研究・論文

Ganda Adoum Malato, Nguinambaye Mberdoum Memti, Alhadj Markhous Nazal, TAMTIAL Ngariban, Touroumgaye Goalbaye · Journal of Experimental Agriculture International · Africa

チャドのサル市で、無作為抽出した都市型菜園農家121人を対象に圃場調査を行い、農家プロフィール、経営特性、栽培方法、野菜生産物について特性を把握した。農家の大半は既婚男性(既婚70.25%、男性86.78%)で平均年齢31歳、非識字者は11.57%にとどまり、経営面積は平均333m²(42~1,492m²)でそのうち56.20%が相続地であった。66.67%が河川水で灌漑し、83.5%が有機肥料、82.64%が化学肥料を使用、53.72%が農薬を、46.28%が生物農薬を用いており、栽培品目では葉物野菜が45%を占め最多だった。

Human Sciences Research Council · Figshare · South Africa

南アフリカ・西ケープ州で、農業省が資金提供した裏庭菜園プロジェクトに参加する世帯と対照群を合わせた220世帯のデータを用い、傾向スコアマッチングにより都市農業が世帯の食料安全保障に与える影響を検証した研究(2025年)。都市農業に従事する世帯は食事の多様性と農産物販売による収入面で恩恵を得ていたが、食料安全保障への有意な正の貢献は確認されなかった。

Izabella Pisarek, Kamila Śmieszkoł, Aleksandra Cichoń, Magdalena Śliwa, Dżoana Latała-Matysiak, Katarzyna Łuczak, Grzegorz Kusza · Journal of Ecological Engineering · Poland

ポーランド・ザヴァツキェ市の「Hutnik」市民農園を対象に、鉄道路線が土壌品質、特に重金属含有量に与える影響を評価した研究(2025年)。森林地帯に近い区画(対照)と鉄道インフラ近くの区画(潜在的な排出源)にまたがる20の調査区画を設定し、深さ0〜25cmから土壌試料を採取して亜鉛(Zn)、銅(Cu)、鉛(Pb)、クロム(Cr)、ニッケル(Ni)の総含有量を分析した。鉄道線路に近い土壌では銅・亜鉛・鉛の濃度上昇が確認され、化学分析データに基づき、鉄道輸送は従来想定されていたよりも環境に大きな脅威をもたらしうると結論づけている。

Rueda, Ximena · Socio-Environmental Systems Modeling · Africa

カメルーン・ケニア・コロンビア3カ国の農業・経済・生物多様性政策を比較し、農業拡大の文脈における自然と衡平性の扱いを分析した報告書(2025年)。Nature Futures FrameworkとLife Frames Frameworkを用いた政策文書の言説分析、主要政策の実施予算の評価、関係者への聞き取りという3つの手法を組み合わせた。3カ国とも制度的能力・歴史的経路・社会文化的文脈は異なるものの、農業開発と生物多様性保全の両立に苦慮している点は共通しており、生物多様性の重要性への認識は高まっているにもかかわらず、政策の主眼と資源配分は依然として農業が占めている。自然は主に手段的な枠組みで捉えられ、コロンビアでは特に「社会のための自然」という功利主義的な志向が強く、先住民の宇宙観に根ざした本質的・関係的価値観は政策実施にほとんど反映されていない。財政面でも、生物多様性関連省庁への予算配分は農業省庁に比べて著しく少なく、ケニアの環境予算は国家予算の0.3%を超えることがまれで、カメルーンも同様の格差があり、コロンビアの資源配分も農業拡大を優先し続けている。制度の分断もこうした状況をさらに悪化させているとする。

Samuel Ikendi, Michael S. Retallick, Gail R. Nonnecke, Theressa N. Cooper, Francis Owusu · Journal of Agricultural Education · Global

2006年から2019年にかけてウガンダの持続可能な農村生活センターを通じて実施された夏季学校菜園サービスラーニングプログラムに参加した、アイオワ州立大学(ISU)とマケレレ大学(MAK)の卒業生を比較した研究(2025年)。集団間接触理論を枠組みとし、274名の卒業生にQualtricsで質問票を送付し94.2%から回答を得て、自己評価による差異への理解(SAD)と構造的不平等への気づき(ASI)の変化を測定した。ISUの卒業生はMAKの卒業生よりも知識・態度・気づきの面での変化が大きく、人種・民族・ジェンダーの違いによっても差がみられ、白人・女性のISU卒業生はそれぞれ有色人種・男性の卒業生より変化が大きかった。また、二国間居住形態(binational housing)の有無もこの差に影響していた。

Julia Spanier · Geoforum · Germany

ドイツの4つのCSA(コミュニティ支援型農業)団体を対象に、CSAが都市と農村の関係をどう演じ、形作るかを検討した論文(2025年)。CSAは都市と農村の間に自動的に「善意」を育むわけではないとしつつ、都市の消費者と農村の生産者の間に物質的な連帯と相互理解を育みうることを見出した。同時に、CSAでは都市と農村の間の階層的な関係や、それぞれの自律性が演じられる場合もあり、都市と農村の関係の疎外を深めるケースもあるとしている。生産者・消費者関係の評価にとどまらないCSAにおける都市・農村関係の探究が必要だと論じる。

Katie Wagner, Kynda R. Curtis, Ruby Ward, Melanie Stock, Sheriden M. Hansen · Applied Economics Teaching Resources · United States

米国ユタ州で毎年開催される「ユタ都市・小規模農業会議（USFC）」を取り上げ、都市化や環境問題に直面する新規・既存の小規模・都市農業者向けの普及活動として機能してきた経緯を記述する。生産者・行政担当者・大学普及部門（Extension）による分野別セッションを通じ、参加者の情報活用や地域連携、専門職としてのキャリア形成、都市農業ガバナンスへの関与につながったと報告している。他の組織・地域がUSFCのモデルを応用できる可能性を示唆する。

Endang Retno Wedowati, Fungki Sri Rejeki, Emmy Wahyuningtyas, Diana Puspitasari, Adi Candra · ADMA Jurnal Pengabdian dan Pemberdayaan Masyarakat · Indonesia (Surabaya)

インドネシア・スラバヤ市の都市農業プログラムに参加するカンポン・ピンタル地区の農民グループ（Kelompok Tani Kampoeng Pintar Oase）を対象に、都市農業産物の野菜加工品に付加価値を与えるための地域連携活動を実施した報告。社会化・研修・技術導入からなる手法を用い、学習実践型の研修を通じて野菜ナゲット・野菜チップス・野菜アイスクリームの加工技術を導入した。活動の結果、参加住民は複数種の野菜加工品を製造する技能を習得したと報告されている。

Xiulan Xie, Yaohua Zhai, Hao Cheng, Wenhua Wei, Maozhi Ren · Plant Physiology and Biochemistry · Global

イチイ属（Taxus）樹木由来の抗がん化合物パクリタキセルの持続可能な生産に関する総説。従来のTaxusからの抽出法は非効率で樹木を破壊し、種の絶滅リスクを伴うと指摘し、都市農業の文脈におけるバイオテクノロジーを用いた大量生産の可能性を検討している。パクリタキセルの効率的・低コストな生合成に向けた既存研究を概観し、Taxus細胞を用いた工業生産に向けた戦略を論じている。

Vebjørn Egner Stafseng, Anna Marie Nicolaysen, Geir Lieblein · · United Kingdom

この教育研究の章は、アグロエコロジー専攻の学生がノルウェー・オスロの都市農業イニシアティブを対象に2018年と2019年に行った参加型ビジョニング・ワークショップの成果を、学生が作成した報告書の分析を通じて示している。ビジョンの主な特徴は社会・自然・ガバナンスというテーマに分類され、協働の難しさ、資金・時間の不足、各イニシアティブ固有の制約が共通の課題として挙げられた一方、強い政治的支持と都市農業への関心の高まりが後押しする要因として浮かび上がり、提案されたアクションはエコロジー・食・教育・組織・社会・自治体という区分にまとめられた。

Ni Wayan Mutia Dewi Artawati, Tri Martini, Siwi Gayatri, Forita Dyah Arianti, Retno Widiyawati, Cahyo Prasetyo, N A Sasongko, Dany Juhandi, Nur Faizah, Vina Eka Aristya · Evergreen · Indonesia

インドネシア・スマラン市ミジェン郡のカンプン・サワ・ミジェン地区で、住民参加型調査法（PRA）により地域資源と課題を洗い出し、多側面持続可能性分析（MSA）により6分野の持続可能性指数を算出した。農家の平均コメ収量は1ヘクタール・1作期あたり4.6トンで大半が環境配慮型農法を実践しており、持続可能性指数は50.14、社会面が最高（69.44）、技術面が最低（41.67）だった。稲わらと堆肥のコンポスト化、養殖排水の灌漑再利用、省エネルギー型収穫後処理技術などのグリーン製造手法を、地域住民・研究者・企業・メディアと共同でアグロ・エデュツーリズムモデルの一部として導入・評価し、技術面での持続可能なイノベーションの必要性を指摘した。

Caroline Pacífico de Assis, André Manoel Correia dos Santos, Andrea Bittencourt de Santana Teixeira · OBSERVATÓRIO DE LA ECONOMÍA LATINOAMERICANA · Brazil (São Paulo)

ブラジル・リオデジャネイロ州の住民136人を対象にオンライン質問紙による質・量混合調査を行い、キンレンカ・キンセンカ・ヒマワリ・チョウマメなどの食用花について、デモグラフィック属性・情報源・摂取形態・栄養価や機能性、毒性リスクへの認識を評価した。結果は部分的な認知にとどまり、消費は限定的で、情報不足・入手のしにくさ・文化的な馴染みのなさが障壁として挙げられ、ハイビスカスとヒマワリの認知度が高い一方でキンレンカとチョウマメは生理活性化合物や栄養価があるにもかかわらず認知度が低かった。回答者の多くはこれらの花を摂取し普及させる意向を示した。

Ida Ayu Kartika Maharani, Putu Widiadnyana, Ni Putu Dilia Dewi · WIDYABHAKTI Jurnal Ilmiah Populer · Indonesia

インドネシア・デンパサール市のGBIスイス・ミニストリー教会信徒を対象に、限られた土地条件と都市農業技術に関する知識不足への対応として、バケツ内でナマズを養殖する簡易アクアポニックス手法「ブディクダンベル」の研修を行う地域貢献プログラムを実施した。ニーズ調査、技術説明、栽培研修、自動給餌器とデジタル解説ポスター付きブディクダンベルキットの配布という段階で進められ、参加者の高い熱意と、種苗管理や統合的食料生産システムに関する実践的理解の向上が確認された。

Nicole Paganini · · Africa

ファノンやンベンベなど批判理論を手がかりに、危機が植民地的遺産に根ざした構造的不平等と権力の不均衡をどう露呈させるか、そしてガーデニングがそれに対する主体性・抵抗・尊厳回復の手段としてどう機能するかを、4つのアフリカの都市における事例から検討する。事例はケープタウンの土地危機、マプト（モザンビーク）の戦後飢餓危機、ナイロビの新型コロナウイルス危機、ワガドゥグの移民危機であり、農業・食に関わる活動の担い手は世界的に女性が中心であることから土地保有権をめぐる女性の問題を論点として扱っている。脱植民地的視座から都市農業を検討し、危機下のガーデニングを生計維持の手段であると同時にコミュニティのレジリエンスと社会的結束の触媒として位置づけている。

Imam Mashudi, Muhammad Fakhruddin, Satworo Adiwidodo, Sulistyono Sulistyono, Vinan Viyus, Moh. Hartono · Jurnal Pengabdian Polinema Kepada Masyarakat · Indonesia

インドネシア・マラン市カランブスキ地区RW04で営まれるティラピア養殖の都市農業事業を対象に、池の循環水ポンプ用太陽光パネルの研修と設置を行う地域貢献活動を実施した。地域住民を対象に太陽光エネルギーの概念・設置・維持管理に関する研修を行い、技術面・環境面を踏まえた最適設置場所の選定調査を実施した結果、太陽光パネルの導入により従来型エネルギー源への依存が減り、養殖池の運営が最適化され、評価では生産性とエネルギー利用効率の向上が示され、地域住民が再生可能エネルギーシステムを自ら管理する力の向上にもつながった。

Cristiane Cruz Barros, Luciano Pires de Andrade, Horasa Maria Lima da Silva Andrade · Vivências · Brazil

ブラジル・ペルナンブコ州の食料供給物流センター（CEASA/PE）周辺に位置する統合コミュニティ菜園プロジェクトの参加家庭を対象に、都市農業が食料・栄養安全保障（SAN）と食習慣に与える影響をケーススタディとして評価した。二次データと半構造化インタビューによる一次データを8区画（アルサ）で収集した結果、コミュニティ菜園は食料・栄養安全保障の原則の促進・保証と、参加者の健康的な食習慣の強化に効果を示した。

Ansar Amir, Mohammed Haruna · Interdisciplinary Social Studies · Indonesia (Makassar)

インドネシア・マカッサル市の「タナミ・タナタ運動」を対象に、インタビュー・観察・文書調査による質的記述的手法で、有機廃棄物管理と都市農業を統合する行政イノベーションを分析した。同運動は有機廃棄物の発生量を大幅に削減すると同時に家庭の食料安全保障を強化しており、マルチアクター協働・参加型ガバナンス・地域循環経済の実践、そして「サンパ・トゥカール・サユール（生ごみと野菜の交換）」プログラムによるサービスのデジタル化を通じた行政イノベーションが確認され、廃棄物を生産的資源へと変える持続可能な循環が生態・社会・経済面での便益をもたらし、都市農業を基盤とする零細事業の創出とゼロウェイスト原則への市民の意識向上にもつながった。

Sucipto, Dian Peniasiani · INTERNATIONAL SEMINAR · Global

文献調査法により、教育学・環境教育・持続可能な開発のための教育（ESD）に関する既存文献をレビューし、地域教材「タタネン・イン・バレ・アティカン」の実践における教員の教育的力量が児童生徒の環境的人格の強化に果たす役割を検討した。教員は授業計画・指導方法・評価に環境的価値を組み込む上で重要な役割を担い、植え付けや植物の世話、学校菜園の管理といった体験的活動を通じて児童生徒の生態リテラシーが向上し、思いやりや責任感、持続可能な習慣が育まれることが示された一方、その成否は教員のロールモデル、継続的な習慣づけ、学校の制度的支援に左右され、施設の制約・教員の力量・制度的支援の不足という課題も指摘された。

Prita Indah Pratiwi, Bambang Sulistyantara, Indung Sitti Fatimah, Nizar Nasrullah, Riswandi, Andy Darusalam, Yusuf Dwi Shaka Juliandri, Khansa Aqila Arrahman · Agrokreatif Jurnal Ilmiah Pengabdian kepada Masyarakat · Indonesia

西ジャワ州プルワカルタ県キアラペデス郡のアブン・ブンヤミン・ムフタール（ABM）農場、アル・ムハジリン財団の高齢者向けイスラム寄宿学校（プサントレン）を対象とした活動報告。同校の敷地には果樹・野菜を含む多様な園芸作物を植えた4ヘクタールの農地があり、経営会議、アウティングクラス、英語キャンプ、タフフィズキャンプなどの活動にも利用されている。準備、インベントリー、分析と統合、コンセプト開発、デザイン制作、実施、普及の7段階を経てヒーリングガーデンを整備し、リラクゼーションガーデン、家庭薬用植物（トガ）ガーデン、食用植物ガーデンを作った結果、討論・ムロジャアハ・園芸作物栽培・レクリエーションの場として機能した。整備・普及活動中、住民は芳香植物の植栽や説明の聴講、質疑応答、事前・事後テストに意欲的に取り組み、事後テストの結果、講師の帰郷活動によって住民のヒーリングガーデンに関する知識が向上したことが示された。

Stokman, Antje, Khokhlova, Viktoria, Peters, Lasse, König, Bettina, Lange, Doris, Bürig, Lara, Esche, Finn, Feldmann, Falko, Quambusch, Mona · DOAJ (DOAJ: Directory of Open Access Journals) · Germany

ハンブルク市内で進む景観軸ホルナー・ゲースト整備と新ガーテンシュタット・エーヤンドルフの都市開発の一環として都市農業のイノベーション地区が整備されつつあることを報告するドイツの記事。ハーフェンシティ大学（景観計画）、ユリウス・キューン研究所（園芸科学）、カッセル大学（農業経済・持続可能性研究）の学際的な研究チームが、生産的な園芸パークのシナリオを開発し試験・デモンストレーション用地で検証している。都市空間における都市農業の存在感・認知の向上と、都市住民とプロの農業関係者との直接的な相互作用の促進を目的とし、第1回シナリオワークショップの実施を機に本プロジェクトの経過を報告している。

Marco Focacci, Christina Schäffer, Isabella De Meo, Alessandro Paletto, Fabio Salbitano · Urban forestry & urban greening · Europe

スウェーデンの都市フォレストガーデン（多層混作・多年生食用作物中心の栽培システム）を対象に、全国的な現況調査、設立を後押しした要因の特定、都市の持続可能性政策への貢献の理解を目的とした研究。10都市で計30カ所のフォレストガーデンを特定し、現地訪問と関係者インタビューを行った結果、草の根運動、学校、自治体職員という3つの主な発祥経路が確認され、いずれも「知識ハブ」と呼ばれる団体・教育機関・専門家から情報提供や訓練を受けていた。社会ネットワーク分析では、知識ハブが設立支援や情報流通の中心的役割を担う一方、他の関係者間のつながりはほとんど見られなかった。関係者は教育、コミュニティ形成の強化、レクリエーション、審美的価値といった文化的生態系サービス（10点満点で8.7点）を、生物多様性・気候調整などの調整サービス（7.9点）や供給サービス（6.5点）より高く評価した。一方でインタビューからは、土地管理・利用に関する法的障壁、ボトムアップ型・トップダウン型双方のフォレストガーデンの財政的持続可能性、熟練労働力の不足という課題も浮かび上がった。

Meistian Herizon, Didi Ardiansyah, Radeni Ilyan Putra, Reflis Reflis, Satria Putra Utama · ABDISOSHUM Jurnal Pengabdian Masyarakat Bidang Sosial dan Humaniora · Indonesia

インドネシアを念頭に、自給的食料生産・効率的資源管理・持続可能な生活実践を特徴とする現代のホームステディング（自給自足的生活）が、地域社会貢献活動（PkM）の枠組みとしてどう機能しうるかを、質的文献レビューにより検討した論考。ホームステディングは世帯の経済的レジリエンス、心身の健康、環境保全、社会的ネットワークの強化に寄与する一方、土地の確保の難しさ、技術的スキルの不足、規制上の制約、社会的な抵抗といった実施上の課題も抱えていることが示された。

Adeyemi Israel Atanda · Open MIND · Nigeria

本研究はナイジェリア・イバダンにおいて、社会経済的属性がサックファーミング（袋栽培）の実践に及ぼす影響を、横断的調査と混合研究法により1,288人の回答者を対象に分析した。回答者は高・中・低密度の3居住区域から比例配分され（高182・中708・低398）、空間の効率的活用、収量増加、土壌浸食の抑制などの便益が報告されたほか、31〜40歳層で従事率が最も高く（31.3％、χ²=41.791, p=0.003で有意）、性別については男性34.5％・女性65.5％の参加率だがχ²=8.035, p=0.090で統計的に有意な差は確認されなかった。

CiAuna Heard · Environmental Education Research · Global

本稿は著者が担当した講義「人種・ジェンダー・環境正義」を事例として、正義志向の気候教育がブラックエコフェミニスト教育論に根差すことでどう深まるかを論じている。イエズス会系の教育機関が2015年の教皇フランシスコの回勅「ラウダート・シ」以降、持続可能性へのコミットメントを進めてきた文脈を踏まえ、ブラックエコフェミニスト教育論が認識論的権威の問い直し、構造分析枠組みの発展、生きられた世界への身体的関与にどう寄与するかを検討し、それが西洋キリスト教的な認識論・方法論・政治的規範に挑戦し、イエズス会の環境教育を人種・ジェンダー正義へとより批判的に向かわせると論じている。

Temi Indriati Miranda, Nurlia Listiani, Nugroho Purwono, Dwiyanti Kusumaningrum, Nirma Yossa, Diah Setiari Suhodo · Journal of Urban Management · Indonesia (Jakarta)

本研究はインドネシア・ジャカルタの東部洪水運河（KBT）沿いのインフォーマルな主体が、不明確なガバナンス条件をどう認識し適応しているかを、2カ月間のエスノグラフィー調査（半構造化インタビュー15件とフィールド観察）により検討した。結果、路上販売や都市農業といったインフォーマルな実践は生計と都市生態系の向上に不可欠で、緑地の創出、食料安全保障の支援、地域アイデンティティの強化に寄与している一方、法執行の不整合により立ち退きの脅威や行政の支援・保護からの排除に常に直面していること、そしてそれでも空間の最適化やコミュニティネットワークの構築を通じた適応戦略と社会イノベーションによって強靭性を発揮していることが示された。