再犯を減らすため、世界初のソーシャル・インパクト・ボンドを組成し500万ポンドを調達した。対象は1,000人ずつ2つのコホート、計2,000人で、介入前の短期受刑者の再犯率は60%だった。成果は目標の7.5%減を上回る9%減となり、投資家には年率3%の利回りが支払われた。2025年時点でこの仕組みは35か国・320件のSIBへ広がり、調達額は8億6,100万ドルを超えている。

Tracy Palandjian · Social Finance · United Kingdom

2017年8月1日公開。ピーターバラのソーシャル・インパクト・ボンドが短期受刑者の再犯を9%減らし、7.5%という目標を上回ったことを受けて書かれた論説。17の投資家が参加し、年率3%強の利回りを得た。2010年の開始から7年、米国でも市場形成の6年目に入り、マサチューセッツ・サウスカロライナ・ニューヨーク・オクラホマ・カリフォルニア・コネチカットなどで17件の事業が2億ドル超の資金を動かしていると述べる。

Clendenning J., Dressler W. H., Richards C. · Agriculture and Human Values 33:165-177 · United States

オークランドとニューオーリンズの活動家への聞き取りから、米国の都市食運動における『食の正義』と『食料主権』の概念・戦略・実践がどのように根付いているかを分析する。

Algert S., Diekmann L., Renvall M., Gray L. · California Agriculture 70(2):77-82 · United States

サンノゼの地域菜園85名・家庭菜園50名の調査。多くが低所得層で、菜園参加により野菜摂取が約2倍に増え、推奨摂取量に到達し食料安全保障も向上した。

Nicklett E.J., Anderson L.A., Yen I.H. · Journal of Applied Gerontology, 35(6):678-690 · Global

2000〜2013年に発表された研究を対象に、計画的な園芸活動と高齢者の身体的健康との関係を整理したスコーピングレビュー。適格な8研究のうち4件がエネルギー消費、4件が身体機能を評価しており、園芸が高齢者の身体活動量や機能維持に寄与しうることを示した。都市の菜園・コミュニティガーデンを高齢者の健康づくりの場として位置づける根拠となる。

· Journal of Community Health · United States

主にカレン族とブータン系の難民を対象に地域の教会が運営する難民ガーデニング事業を混合手法で評価。シーズン初期と後期の調査と7つのフォーカスグループでデータを収集した。

Edwin Joseph, Elizabeth O'Dea · Advances in environmental engineering and green technologies book series · United States (South Bend)

この章では、一部の発展途上国と同様に都市の衰退と貧困層の食料不安に直面しているインディアナ州サウスベンドを調査しています。都市の歴史、経済戦略、および貧困と飢餓を軽減するための様々な組織による取り組みをレビューしています。この章では、貧困と栄養失調に対処するために、多様な利害関係者間の協力と持続可能な都市農業を促進するために、GISなどの空間技術の統合を提唱しています。

Catharine Ward Thompson, Peter J. Aspinall, Jenny Roe, Lynette Robertson, David Miller · International Journal of Environmental Research and Public Health · United Kingdom

英国スコットランドの貧困な都市コミュニティ4か所の成人406名を対象とした横断調査では、緑地へのアクセスと健康状態の関係が調査されました。近隣の緑地の量や庭または菜園へのアクセスはストレスの有意な予測因子でしたが、社会的孤立と場所への帰属意識が、3つのコミュニティでストレスの、最も健康状態の悪いコミュニティで全般的な健康状態の最も強い予測因子であることが判明しました。身体活動、冬期の緑地訪問頻度、自宅からの眺めも全般的な健康状態の予測因子でした。

Florence Chimbwanda · Journals & Books Hosting (International Knowledge Sharing Platform) · Zimbabwe (Masvingo)

ジンバブエのマスヴィンゴ州ムチェケ町における都市菜園への参加者の態度と認識を、40人の参加者を対象に質問票、フォーカスグループディスカッション、現地観察を用いて調査した。都市菜園は地域社会にとって重要であり、収入源となることが判明し、参加者は追加収入、家族消費、交流などの利益を報告した。しかし、参加者は盗難、老朽化した水路、単一の水源、一部の野菜市場へのアクセス制限といった課題を挙げた。

Amy Stambach · Cambridge Journal of Education · Africa

本稿は、東アフリカの3つの異なる状況における学生の食料に対する視点を検証する。具体的には、ルワンダのキガリの大学、ケニアのナイロビの学校菜園と食堂、タンザニアのダルエスサラームのファストフード店である。これらの状況を解釈するにあたり、本稿は学生の食料に対する視点と、国連世界食糧計画（WFP）がこれらの国々で行っている活動とを対比させている。本研究は、WFPが学生の既存の鋭敏で複雑な食料に対する視点を基盤とし、それを拡大することで、これらの国々において食料問題にさらに複雑に対応できる可能性を示唆している。

Ahmed Ibrahim Ahmed Attia Khalil, Amr Abd El-Aal, Natacha Quintero, Hazem Aayash, Mohamed Abdel Wahab, Mohamed R. Ibrahim, Kamal Marei · Procedia Environmental Sciences · Africa

本研究は、フルガダの非公式居住地エル・アラブにおける生活条件改善プロジェクトに焦点を当てた。ベルリン工科大学エル・グーナ校の都市開発学科修士課程学生によるこのプロジェクトは、物理的改善、固形廃棄物管理、都市農業の3つの要素を統合的なアプローチとして提案し、エル・アラブの生活条件と生計の改善を目指した。

Mónica M. Gerber, Jennifer L. Callahan, Danielle N. Moyer, Melissa L. Connally, Pamela M. Holtz, Beth M. Janis · International Perspectives in Psychology · United States

本探索的混合研究は、米国に住むネパール系ブータン難民（N=50、女性62%）を対象に、コミュニティガーデニングに対する認識を調査し、ガーデニング参加者（n=22）と非参加者（n=28）を比較した。量的結果では、うつ病、不安、身体愁訴、または米国での生活への適応に関して、両グループ間に有意な差は認められなかった。しかし、コミュニティガーデニングは社会的支援と有意に正の関連があり、この知見は質的データによってさらに裏付けられた。

Caio Vieira Vasconcelos · · Brazil (Belo Horizonte)

本研究は、ブラジルのベロオリゾンテ市バヘイロ地域にあるコミュニティ菜園（ヴィラ・ピーニョ菜園とジャルディン・プロドゥティーヴォ菜園）における都市農業の水利用に関する事例研究である。菜園の物理的構造と灌漑作業を記述し、2015年の水消費量データを気候変数と比較して分析した。この研究は、これらのコミュニティ菜園における水利用に関連する制約、脅威、利点、機会、および可能な解決策を特定した。

Margaret Pettygrove · UWM Digital Commons (University of Wisconsin–Milwaukee) · United States (Milwaukee)

ウィスコンシン州ミルウォーキーにおけるこの事例研究は、低所得住民の食料調達パターンと、地方自治および政治経済プロセスが食料環境をどのように形成するかを調査しています。空間分析および政治生態学的視点に基づいた定量的および定性的手法を用いています。本研究は、小売店への近接性以外の食料アクセスの側面を強調することで、「肥満誘発環境仮説」を批判しています。

Reed Coughlan, Sarah E. Hermes · Journal of Immigrant & Refugee Studies · United States (New York State)

本稿は、米国ニューヨーク州に再定住したソマリ・バントゥ難民女性のサンプルを対象に、写真誘発法と物語インタビューを用いて場所への愛着の記憶を調査した。この研究は、ソマリアの農場、ケニアの難民キャンプの庭園、ニューヨーク州のコミュニティガーデンにおける彼女たちの場所への愛着の記憶を探求した。緑地はこれら3つの場所すべてで重要であり、特にキャンプと再定住地の庭園における治療的、回復的、精神的な能力に関して重要であり、様々な緩和機能を果たしていた。

Sri Tuntung Pandangwati, Ole Fryd · · Australia (Melbourne)

オーストラリアのマリビーノング市で行われた研究では、二次データとGISを用いて、マリビーノング、フッツクレイ、セドンの3つの郊外における都市の空き地が野菜生産に持つ可能性を評価しました。マリビーノングとフッツクレイは、現在の空き地の半分未満を利用することで、年間地域の野菜需要を満たすことができました。セドンの場合、既存の空き地をすべて利用することで、地域の需要の93%を生産できる可能性があります。

Alexandros Stavrianos · British Journal of Special Education · Global

この記事は、インクルーシブ教育学と環境教育学の間に強い関連性があることを主張し、環境プログラムがインクルージョンを促進できる可能性を示唆しています。校庭を学校菜園に変えることが例として挙げられています。屋外教育の経験は、自尊心、仲間との交流、教師と生徒の関係、そして学校に対する肯定的な態度の積極的な発展を促進すると提案されています。