研究・論文

Johanna Ruh · Open MIND · Global

この研究は、持続可能な開発のための教育（ESD）と統合的園芸療法（IGT）を結びつけ、両アプローチの組み合わせがESDを深め、広げることができる可能性を示しています。地域支援型農業の枠組みの中で、6歳から10歳の子供向けのIGT/ESDユニットの概念が提示されています。多重疎外、エコフィリア、エコソフィー、統合的文化活動の概念が特に強調されています。

Abby M. Lohr, Jazlyn Vargas-Robles, Gladys B. Asiedu, Yahye Ahmed, Hana Dirie, Luz Molina, Graciela Porraz Capetillo, Josh Schachter, Mark L. Wieland, Irene G. Sia · Health Promotion Practice · United States (Minnesota)

米国ミネソタ州南東部で2023年秋に実施されたこのフォトボイス研究は、14人のヒスパニック/ラテン系およびソマリ系移民の健康推進者と協力し、彼らの健康関連の資産とニーズを記録しました。テーマ分析により、健康的な選択、人々と文化的な祝祭の包摂、機会へのアクセスという3つのテーマが明らかになりました。参加者は、コミュニティガーデンプログラムの拡大、環境保護、健康的な選択肢の利用可能性、文化的に適切な食品へのアクセス、および仕事、手頃な価格の住宅、医療へのアクセス増加を望んでいました。

Giovane Sampaio dos Santos, Yuri César Miranda Soares, Guilherme Alves Barroso Araújo, Lorena Oliveira Pereira, Daniel Viana Ferreira, Mariana Aragão Machado Santos Neves, Vanilson Furtado Pereira, Sandra Regina Cardoso Vitorino · Revista Tópicos. · Global

本統合的文献レビューは、過去5年間にポルトガル語で発表された論文に焦点を当て、基本的健康増進の手段としてのコミュニティガーデンに関する最近の科学的証拠を分析した。レビューの結果、コミュニティガーデンは身体的・精神的健康、食料安全保障、社会関係の強化、環境保全、収入創出、都市空間の活性化に関連する利益をもたらすことが判明した。

Sugeng Harianto, Refti Handini Listyani, Dewien Nabielah Agustin, Rizky Trisna Putri, Ahmad Farhan Ridwan · Multidisciplinary Reviews · Indonesia (Surabaya)

インドネシアのスラバヤで実施された6ヶ月間の混合手法研究では、低所得世帯150世帯（都市農業実践者75世帯、非実践者75世帯）を対象に、都市農業が食料の質を高め、食料の入手可能性を安定させ、経済的ストレス時の脆弱性を軽減するとともに、近隣とのつながりを強化し精神的幸福を向上させることが判明した。しかし、その普及は空間的制約、経済的障壁、不十分な技術知識、社会文化的偏見によって妨げられており、最も脆弱なグループの参加を制限している。

Hoyoon Jung · The International Journal of Social Sustainability in Economic Social and Cultural Context · Brazil (Belo Horizonte)

この研究は、ブラジルのベロオリゾンテにおける食料への権利モデルを分析しており、補助金付き食料プログラムや都市農業などの統合された食料政策を通じて、飢餓を減らし社会公平性を促進してきた。成功にもかかわらず、このモデルは政策の持続可能性、財政的制約、政治的継続性において課題を抱えており、研究は二次データへの依存を含む限界を指摘している。

Pierrette Hondagneu‐Sotelo · Revue d’ethnoécologie · United States (Los Angeles)

本稿は、ロサンゼルスの都市コミュニティガーデンと都市農園を、メキシコおよび中央アメリカからの移民にとっての故郷の再現・再創造の場として考察している。2010年から2023年にかけて複数の場所で実施された民族誌学的調査に基づき、これらの庭園が日常的なホームメイキングの実践が展開されるハイブリッドな空間として機能していることを示している。庭師はメソアメリカの植物を栽培し、都市空間を物質的かつ象徴的に再形成しながら、場所とコミュニティへの愛着の絆を築いている。

Juliana Ju Yun Hoo, Shumetha Kaur Sidhu, Tan Kok Wei · PLoS ONE · Malaysia

マレーシアで行われた研究では、120の環境刺激と87人の参加者を用いて、熱帯都市緑地（UGSs）の知覚される回復効果を評価しました。自然と都市・自然混合の場面は、一般的に都市の場面よりも回復効果が高いと評価されました。視覚のみのモダリティでは、都市・自然混合の場面が自然の場面よりも回復効果が高いと認識されましたが、音声のみおよびバイモーダルなモダリティでは有意な差は観察されませんでした。

Eric Vukicevich · Urban Ecosystems · Global

本稿は、大学生が地域のコミュニティガーデナーと協力して都市土壌の健康状態を調査する授業ベースの土壌検査プロジェクトについて記述している。このプロジェクトでは、学生が土壌のpH、有機物、栄養素、有毒元素などの特性を調査し、作物の安全性を確保する。学生は土壌管理に関する計画を立て、データを解釈し、推奨事項を作成する。

Elmira Ramazanova, Manvitha Marni, Roger Wong, Leah Gable, Zezhen Pan, Zorimar Rivera‐Núñez, Daniel E. Giammar · Environmental Geochemistry and Health · United States (St. Louis)

ミズーリ州セントルイスで行われた研究では、20のコミュニティ菜園の土壌における総金属/メタロイド濃度とin-vitroでの鉛の生体利用可能性が調査された。鉛は懸念される金属として特定され、サンプリングされた区画の21%で土壌中の鉛濃度が菜園の推奨閾値を超えていた。鉛の生体利用可能性は低かった（< 5.4%）ものの、総金属/メタロイド濃度は菜園内で空間的に異なり、鉛とヒ素の濃度は菜園の経過年数と正の相関を示し、複数区画のサンプリングの重要性が強調された。

ROAN BAGAOISAN · Divine Word International Journal of Management and Humanities (DWIJMH) (ISSN 2980-4817) · Global

小学校における学校菜園プログラムを調査した研究では、記述的現象学的アプローチと自由回答式アンケートを用いて、15名の教員、職員、生徒の経験を探求した。学術的学習、環境意識、健康、社会開発における利点が確認された一方で、資源の制約、時間の制限、菜園の維持管理、関係者の関与といった課題も特定された。これらの課題には慎重な計画、協力、創造的な解決策が必要である。

Kamil Pająk, Alicja Trawińska, Marcin Łapicz, Andrzej R. Reindl · Toxics · Global

本研究は、都市生態系における大規模なタイヤ火災の排出量と毒性学的影響を、火災現場および周辺の都市菜園の土壌サンプルから亜鉛と16種類の多環芳香族炭化水素（PAH）を分析することで定量化しました。火災現場の土壌はPAHによる深刻な汚染（ΣPAH：148.9 mg/kg）を示し、子供の累積生涯がんリスク（ILCR）は9.7 × 10−4に達し、規制基準を超過しました。遠隔地の居住地域でもリスクレベルの上昇が持続し、長期的な環境汚染と持続的な陸上健康被害が示されました。

Ada Folques, Mario R. Paredes, Vanessa Apaolaza, Patrick Hartmann · Business Strategy and the Environment · United States

本研究は、米国において、845人の成人を対象とした割当ベースのオンラインパネルサンプルを用いて、フードフォレスト産品に対する消費者の支払い意欲の需要側の要因を調査した。自然とのつながり、単一栽培農業に関連する健康リスクの認識、気候変動への懸念、および独自性への欲求に焦点を当てた。これら4つの要因すべてが支払い意欲に正の影響を与え、自然とのつながりが最も影響力の大きい要因であった。気候変動への懸念が支払い意欲に与える影響は、独自性追求が低い消費者で強く、高い消費者では弱かった。

Rose Jennings · DOAJ (DOAJ: Directory of Open Access Journals) · United Kingdom (Glasgow)

ヘレン・トレイルは、グラスゴーで6年間にわたる民族誌学的研究に基づき、コミュニティ育成プロジェクトの社会的複雑さを探求した。彼女はブレグジット移行期とCOVID-19パンデミック中に2つのコミュニティ育成サイトを追跡し、都市農業プロジェクトにおける包摂と排除、自由、社会正義、政治的活動主義といった概念を検証した。この研究は、個人およびコミュニティの変革の場としての庭園を批判的に考察している。

Alexa McLaughlin, Stephanie Ward Chiasson, Jeanne Godin · Canadian Food Studies / La Revue canadienne des études sur l alimentation · Canada (New Brunswick)

カナダのニューブランズウィック州の11校で、ニューブランズウィック学校給食パイロットプロジェクト（NBSFPP）の到達度、有効性、採用、実施、維持をRE-AIMフレームワークを用いて評価した。学校管理者はプログラムの最適化、生徒のリーダーシップスキル、食料リテラシー、食行動に肯定的な影響を報告したが、教師の認識では生徒の食事や学業成績に有意な効果は見られなかった。プログラムの持続可能性は主に資金調達に依存していた。

Piedley Macêdo Saraiva, Aline Maia de Macedo, Cicera Giovanna Michelly Ferreira de Oliveira, Enzo Fernandes Sá, Laysa Yanne Silva Moreira, Thayla Sousa de Oliveira, Rayna Petrola Rocha Dias Milfont · Revista Ibero-Americana de Humanidades, Ciências e Educação · Brazil

本研究は、ブラジルのジュアゼイロ・ド・ノルテにある高齢者介護施設における垂直菜園の設置を分析した。この介入は、建設廃棄物の再利用、無毒性食品の生産、および居住者と介護者の間の交流機会の拡大に貢献した。しかし、対象者の脆弱性、学術チームとのスケジュール不一致、および菜園の継続的な維持に対する施設側の依存に関連する限界も明らかになった。

Malone M., Johnson B., Richard SI., Garcia N., Hamlin S. · Journal of Environmental Management · United States (Seattle)

シアトル都市圏のコミュニティガーデンで栽培された野菜と、参加者が普段利用するスーパーで売られている野菜の重金属濃度を比較した研究。研究テーマ自体が、汚染調査に参加していた農家側からの要望で設定された。結果は、コミュニティガーデンとスーパーのどちらの野菜でも健康ガイドラインを超える金属濃度がしばしば検出され、しかもコミュニティガーデンの方が総じて高かった。とくにカドミウムと鉛のリスクが大きく、すでに過剰摂取の警告が出ている物質だけに、一部の集団では健康リスクを増幅しうると指摘する。

Gök A., Arıkan M. · Journal of Environmental Science and Health, Part B · Türkiye (Istanbul)

イスタンブールの都市菜園から採った土壌を使い、残留性汚染物質であるDDTが土壌微生物群集をどう変えるかを15日間（0・5・10・15日）の実験系で追った研究。16S rRNA解析の結果、多様性が一律に失われるのではなく、感受性の高い分類群が抑えられた後にシャノン多様度がむしろ上がり続けた。Rhodococcus・Kribbella・Nitrospira などが増え、Pedomicrobium・Lysobacter などが減少。機能予測では芳香族アミノ酸や脂肪酸の代謝が下がる一方、塩素化芳香族化合物の分解や酸化還元恒常性・ストレス応答の経路が増え、分解能をもつストレス耐性群集へ遷移することを示した。

Paul Shing-fong Chan, Joseph Kawuki, Mythily Subramaniam, Elizabeth Broadbent, Esther Yuet Ying Lau, Kelvin Fai Hong Lui · Education Sciences · Global

本研究はPROSPEROに事前登録（CRD420251250712）し、PRISMA指針に従って実施されたシステマティック・レビューであり、園芸に基づく介入（HBI）が児童・生徒のウェルビーイングに与える影響についてのグローバルなエビデンスを統合した。PubMed、Web of Science、MEDLINE、EMBASE、APA PsycInfoを創刊号から2025年6月30日まで検索し、韓国（8件）、台湾（3件）、中国本土（1件）、香港（1件）、イタリア（1件）、米国（1件）の計15研究（対象は5～18歳の児童・生徒2,000人超）を分析対象とした。結果は、園芸に基づく介入が情緒・心理的ウェルビーイング（ストレス軽減、気分改善など）、社会的ウェルビーイング（仲間関係、社会的スキルなど）、認知・教育面の便益（注意力、学習態度など）、身体・全般的健康面の便益（身体活動、生活の質など）を高める可能性を示した。本研究は今後、小規模サンプルや地理的偏りといった限界に対処するため、多様な集団を対象とした無作為化比較試験が必要であるとしている。

Christine Jie Li, John H. Schulz, Sa Tun Bo Bo · Journal of Community Practice · United States

米国在住のビルマ系難民18人を対象に、個人の裏庭菜園、個人利用型コミュニティガーデン、事業型コミュニティ支援菜園という3種類のコミュニティ支援型菜園プログラムでの経験について半構造化インタビューを行った。インタビューからは「便益」「課題」「募集・支援に関する問題」という3つの大きなテーマが浮かび上がり、便益としては家族関係の強化、文化的に馴染みのある新鮮な有機野菜の入手、食費の節約、社会的関係の改善が挙げられた一方、これらの課題は難民の栄養・経済・社会的な幸福に影響する複雑に絡み合ったものだと記述されている。

Guanxin Du, Yu Sun, Hongyan WangShenggao Lu, Baiquan Yan, Huimin Dai, Kai Liu, Keke Xu · PLoS ONE · China

中国・内モンゴル自治区アロンチーの都市－農業移行地帯で、都市化区・都市周辺農地・都市区の3区分から表土（深さ0〜20cm）32検体を採取し、Cd・Pb・Zn・As・Hg・Crなど16種の微量金属と土壌有機物を分析した。都市化は土壌酸性化は悪化させなかったが土壌有機物を有意に減少させ、Cd・Pb・Zn・Ba・Co・Mo・Sr・V・Agが背景値に対して有意に濃縮しており、都市周辺農地ではCd・Mo・Sr・V・Ag、都市区ではCd・Pb・Ba・Srによる汚染が確認された。発がんリスクは成人で都市周辺農地、子どもで都市区が相対的に高く、経口摂取と皮膚接触が主要な曝露経路でCrとAsが子どもの主要な発がん要因であり、発生源解析では交通排出27.46%、土壌母材24.77%、現行の農業活動24.54%、都市燃焼と過去の農業活動が各11.22%を占めた。

Karina Corada, Caroline Nash, Prashant Kumar, Stuart Connop, Laura Wendling · Nature-Based Solutions · Global

家庭の庭が地域の大気質に及ぼす影響についての実証的知見の乏しさを整理した論考。庭は文化的・健康上の便益、特に精神的健康や日常的な自然との接触の面で広く評価されているが、大気質への影響についての研究はほとんど存在しないとする。都市グリーンインフラ全般の研究から、植生の構造・特性・空間配置が汚染物質の捕捉に影響しうるという知見が得られる一方、これらはミクロ気候や空間制約が大きく異なる家庭の庭では検証されていないとしている。さらに、食料栽培用の庭や市民農園に関するエビデンスからは、道路近くで栽培された食用作物、とりわけ金属などの大気汚染物質を蓄積しうることが示唆されており、暴露経路や市民農園の立地についてさらなる研究の必要性を指摘している。論文は、家庭の庭を社会生態系として捉え大気質規制への含意を検証した実証研究が欠けているという研究上の大きな空白を強調している。

Ayhan Horuz, Güney Akınoğlu · · Turkey

農業由来の大気汚染に、産業・都市起源の汚染物質の影響増大が重なり、植物の生育・発達を直接・間接に阻害することで食料生産・品質・食料安全保障を脅かしていると論じるトルコの章立て論考。人口増加、エネルギー生産、輸送、廃棄物管理、バイオマス燃焼などにより大気中の有機・無機汚染物質が大きく増加し、多くの地域で大気質が許容基準を超えていると指摘する。前半では、対流圏オゾン（地表オゾン）、PM2.5・PM10、窒素酸化物（NOx）、二酸化硫黄（SO2）、農業由来アンモニア（NH3）、揮発性有機化合物（VOCs）が農業生態系に与える影響を評価し、特に対流圏オゾンによる光合成阻害が小麦・大豆などの基幹作物の収量損失を引き起こすこと、微小粒子状物質が土壌・植物の健康に直接・間接の影響を及ぼすことを詳述する。さらに酸性雨や窒素沈着が土壌肥沃度・水質・生態系バランスに与える影響を、食料安全保障の4本柱（入手可能性・アクセス・利用・安定性）の枠組みで検討している。後半では、統合的政策アプローチ、産業排出規制技術、低排出型交通システムといったマクロレベルの対策に加え、精密農業、改良型施肥管理、革新的生産技術などの農業戦略、都市計画における緑のインフラの役割について論じている。

Yus Alvar Saabighoot, Yusrafidin Yusrafidin, Rakhmini Juwita, Rizka Nurhalija, Rory Fitriani Larasati, Annisa Raudhatul Jannah, Lulu Ilma'nunah · Jurnal SOLMA · Indonesia

本研究はインドネシアのワリンギン村イブヌ・ウンバラ幼児教育施設（PAUD）で実施された地域参加型プログラム「ワリンギン・セハット」を事例とし、乳幼児のスタンティング・栄養不良に対応するため、教育・参加型研修・実践的な伴走支援を組み合わせた5段階の介入（準備・計画・実施・モニタリング評価・持続戦略の省察）を行った。プログラムは保護者と幼児教育者のバランスの取れた栄養に関する理解を高め、教育者にはカリキュラムへの栄養教育の統合スキルを身につけさせ、活発な学習グループの形成と、小規模な都市農業の取り組みを通じた地域食材の活用を促進した。

E. Christian Wells, Sarah Combs · Practicing Anthropology · United States

過去の土壌・地下水汚染により再開発が困難な「ブラウンフィールド」が、米国では有色人種の低所得コミュニティに偏在し健康アウトカムの悪化と結びつきやすいことを背景に、住民参加型でレクリエーション公園・コミュニティガーデン・医療施設などの健康便益をもたらす「ヘルスフィールド」へ再開発する取り組みを扱った論文。地方自治体がヘルスフィールドを税収面での便益が乏しく維持管理費が高い投資対効果の低いものと見なしがちなため実現が難しいとしつつ、住宅供給を含む追加開発を誘発した大学・コミュニティ連携による再開発プロジェクトの経緯と成果を報告し、汚染地を安全に浄化・再利用する既存の土地再利用モデルを用いてその公衆衛生への貢献を評価している。

Nahide AYDIN MARAL, Pınar AYDIN ÇAYCIOĞLU, Hasan MARAL · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Global

この概念的な論文は、就学前教育での薬用・芳香植物の活用に関する枠組みを提案する。芳香植物の揮発性成分は視覚・触覚刺激に加えて嗅覚刺激をもたらし、嗅覚系と大脳辺縁系のつながりから、注意力・情動記憶・環境意識の発達を支える可能性があると論じる。学校菜園やミニ植物コーナーには非毒性・低アレルギー性の種を選ぶこと、種から育つ一年生の芳香植物を用いて子どもがライフサイクルを直接体験できるようにすること、観察・記述・描画活動を用いること、曝露の時間と強度を管理することを提言している。実証データは示されていない。