研究・論文

Shikha Srivastava, Scot Nelson · ScholarSpace (University of Hawaii at Manoa) · United States (Hawaii)

本稿は、ハワイの家庭菜園やコミュニティガーデンでナスに発生する最も一般的な真菌病の一つであるセルコスポラ葉斑病について論じています。病原体と病気の症状を説明し、園芸家がより良い植物の成長と高い収穫量を得るのに役立つ統合的な実践を提案しています。

Catherine Rwamba Githuku · Abstracts of postgraduate thesis · Kenya (Nairobi)

この研究は、ケニアのナイロビにあるキベラとマイリサバの廃水灌漑農場で、未処理廃水の再利用による土壌と作物の汚染レベルを調査しました。灌漑水、土壌、作物サンプル（トウモロコシ、ケール、イヌホオズキ、クズウコン）を分析した結果、マイリサバでは灌漑水の電気伝導度（EC）が推奨レベルを超えていました。農家は廃水利用による作物への悪影響を訴え、多くの農家が健康リスクを認識しているにもかかわらず、保護服を着用していないことが判明しました。

Anna‐Katarina Schilling, Helmut Hotzel, Ulrich Methner, Lisa D. Sprague, Gernot Schmoock, Hosny El‐Adawy, Ralf Ehricht, Anna-Caroline Wöhr, Michael Erhard, Lutz Geue · Applied and Environmental Microbiology · Germany

この研究は、南ドイツの7つの都市農場と1つの活動広場で飼育されている小型反芻動物（ヤギ28頭、ヒツジ20頭）48頭から糞便と鼻液を採取し、人獣共通感染症病原体の存在を調査しました。結果として、サンプリングされたヒツジの100%とヤギの89.3%が志賀毒素産生性大腸菌（STEC）を保菌していることが判明しました。また、ヒツジとヤギの両方で75%にブドウ球菌属が、ヒツジの25%とヤギの14.3%にカンピロバクター属が検出されました。サルモネラ属菌とコクシエラ・バーネッティは検出されませんでした。

John Jacob, Samuel E. Kakulu · American Journal of Chemistry · Nigeria

ナイジェリア・カドゥナ市内の20地区(および比較対照として市外約30キロメートルの農村2村)の農地・菜園から土壌と、広く消費される野菜3種(ホウレンソウ、モロヘイヤ、トマト)の試料を採取し、フレーム原子吸光分光光度計で重金属濃度を分析した研究。汚染負荷指数(PLI)の結果、都市の農地土壌はカドミウムとクロムで中程度、鉛とニッケルで強度に人為的濃縮が見られた。土壌中の鉛とカドミウムの平均濃度はWHO/FAOの農地基準の上限を上回った(ニッケルとクロムは下回った)一方、野菜中の重金属濃度はニッケルを除く全金属でWHO/FAO基準を上回っており、特に毒性が強く既知の生物学的有用性を持たない鉛とカドミウムについて懸念すべき結果とされた。

Amadou Diop, Seyni Ndiaye · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Senegal

セネガル・ダカールの都市部における農業実践の収量と栄養への影響を検証するため、先行して行われた圃場調査の再現を目的とした研究。都市部の複数の集落で標準化した抽出手法を用いてデータを収集した結果、再現区画の作物収量は当初推定値より平均15%増加し、作物の種類(野菜と穀物)によってばらつきが見られた。栄養分析では、都市農業により主食における微量栄養素含有量が最大20%高まったことが示され、特に葉物野菜と果物で顕著だった。

Gail Langellotto, Abha Gupta · HortTechnology · United States

米国内で子どもに提供された、菜園活動を伴う栄養教育プログラムに関する査読済み研究を対象に、児童の栄養知識・果物野菜への嗜好・摂取量への効果をメタ分析の手法で検証した研究。対照群（栄養教育なし）や菜園を伴わない栄養教育群と比較したところ、投票計数分析では対照群・栄養教育群の結果の大半は非有意だったのに対し、ガーデニング群では有意かつ正の結果が多かった。定量的なメタ分析は、必要な記述統計を報告した研究数が少なかったため限定的だったが、際立って頑健な結果として、ガーデニングは児童の野菜摂取を増加させた一方、栄養教育プログラム単独の効果はわずかか非有意だった。

Anthonia N. Asadu, E. M. Igbokwe, Jane M. Chah, I A Enwelu · DOAJ (DOAJ: Directory of Open Access Journals) · Nigeria

ナイジェリア・エヌグ市を対象に、都市部での家畜飼育がもたらす健康・環境ハザードに関する農家の認識と、気候変動緩和への含意を調べた研究。世帯主75名を任意抽出し、インタビューによりデータを収集、パーセンテージと平均値で分析した。大半の農家は改良種のニワトリを集約的な方式で飼育していた。回答者全員が家畜飼育の健康・環境への影響を認識していたが、家畜が気候変動を引き起こしうると認識していたのはわずか4.0%だった。環境面では作物の被害（89.3%）、都市部の不衛生（89.3%）、騒音（88.0%）が、健康面では疾病の拡散（50.7%）、事故の発生（46.7%）、悪臭（86.7%）が挙げられた。対策として適切な廃棄物処理（平均1.79）、獣医サービスの利用（平均1.85）、小屋の定期清掃（平均1.80）、普及サービスの提供（平均1.85）が認識されていた。研究は、都市農業を都市の保健・環境政策に統合すること、普及サービスが家畜の気候変動への影響について都市部の飼育者の意識を高め、緩和策の助言を行うことを提言している。

Brittany Minnick Hanson · Journal of International Crisis and Risk Communication Research · United States

米国フロリダ州オレンジ郡の複数のコミュニティガーデンを対象に、菜園参加者への構造化インタビューと運営リーダーへの半構造化インタビューを実施し、食料不安・健康・コミュニティの結束への影響と、ガーデン運営が直面する課題を調査した。結果は、生鮮野菜の摂取増加、身体活動の向上、精神的健康の改善、コミュニティの結束強化といった便益を示す一方、参加者の約3分の1、運営リーダーの過半数が「参加者不足」を課題として挙げた。

Chinedu Agbakoba, Funmilayo Olayiwala · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Nigeria

ナイジェリア・ラゴス州の都市農家による環境に優しい農薬使用戦略、健康影響、環境保護に関する研究ギャップに取り組むとする論文(2012年)。関連文献のレビューと主要な知見のテーマ別統合を行ったとするが、要旨に記載されている内容は、摂動下での誤差の有界性、所定の仮定の下での推定過程の収束性、提案された指標と観測結果との安定した関係の確立、および線形回帰の形(Yを説明変数Xの線形結合と誤差項で表す形)に基づく実証仕様といった、一般的な数理的定式化に関する記述にとどまり、ラゴスの都市農家による具体的な農薬使用実態、測定された健康影響、あるいは環境保護上の成果についての固有のデータや結果は述べられていない。要旨末尾では利害関係者に対し、包摂的で地域に根ざした戦略の優先とデータの透明性向上を求めている。

Ferdinan Dos Santos · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Sub-Saharan Africa

モザンビーク農村部の小学生を対象に、学校菜園プログラムが栄養知識と食料安全保障に与える影響を調べた研究。学校菜園プログラムはこれまで様々な地域で実施されてきたが、その効果には一貫性がないとされる。本研究では質的インタビューと定量的調査を組み合わせた混合手法により、小学生とその保護者からデータを収集した。介入後調査では介入前と比較して栄養知識の平均得点が20%上昇し、統計的に有意な改善(p<0.05)が確認された。この結果は、学校菜園プログラムがモザンビーク農村部の児童の栄養知識と、その家庭の食料安全保障に良い影響を及ぼすことを示唆するとしている。長期的な効果と導入における障壁については、さらなる研究が必要とされている。

Ann Weltin, Roberta Proffitt Lavin · Journal of Community Health Nursing · United States

米国中西部のマーシャル諸島出身移民コミュニティを対象に、コミュニティガーデンへの参加が糖尿病管理を改善しうるかを検証した収束的並行混合デザインの介入研究。地元の地域保健センターから募集したマーシャル系の患者がコミュニティガーデンに参加し、文化的規範・信念、食に対する認識、医療へのアクセス障壁に関するフィールド観察による質的データが、糖尿病フォローアップの診療受診時に得られたデータを裏づけた。コミュニティガーデンに積極的に参加した人は、参加しなかった人に比べ、介入後のHbA1cが有意に低下した。ただし具体的な参加者数や低下幅の数値は記載されていない。

Qing Tian · · China (Beijing)

農業立地論に基づき、北京市の中心市街地・近郊平野・遠郊平野という異なる区域から採取した土壌・小麦の適合試料23組を用い、人間活動の強度が異なる条件下での鉛の蓄積・化学形態・生物学的利用可能性を分析した。市街地の土壌は平均濃度35.59mg/kgと基準値を上回る鉛汚染を示し、交通・工業活動由来の排出が原因とみられるほか、近郊の農業土壌も長期にわたる下水灌漑などにより局所的に鉛汚染が生じており、市街地の農業土壌は近郊より鉛の移動性が高く、遠郊の農業土壌が最も移動性が低かった。小麦種子における鉛の平均生物濃縮係数は0.0044と低かったものの、市街地・近郊の農業土壌で栽培された小麦種子の一部の鉛濃度は基準値を上回っており、当該地域の住民に潜在的な健康リスクをもたらす可能性があるとしている。

Loran Mary Luehr, Sylvia B. Smith · Journal of Student Research · United States

米国イリノイ州南部の2校の小学生85名を対象に、地域の食料・ガーデニング・リサイクル・世界の飢餓をテーマとした4週間の体験型教育プログラムの効果を検証した研究。被験者内反復測定デザインを用い、実施前後のアンケートをPASW（Version 18.0）で分析した（探索的研究のため有意水準はp<0.10に設定）。結果、プログラムは4年生において最も効果的で、世界の飢餓への理解、身の回りへの影響の理解、コミュニティ支援型農業（CSA）の理解、地元産品を扱う店舗に関する認識の4項目すべてで有意な変化がみられた。8年生では身の回りへの影響とCSAの理解の2項目、6年生ではCSAの理解のみで有意に高い平均点を示した。論文は最年少層での肯定的な結果を報告する一方、6年生・8年生については「肯定的な結果の乏しさ」をさらなる研究課題として挙げている。

Largo-Wight E., Chen W. W., Dodd V., Weiler R. · Public Health Reports · United States

大学職員503名を対象に、職場での自然接触（緑地・植物・庭等）が増えるほど知覚ストレスと健康不調が減ることを示した実証研究。職場緑化の根拠を提供。

Litt J. S., Soobader M.-J., Turbin M. S., Hale J. W., Buchenau M., Marshall J. A. · American Journal of Public Health 101(8):1466-1473 · United States

デンバーの住民調査。コミュニティガーデナーは1日5.7回果物野菜を摂取し、家庭菜園者4.6回、非ガーデナー3.9回を上回る。社会的関与と美観も摂取に関与。

Ratcliffe M.M. · Health Promotion Practice · USA

中学生年代の生徒を対象に学校菜園体験の効果を検討。236人が野菜摂取頻度質問票、161人が試食調査に回答し、野菜の認識・態度・嗜好・食べる意欲の改善と摂取する野菜の多様化が示された。

Leigh Whittinghill, D. Bradley Rowe · Renewable Agriculture and Food Systems · Global

都市農業は、空間の競合、土地利用権の形式化の欠如、食品汚染による健康被害といった制約に直面しています。グリーンルーフ技術はこれらの問題を軽減する方法として提案されており、地上の汚染された土地や水の使用を減らす可能性があります。しかし、大規模な導入のためには、設置コストの削減、屋根の重量制限の評価、および適切な管理方法の開発が必要です。

Simon Mariwah, Jan-Olof Drangert · Waste Management & Research The Journal for a Sustainable Circular Economy · Ghana

ガーナの準都市農業地域社会において、浄化された人糞肥料とその利用に対する態度と認識が調査され、154世帯からデータが収集された。生の人糞とその取り扱いに対しては、全般的に否定的な態度が見られた。住民は人糞が肥料として利用できることを受け入れているものの、自身の作物に使用したり、人糞で施肥された作物を消費したりすることには抵抗があった。

Bethaney Turner · Local Environment · Australia

オーストラリア首都特別地域におけるコミュニティガーデナーの民族誌学的研究に基づき、この論文は、持続可能な都市生活の成果を達成するためには、これらの集合的な空間における個人の身体化された関与を考慮に入れた、身体化された持続可能性の形態を育むことが重要であると主張しています。それは、コミュニティガーデンのような集合的な空間における個人の身体化された関与が、食の社会文化的意義への再接続に貢献しうると示唆しています。このプロセスは、食料システムへのより広範な関与と、持続可能な生活実践への長期的なコミットメントを発展させる道筋を提供する可能性があります。

Christophe Antonio‐Nkondjio, Billy Tene‐Fossog, Cyrille Ndo, Benjamin Menze Djantio, Serge Zebaze Togouet, Parfait Awono‐Ambene, Carlo Costantini, Charles S. Wondji, Hilary Ranson · Malaria Journal · Cameroon

本研究は、2009年10月から2010年12月にかけて、カメルーンのドゥアラとヤウンデにおける都市汚染と農業がマラリア媒介蚊の分布と殺虫剤感受性に与える影響を評価しました。研究者らは1,546箇所のハマダラカ幼虫生息地を調査し、水質パラメータを分析しました。その結果、都市の耕作地で採取された蚊が最も高い殺虫剤耐性レベルを示し、汚染よりも都市農業が耐性促進の主要因であることが示唆されました。

Stephen Odede. Shisanya, Sheryl L. Hendriks · Development Southern Africa · South Africa

本研究は、南アフリカのクワズール・ナタール州マフェフェテニに住む53人のコミュニティガーデン利用者を対象に、コミュニティガーデンが食料不安の緩和にどの程度貢献しているかを評価しました。世帯食料不安アクセス尺度を用いた結果、これらの世帯の89%が食料供給に不安を感じ、不十分な食料を消費しており、深刻な食料不安状態にあることが判明しました。また、72%が質の悪い食料を消費していました。コミュニティガーデンは食料不安の問題を解決するには至りませんでしたが、その消費への貢献は完全に無視できるものではありませんでした。

Louiza M. Boukharaeva, Marcel Marloie · Espaces et sociétés · Russia

ロシアでは、都市の菜園の共同管理が、リラクゼーションと食料生産の場を提供し、あらゆる層の住民を惹きつけている。これらの菜園は、社会的に補償的、安定化、治療的効果があるとされ、社会、経済、食料危機に対する緩衝材として機能している。

Chris Szczygiel · eCommons (Cornell University) · United States (Buffalo)

バッファロー市において、空き地の緑化は近隣地域を改善するための費用対効果の高い方法の一つです。空き地を清掃し、緑化し、維持するプログラムは、荒廃と闘い、不動産価値と固定資産税収入を上げ、犯罪率を下げ、住民の生活の質を向上させることができます。空き地の緑化は、雇用創出、教育機会の提供、新鮮で栄養価の高い食料の地元供給源となるなど、地域社会に様々な利益をもたらします。

Rachael Jaenke, Clare E. Collins, Philip J. Morgan, David R. Lubans, Kristen L. Saunders, Janet M. Warren · Health Education & Behavior · Australia (New South Wales)

オーストラリアのニューサウスウェールズ州の地方に住む127人の児童（11～12歳、男子54%）を対象に、学校菜園と栄養カリキュラムが果物と野菜の摂取量、試食意欲、味覚評価に与える男女差を調査した。ニンジンのみで女子の方が味覚評価が高いという有意な男女差が見られたが、他の野菜の摂取量や試食意欲には有意な男女差はなかった。全体的な試食意欲といくつかの野菜の味覚評価にはグループ効果が見られたが、野菜摂取量には男女ともに有意な治療時間効果は認められなかった。

Patricia E. Salkin, Amy Lavine · FLASH - Fordham Law Archive of Scholarship & History (Fordham University) · Global

この論文は、既存の土地利用計画と規制が、地域フードシェッド運動を通じて、より健康的で持続可能なコミュニティをどのように促進できるかを考察している。世界中の都市および郊外の環境に適用可能な特定の土地利用戦略について議論し、小規模なコミュニティガーデン、住宅農業利用、ファーマーズマーケットなど、従来の農地保全戦略を超えた地域および地方の食料生産と流通を促進することに焦点を当てている。