研究・論文

Elizabeth Opiyo Onyango, Destiny Otoadese, Keji Mori, Nkechinyere Chinedu-Asogwa, Joyce Kiplagat, Binita Jirel · Health & Place · Global

移民・難民のコミュニティにおける食文化的な不安への対応としてコミュニティガーデンが用いられている状況について、既存文献をスコーピングレビューで検討した。物理的・社会的・文化的・環境的・政策的な近隣地域の変容と、栄養・身体活動、心理的癒し、社会的つながりなど複数の便益が確認された一方、カナダにおいてこうした変容がどう進んでいるかを包括的に示す証拠は不足していると指摘している。

Yu Huan, Steffen Nijhuis, Nico Tillie · Journal of Cleaner Production · Europe

オランダ・ロッテルダムを事例に、XGBoost（SHAP）による機械学習の適地モデリング、深層学習による土地利用シミュレーション、生態系サービスの貨幣価値評価を組み合わせ、2030年・2050年に向けた3つのシナリオ（現状趨勢型、適地誘導型の自律的変化、適地誘導型のランドスケープアプローチ）を比較した。適地誘導シナリオは現状趨勢型シナリオより優れた結果を示し、ランドスケープアプローチのシナリオが調整・文化サービスで最も長期的に安定した成果を示した一方、生態保護の制約が集約的生産を制限する場合、供給サービスは頭打ちになるか低下し得ることが明らかになった。

Grace O’Connor, Kimberley Reis, Georgette Leah Burns, Cheryl Desha, Ingrid Burkett · Journal of Rural Studies · Australia

オーストラリア南東クイーンズランド州とニューサウスウェールズ州ノーザンリバーズ地域の生態学的に持続可能な農場16か所で、小規模農家24人の生きられた経験を調査し、彼らが持続可能な食料システムへの社会的移行にどう関わり、社会的・生態学的レジリエンスにどう貢献しているかを検討した。参加者の経験は「新しい農民層（new peasantry）」運動と重なる集合的な語りを示しており、集合的自律性の観点から、個人・コミュニティ・組織・政府の間での責任共有のあり方を、集合的なパラダイムシフト、コミュニティ支援型農業、ベーシックインカムを通じて論じている。

Karen Botes, Christina Breed · Land · South Africa

南アフリカ・ツワネ市のメルシ・インフォーマル居住区で、アフリカ野菜を用いたモジュール式垂直緑化システム（リビングウォール）が家庭の食料安全保障を高める可能性について、半構造化アンケート・フォーカスグループ・写真誘発法（SPSSおよびAtlas.tiで分析）を用いて社会文化的な受け止め方を調査した。都市農業の主な障壁として維持管理費の高さ、害虫対策、空間的制約、異常気象への曝露、水・肥料へのアクセス制限が挙げられた一方、地域住民はアフリカ野菜を用いたリビングウォールを省スペース性やバイオフィリックな便益から支持しており、成功には廃材を用いた低技術・低コストのモジュール式システムと栄養価の高いコンパクトな作物の組み合わせが必要とされた。

Moçambique MANI TESE, Franscisco Monteiro Chimote, Paulo Xavier Tebulo · Revista fisio&terapia. · Mozambique

モザンビーク・ケリマネ市を中心に、都市食料政策の策定・実施をめぐる課題と機会を、文献レビュー、公的文書分析、市役所各局・保健農業省の栄養士・商工業関係者・近隣郡のSDAE・アグロフードリンク・モザンビーク代表・都市計画インフラ担当・ショップライト系スーパーを含む多部門研修での観察に基づいて分析した。都市の食料安全保障を損なう要因として、制度の断片化、インフラの脆弱性、気候変動の影響が挙げられる一方、都市農業、参加型ガバナンス、国際協力の強化に関わる機会も示された。

Ioana | https://orcid.org/0000-0003-4755-779X Florea · OAPEN (The OAPEN Foundation) · Global

本項目は『新版ラウトレッジ政治生態学ハンドブック』の1章「集合的都市ガーデニングの政治生態学」だが、提供された抄録はこの章固有の内容ではなく、脱植民地化・アクティビズムと実践・21世紀の自然の形成という3部52章から成る同ハンドブック全体の構成と編集方針を紹介する内容にとどまっている。そのため、都市ガーデニングに関する本章固有の調査対象・方法・知見は抄録からは判断できない。

Janine Opitz, Monika Egerer · Renewable Agriculture and Food Systems · Germany

ドイツの都市コミュニティガーデンネットワークに参加する111プロジェクトを対象としたオンライン調査により、堅果樹（ナッツの木）の存在状況と多様性、導入・拡大の動機と課題を検討した。回答したプロジェクトの半数近くで堅果樹が存在していたものの本数は少なく収量も低い水準にとどまっており、限られたスペース、地元の法規制、庭内の他の植物種との相互作用が導入の障壁となっていたほか、今後さらに堅果樹を増やす計画があると答えたプロジェクトは50%にとどまった。

Eduardo Cesar Silva, Daniel Leite Mesquita, Paulo Henrique Montagnana Vicente Leme · Revista Brasileira Multidisciplinar · Brazil

世界の都市農業について、学術文献と報道記事の双方を対象にコンペティティブ・インテリジェンスの手法を用いた探索的分析を行い、主要な技術とモデルを特定した。その結果、都市農業は世界的に拡大しており、コミュニティガーデン、屋上菜園（オルタス・ソブレ・ラージェス）、環境制御下での食料栽培、細胞農業（培養肉など）といった多様なモデルで実践されていることが示された。

Wen‐Pei Sung, Ming-Cheng Liao, Hsian-Ling Peng, Chung-Tien Huang, Yun-Jung Chuang, J Wang · Sustainability · Global

都市化に伴うヒートアイランド現象と住民のメンタルヘルス問題の深刻化を背景に、「都市フードフォレスト・プログラム」が都市の環境快適性、ヒートアイランド効果の緩和、中高年住民のメンタルヘルスに及ぼす影響を検証した研究。現地でのフィールド測定とアンケート調査を用い、ヒートアイランドのホットスポットにおける緑地の環境快適性を分析し、参加者のメンタルヘルスを評価した。結果、都市フードフォレスト・プログラムは周辺の環境気温を有意に低下させ、特に土壌域では平均2.4℃の冷却効果が見られた。周辺地域のヒートアイランド強度も15%低下した。メンタルヘルス調査では、男性参加者は女性参加者よりも有意に高いメンタルヘルススコアを示した(p=0.017)。週5回以上活動に参加した中高年層は、参加頻度の低い層と比べてメンタルヘルススコアが17%高く、有意に良好であった。ただし、本研究は比較的小さいサンプルサイズと限られた観察期間により結果の一般化可能性が制約されている可能性があり、また特定の都市地域を対象としているため、より広い都市の文脈を十分に代表していない可能性がある。

Agustin Windianingsih, Mulki Siregar, Estu Mahanani, Aisyah Hikmatur Romadhonah, Nihlah Hariro Romadhona, Urvia Rahmadani, Adinda Putri Salsabila Salvi, Idham Nur Kholiq · Jurnal SOLMA · Indonesia (Jakarta)

インドネシア・ジャカルタの都市農業開発に取り組む農民コミュニティ、D'Shafaを対象に、ジャカルタ・イスラム大学が実施した地域貢献活動(PKM)を報告する。活動は教育、研修、技術導入、評価、事業の持続可能性という5段階から構成され、女性農民グループ(KWT)D'Shafaが加工品に付加価値をつけられるよう支援することを目的とした。結果として、果物・野菜チップスの製造に用いる真空フライヤー機の導入を通じて製品への付加価値創出が実現したほか、KWT D'Shafaのメンバーが簡易な財務報告書やデジタルでの財務報告作成、デジタルマーケティングについての知識を深めた。

Lori G. Beaman, Ryan T. Cragun, Douglas Ezzy · · Global

コミュニティガーデナーへのインタビューをもとに、コミュニティガーデナーが「非宗教(nonreligion)」について何を語りうるかという主題における平等性と実質性を論じた書籍の結論章。コミュニティガーデナーは、人間、動物、昆虫、植物といった他の地球上の存在との絡み合いを深く自覚しており、それが抽象的な規範への知的コミットメントよりもむしろ関係性と実践によって主に駆動される、異なる形の倫理的関与へとつながっていると論じる。非宗教とは宗教の不在というよりも、コミットメント・実践・関係性という実質的な内容にかかわるものであるとし、この実質的内容を概念化する最も適切な方法は「ライフスタンス」という概念であると主張する。さらに、人間が地球上の関係性のネットワークに絡め取られた存在であることを十分に理解するためには、宗教/非宗教という二項対立を超える必要があると論じている。

Hanik Endang Nihayati, Retno Indarwati, Elida Ulfiana · Jurnal Masyarakat · Indonesia

急速な都市化のなかで食料安全保障への対応策として位置づけられる都市農業を通じた、都市の緑化と食料生産の実現を目的に、地域住民グループ、PKK(家族福祉振興運動)、村役場職員の協働によって都市緑地を構築するインドネシアの取り組み。2018年4月から1年間にわたり、社会化、試行、実施、評価、収穫祭という5段階の伴走支援プログラムとして実施された。結果、特に主婦層を中心とした住民が関与した都市農業プログラムは、都心部で質の良い野菜へのアクセスを提供し、より緑豊かな環境をつくり出すことで、生活の質を維持する取り組みとしての質の向上に寄与することが確認された。結論として、都市農業プログラムは地域住民、村、研究者、高等教育機関に実質的な便益をもたらしており、影響を拡大するには女性の積極的な役割参加を伴いながら様々な地域で展開していく必要があるとされた。

Dhaipule Amritha, B. Nirmala, Ch. Srilatha, K. Supriya · Journal of Scientific Research and Reports · India

インド・ハイデラバードを対象に、都市住民が園芸を行う動機、直面する課題、価格・使いやすさ・支援サービスが消費者選好に与える影響を検証した研究。目的的抽出法により80人の回答者を対象に、5段階のセマンティック・ディファレンシャル尺度による構造化質問票を用いてデータを収集し、平均順位法と重回帰分析で解析した。回答者の多くは女性・高学歴・中年・既婚で核家族に属し、就業者と主婦の双方が園芸活動に参加していた。悪天候と害虫問題が課題として多く報告され、園芸用品の特性では資材の品質が最も重視され、次いで価格、使いやすさの順であった。価格・使いやすさ・支援サービスは消費者選好に有意な影響を与えた（p<0.01）。

Stefan Galley, Rita Saleh, Patrick Bottazzi · Cleaner and Responsible Consumption · Global

地域支援型農業（CSA）の非会員を対象に、便益に関する情報提供がCSAの便益認識とその重要性、および参加意向に与える影響を、信頼水準・主観的知識・持続可能な食料購買行動・政治的志向・社会人口統計といった要因とともに検証した被験者間オンライン実験。回答者754人を6群（栄養・持続可能性・連帯・透明性・コミュニティのいずれか1つの便益に関する情報を提示された5群と、統制群1群）に無作為に割り付けた。結果、提示された情報にかかわらず、CSAから最も便益を得ると認識されたのは農業者であり、次いで社会、最後に個人であった。一方、参加者自身は個人的便益と環境的持続可能性を最も重要と評価し、次いで農業者との連帯、透明性、コミュニティの順であった。CSAの便益を高く認識するほど参加意向が高まることが示された。連帯・栄養・コミュニティに関する情報は若年・高学歴・女性層に、栄養に関する情報は環境意識の高い保守的な消費者層に、それぞれ有効であり、栄養と環境的持続可能性に関する情報が最も高い参加意向をもたらした。

Ratih Hesty Utami Puspitasari · Moneta Journal of Economics and Finance · Indonesia

インドネシアの急速に都市化する諸都市を対象に、都市農業（UA）が提供する都市生態系サービス、特に文化的・供給的サービスへの支払意思額（WTP）を評価した研究。仮想評価法（CVM）に基づく構造化調査を実施し、ロジスティック回帰分析によりWTPの社会経済的な規定要因を特定した。あわせて、比較事例研究の文献を統合し、評価結果を社会政治的・環境的な文脈に位置づけた。結果、都市農業に対する公衆の支持は強く、特に遺産・美観・コミュニティのアイデンティティに関連した文化的生態系サービスに対してより高いWTPが示された。WTPの主要な規定要因は所得・教育・環境への関心・都市農業への過去の接触経験であり、地域差は文化・政策的文脈の役割を反映していた。研究は、CVMが無形の価値を捉える上で方法論的な限界を持つと指摘し、民族誌的・参加型手法を組み合わせた混合手法アプローチを提唱している。

Amelia Kamila Islami, Henny Nuraini, Bram Brahmantiyo, Eko Handiwirawan, Ferdy Saputra, Nurul Azizah, Cecep Hidayat, Wawan Sulistiono · Brazilian Journal of Biology · Indonesia

インドネシア・ジャカルタ特別州の環境に適応して複数のウサギ品種を交配して作出された「バンブーアプス」種ウサギを対象に、体重および頭部・胸部・四肢・体幹・耳などの形態測定形質を、レックス種40頭・ニュージーランドホワイト種40頭の既存データと比較した研究。バンブーアプス種成体65頭を対象とし、SASソフトウェア（バージョン9.4）のPROC GLMによる分散分析、PROC DISCRIMによるマハラノビス距離分析、PROC CANDISCによる正準判別分析、MEGA11による系統樹作成を行った。判別分析の結果、バンブーアプス種はレックス種・ニュージーランドホワイト種と異なる形態測定学的特徴を示し、平均体重は2473.54±480.13gでレックス種より重く（P<0.05）、胸深はレックス種・ニュージーランドホワイト種より8.69±1.11cm大きく（P<0.05）、体幹長はレックス種より37.84±3.51cm長かった（P<0.05）。遺伝的距離と系統樹の解析から、バンブーアプス種はレックス種・ニュージーランドホワイト種との血縁関係が低いことが示された。研究は、この遺伝的特徴が熱帯気候に適応したブロイラー用ウサギの作出に適する可能性を示唆するとしている。

B Sreejith, B Maneesh · South Asian Journal of Agricultural Sciences · Global

人口増加と急速な都市化が社会的公平・生態系バランス・世界の食料供給に与える課題を背景に、都市農業と複数の持続可能な開発目標（SDGs：貧困撲滅、飢餓撲滅、健康と福祉、ジェンダー平等、経済成長と雇用、都市の包摂性と強靭性、持続可能な生産消費、気候変動対策、陸上生態系の保全、グローバル・パートナーシップ）との関連を扱った既存研究をレビューし、インドの政策課題を論じる。都市農業が地産の生鮮食料供給による食料保障の向上や、都市林業・屋上緑化・垂直農法を通じた資源利用の最適化・温室効果ガス削減・生物多様性の増加、フードマイレージ削減、女性や若者を含む教育・技能開発・コミュニティ参加の機会創出などと関連づけられているとする既存文献を整理したレビュー論文であり、独自の実証データは示していない。

Emmanouel Arizanis, Dimitrios Kyriazis, Vassilis Barkoukis · Journal of Adventure Education & Outdoor Learning · Europe

ギリシャの小学4年生・6年生152人（平均年齢10.89歳、標準偏差0.99）を対象に、内発的動機づけ（楽しさ、満足感・努力）、社会的スキル（責任感、協調性）、行動（態度、意図）といった環境行動の構成要素の改善を狙いとして設計・開発された学校菜園プロジェクトの効果を検証した。対象者は介入群と対照群に分けられ、介入前・介入終了時・介入終了2か月後の3時点で測定された。8週間・週2時間の介入において、介入群はギリシャの学校カリキュラムに沿った学校菜園プロジェクトに、対照群は無関連の他プロジェクトにそれぞれ参加した。分析の結果、プログラムは児童の環境行動に持続的な効果を及ぼしたことが示された。

Nurul Zakiyah, Andien Putri Amelia, Dini Nurhandini, Lhaeira Hilda Arsheillah, Eka Yunita Putri, Dimas Aditya Riski, Bisyru Maulana Ali, Muhammad Surya Alkautsar · Academic Zeal for Community Innovation Research and Engagement · Indonesia

インドネシア・アスタナランガル村で実施された地域貢献プログラム（2025年）は、参加型アクションリサーチの手法により、庭先を活用した都市農業と家庭薬用植物（TOGA）の栽培、ロゼルの加工訓練を組み合わせた普及啓発を、女性農民グループ「アルム・サリ」とPKK（家族福祉振興会）の会員を対象に実施した。手法は現地観察、グループ討議、教育活動、技術指導、植栽活動である。報告された成果は、地域住民の参加増加と、食料・健康・家計経済の資源として庭先の土地や地域植物を活用する行動変化である。

Jennifer Jettner · Journal of Social Work and Social Welfare Policy · United States

質的研究（Journal of Social Work and Social Welfare Policy、2025年）は、米国アラバマ州の都市部・農村部混在のコミュニティガーデン9か所の指導者計10人にインタビューを行い、レイシャル・キャピタリズムとブラック・ジオグラフィーズの枠組みでテーマを分析した。健康志向の取り組みは白人主導であった一方、正義志向の取り組みはBIPOC（黒人・先住民・有色人種）主導であったこと、そしてすべての菜園が周辺地域を反映した人種的多様性のあるメンバー構成を実現することに苦労していたことが明らかになった。白人主導の取り組みにおける主な障壁は、BIPOCのリーダーシップや知識を中心に据えて称えるのではなく、人種的多様性を外部から「輸入」しようとする姿勢にあることが分かった。BIPOC主導の取り組みでは、歴史的トラウマの影響についての解釈が指導者間で異なり、これは「農村的な想像」と関連している可能性がある。調査対象となったすべての菜園が若者の参加を得ることに苦労しており、食と栽培知識が世代を超えて失われることへの懸念を示した。

Made Dwi Kanaka Sarahswati, Dew Ayu Trisna Adhiswari Wedagama · Penamas Journal of Community Service · Indonesia

インドネシア・デンパサール市ダウ・プリ・カジャ村で実施された地域貢献プログラム（2025年）は、都市農業と3R（リデュース・リユース・リサイクル）に基づく廃棄物管理を組み合わせ、地区の集会施設（バライ・バンジャール）でごみの分別と有機廃棄物のコンポスト化を実地で研修し、その後村内の廃棄物処理施設でコンポストを配布した。報告された成果は、家庭規模の農業へのコンポスト活用と適切な廃棄物分別についての住民理解の向上であり、プログラムが見込む長期的な地域への影響については目標として述べられているにとどまり、測定された結果ではない。

Retno Wulandari, Alvira Indriani · Springer Link (Chiba Institute of Technology) · Indonesia

インドネシア・ジョグジャカルタ市における「野菜アレイ」方式（路地や住宅間の狭い通路を利用した食用作物・観賞植物・薬用植物の栽培）を対象とした研究（2025年）は、単純無作為抽出で選ばれた回答者80人にアンケートを実施し、記述統計分析とスピアマン順位相関検定を用いた。ジョグジャカルタにおける野菜アレイの管理は、計画・組織化・動員・統制のいずれの側面でも「良好」と評価された。栽培経験、普及員の役割、グループリーダーの役割、メンバーの参加、知識の5要因が管理の質と有意に相関していた一方、教育水準とは有意な関連が見られなかった。研究は、野菜アレイの実施が緑被の増加、炭素隔離の向上、食料輸送に伴う炭素排出の削減を通じて気候変動の緩和に寄与すると述べている。

Marlina Marlina, Muhammad Hafizh, Putra Jaya Gea, Yovi Avianto · Abdimas Galuh · Indonesia

インドネシア・ジョグジャカルタの女性農民グループ「スンベル・レジェキ」の生産圃場で2024年11月26日に実施された地域貢献プログラム（Abdimas Galuh、2025年）は、トウガラシ栽培における細菌性萎凋病への対策として、アロエベラ廃棄物から作る天然殺菌剤の調製と施用に関する説明と実地研修を行った。報告された成果は、殺菌剤の定義・効能・天然原料・調製技術・施用方法に関するメンバーの知識・技能の向上であり、参加者の関心は高かった。著者らは、このアロエベラ殺菌剤が実際に青枯病菌（Ralstonia solanacearum）の増殖を抑制する効果についてはまだ評価されていないと述べ、これと他の園芸作物への適用試験を今後の課題として挙げている。

William D. Schanbacher, Joe Bohn, Erica Hall · Journal of Agriculture Food Systems and Community Development · United States

米国フロリダ州で2022年夏に実施された、一般公開のパイロット・オンライン講座「食料政策入門」について、南フロリダ大学食料主権イニシアチブとフロリダ食料政策協議会が共同開発・実施した経緯を振り返る省察エッセイ(2025年)。6週間にわたり、(1)食料政策の理解、(2)食料政策の調査、(3)環境食料政策、(4)食料政策アドボカシー、(5)食料政策形成への市民参加、(6)地域食料政策という各テーマで食料システムの専門家による週次の講義を実施し、学生・地域住民・政策立案者が参加できる構成とした。著者らはコース開発・講義実施のプロセスに関する所感と、コース後アンケートの参加者コメント、北米食料システムネットワークによる外部評価を紹介している。

Ermias Debie · City and Environment Interactions · Ethiopia

エチオピア・バハルダール市で、都市農業(UA)とグリーンインフラ(GI)の統合について、利害関係者99人への調査・インタビューと参与観察を通じて検討した。統合を妨げる主な障壁(複数回答)として、支援的な政策・規制枠組みの欠如(87%)、認知度の低さ(57%)、空間的制約(51%)が挙げられた。多基準意思決定分析では、統合的実践が最も効果的な戦略と評価され(スコア16.81)、次いで庭園センターでの果樹植栽(16.18)、小規模菜園(13.83)、フェンス沿いの緑化(11.46)が続いた。構造方程式モデリングでは、温度調節と生鮮食料へのアクセスが持続可能な都市システム計画における重要因子として示された。