研究・論文

Najma Abdullahi, Erika F. Werner, Patrick M. Vivier, Blythe Berger, Lauren Schlichting · PubMed · United States

米国ロードアイランド州の2015〜2016年出生証明書データを用い、食料源への近接度(密度ではなく)と妊娠糖尿病(GDM)リスクの関連を検討した研究。妊婦の自宅住所から最寄りのファストフード店、スーパーマーケット、ファーマーズマーケット/コミュニティガーデンまでの距離を近接性分析で算出し、多変量ロジスティック回帰で距離とGDMリスクの関連を検証した。適格基準を満たした20,129件の出生のうち7.2%(1,447件)がGDMを伴っていた。食料源までの距離は保険種別、教育背景、人種・民族により異なっていたが、調整モデルにおいて食料源までの距離とGDMの間に統計的に有意な関連は認められなかった。

Gabriela Rigote, Alessandra Xavier Bueno, Marco Akerman · Saúde e Sociedade · Brazil (São Paulo)

ブラジル・サンパウロ市東部地区の都市農業に携わる女性7人を対象に、料理という行為と食料システムとの関係を記述・分析した質的研究。参加者自身の身体の輪郭を描く「ナラティブ・ボディマップ」という創造的な視覚調査法を用い、料理の意味に関する視覚・語りデータを収集し、テーマ分析を行った。結果、料理は農場から食卓をつなぐ結節点として、都市・都市周辺農業の実践と相互に強め合う関係にあり、社会・経済・環境の持続可能性と結びついた心身社会的な幸福を促進する手段になっていることが示された。

Maulana Andinata Dalimunthe, Noviawan Rasyid Ohorella, Nabila Fahira Nasution · Journal of Peasants’ Rights · Global

本研究は、2010年から2023年にかけて発表された「urban farming」をキーワードとする文献を対象に書誌計量分析を行い、都市農業研究の発展動向を整理した。対象文献では、都市農業は都市部の食料安全保障と経済状況を改善する手段とみなされ、経済・社会・環境の各面で好影響をもたらす可能性があるとされる一方、商品生産としては流通・マーケティング・用地面積が課題とされている。本レビュー自体は特定の地域・対象集団についての一次データを報告するものではない。

H. J. Kim, Won-Suk Oh, Jin-Gun Kim, Won-Sop Shin · Healthcare · Global

90人の参加者を実験群と対照群に分け、2022年5月から11月にかけて2週間ごとに計16回の都市ガーデニング活動セッションを実施し、参加者の知覚的回復性、レジリエンス、コミュニティ意識、ストレス軽減への影響を検証した。知覚的回復性尺度、コナー・デビッドソン・レジリエンス尺度、コミュニティ意識指標、簡易対人心理社会的評価に加え唾液コルチゾール検査を用いて心理的・生理的効果を測定した結果、都市ガーデニング活動は参加者の生理的・心理的反応に肯定的な影響を与えていた。

Hua Xu, Miki U. Kobayashi · Journal of Architecture and Planning (Transactions of AIJ) · Japan

東京・渋谷の商業エリアにある屋上庭園の景観を360度視野で視聴させた上で、空間構成と心理的評価の関係を調べる心理評価実験を行った研究(2023年、日本)。心理評価の結果からまず3つの軸が抽出された。次に、内向き(街路に面さない)屋上庭園では、床面積が広く植物が多いほど快適性因子が大きくなることが分かった。一方、街路に面した屋上庭園では、床面積が小さく建物・道路・フェンスなど植物のない要素が多く見える場合ほど快適性因子は小さくなることが示された。

G. C. Moore Smith, Gilda Berruti · · Italy

イタリアのコミュニティガーデンと、これらの活動を規定する複数の政策枠組みを検討する章。都市・周辺都市の園芸は、社会・環境・健康面での便益を伴う長い伝統の一部であり、地域生産食料への志向は公共の議論における繰り返し現れるテーマの一部であるとする。国家的な食料自給を主張する声は少ない一方、地域に根ざした市民による園芸活動が広く存在することは、食料生産の要因への意識を高め、食料消費・調達のパターンに好ましい影響を与えているとする。トリノ、ヴェネツィア、ボローニャ、シエナ、ローマ、パレルモなど国内各地で実施された調査の結果を提示し、ナポリ都市圏における都市園芸の特殊事例についても取り上げている。

Kamal Prasad Acharya, Chitra Bahadur Budhathoki, Birgitte Bjønness, Krishna Prasad Duwadi · Advances in educational marketing, administration, and leadership book series · Nepal

ネパールの公立学校1校を対象に、生徒・教師・保護者が共同研究者として参加型アクションリサーチ(観察・計画・実行・省察)を行い、学校菜園プロジェクトを分析した。菜園は動植物とその相互関係を学ぶ「生きた実験室」として機能し、教育実践を屋内外の授業を組み合わせた形に変容させる契機となった。生徒は環境保全への責任感を持つようになり、菜園の世話をする「ジュニア・サイエンティスト」とみなされ、保護者・教師・生徒が課外活動として菜園に関与した。

Tailana Fraga Lima, Ana Maria Girotti Sperandio · Revista Brasileira de Tecnologias Sociais · Brazil

文献調査と二次データ分析による記述的・質的研究を通じて、超加工食品の過剰摂取というブラジル国民の食生活が抱える課題を体系的に検討した論文。都市空間における農業と、食生活の再編・食料不安との関係を論じ、都市農業が公衆衛生上の問題(飢餓)の解決と都市空間の活用の両方に寄与する波及効果をもたらしうることを観察した。都市内の低利用・遊休地を菜園開発に活用することで、食習慣・行動の変化を伴う統合された都市空間の形成が促進され、健康的な都市を目指す都市計画と整合すると論じている。

Ambroise Dalecky, Madougou Garba, Abdoulaziz Ibrahim Danzabarma, Jonas Etougbétché, Sylvestre Badou, Henri‐Joël Dossou, Ibrahima Sow, Cheikh Tidiane Niang, Ousmane Diene, Idrissa Diallo, Mohamed Seyidna Ali Saghiri, Mohamed El Hady Sidatt, Frank van Steenbergen, Amadou Bocar Bal, Luwieke Bosma, Gualbert Houémènou, Solimane Ag Atteynine, Karmadine Hima, Gauthier Dobigny, Yonas Meheretu · Environnement Risques Santé · Sub-Saharan Africa

提供されたアブストラクトは謝辞のみで構成されており、2021年10月にコートジボワール・ブアケで開催された国際会議「南半球における公共政策と農薬の実施」(PoPPesCI:都市農業における公共政策と農薬プロジェクト)の主催者、およびヴァレリー・ゴラス氏(INED-LPED)とマルク・エグロ氏(IRD-LPED)への謝辞が記されているのみである。表題が示唆する合成殺鼠剤やネズミ増加に関する具体的な調査結果や知見は、このアブストラクトには一切含まれていない。

Nataliya Apanovich, Seth Asare Okyere, Stephen Leonard Mensah, Louis Kusi Frimpong · Societal Impacts · United States

米国アリゾナ州ツーソンのアリゾナ大学コミュニティガーデン（UACG）における地域密着型学習に参加した大学生を対象に、面接調査・参与観察・学生活動を通じて得られる社会的便益を検討した。その結果、コミュニティガーデンは参加学生に対し、他者との交流や自然とのつながりといった心理社会的便益をもたらしていることが明らかになった。

Alexis R. Cole, Jennifer Pethan, Jason Evans · Nutrients · United States

米国における食事関連慢性疾患の蔓延を背景に、農場・コミュニティガーデン・垂直農法・都市農業を含む地域の農業と連携した「ティーチングキッチン」の役割を検討した統合的レビュー。農業システム、フード・イズ・メディシンの概念、消費者行動、各セクターの役割の現状を概観したうえで、ティーチングキッチンと農業の間の隙間を埋める事例を紹介する。ティーチングキッチンと農業プログラムの知見・資源を組み合わせる機会と、その過程で生じうる課題を整理している。

Veronica Sebald, Julia M. Schmack, Monika Egerer · Renewable Agriculture and Food Systems · Germany

ドイツの2都市(ベルリン、ミュンヘン)にある都市コミュニティガーデン30か所を対象に、有毒植物種の発生状況を調査し、都市菜園における有毒・強毒植物をめぐる懸念を検討した。人体に有毒な物質を産生する植物種が確認される一方、それらの植物は生態系機能や生物多様性保全の観点からも価値を持ちうるため、人の健康増進という生態系サービスとの間にトレードオフが生じており、菜園参加者や運営団体の目標に応じて、生物多様性保全を支えながら健康リスクを緩和するために有毒植物を注意深くモニタリング・管理する必要があると結論づけている。

Olivia G Bassetti, Rebecca A McDonough, Kabindra M Shakya · Environmental Monitoring and Assessment · United States (Philadelphia, Pittsburgh)

2021年9〜10月に米国ペンシルベニア州のフィラデルフィア市内・同郊外・ピッツバーグ市内の計21か所のコミュニティガーデンで土壌を採取し、ICP-MSで鉛・亜鉛・銅・バナジウム・カドミウム・ニッケル・ヒ素の7元素を測定した2023年の研究。市内の農園は郊外より濃度が高く、バナジウムを除く全元素はペンシルベニア州環境保護局の基準値を下回ったが、より厳しいカナダ環境大臣会議（CCME）の鉛基準（140 mg/kg）と比べると、フィラデルフィア市内の農園の36%、ピッツバーグの60%、フィラデルフィア郊外の20%が超過した。どの基準を採るかで「安全」か「超過」かが入れ替わる点が示されている。フィラデルフィア市内では歴史的な製錬所からの距離が遠いほど濃度が下がる傾向があったが、有意な相関は亜鉛のみだった。レイズドベッド（囲い花壇）の土は鉛とヒ素は低かったが、亜鉛・銅・バナジウム・ニッケルはむしろ高く、道路交通や現在も稼働する産業からの継続的な降下が原因と推定されている。

Superintendencia Nacional de Servicios de Saneamiento (SUNASS) · Superintendencia Nacional de Servicios de Saneamiento (SUNASS), Plataforma del Estado Peruano · Peru

ペルー衛生サービス監督庁(SUNASS)は2023年1月18日、リマ・メトロポリターナで63万5千人以上(人口の6%、うち11歳未満の子ども18万人)がセダパル公共上水道網へのアクセスを持たないと発表した。網外の住民はタンク車から1立方メートルあたり16〜18ソルで水を購入しており、網に接続した利用者の平均3ソルの最大6倍の価格を支払っている。同庁は区ごとの1人1日あたり水消費量ランキングも公表し、サン・イシドロが280リットルで最多、ルリガンチョが32リットルで最少だった。

Ilieva R.T., Cohen N., Israel M., Specht K., Fox-Kämper R., Fargue-Lelièvre A., Poniży L., Schoen V., Caputo S., Kirby C.K., Goldstein B., Newell J.P., Blythe C. · Land (MDPI), 11(5):622 · Global

57カ国の事例を含む272本の査読論文を分析し、都市農業の社会文化的便益を「結束したコミュニティ」「健康と幸福」「経済的機会」「教育」の4領域に整理した大規模レビュー。社会的つながりや学びの場としての価値が最も多く報告された。

Hume C., Grieger J.A., Kalamkarian A., D'Onise K., Smithers L.G. · BMC Public Health, 22:1247 · Global

基準を満たした53研究を統合した系統的レビュー。コミュニティガーデンへの参加は野菜・果物の摂取量増加や一部の心理社会的・コミュニティ的成果と正の関連を示したが、身体的健康指標への効果は一貫しなかった。

Gray T., Tracey D., Truong S., Ward K. · Local Environment, 27(5):570-585 · Australia

シドニーの社会住宅団地に住む42名を対象に、6つの新設コミュニティガーデンの効果を混合研究法で評価。参加者は健康・幸福への意識向上、新鮮な食物を育てる関心、収穫物やレシピの共有、幸福感、そして頻繁な交流とコミュニティのつながりを報告した。

Chan C.L., Tan P.Y., Gong Y.Y. · BMC Public Health, 22:1251 · Global

学校菜園プログラム（SGBP）が学童の食と栄養に関する知識・態度・実践（KAP）に及ぼす影響を検討した系統的レビュー。複数データベースから抽出した研究を統合し、SGBPが健康的な食習慣の改善に有望かつ費用対効果の高い介入となりうることを示した。

Wood C. J., Barton J. L., Wicks C. L. · International Journal of Environmental Research and Public Health, 19(20):13166 · United Kingdom

英エセックスの療法的コミュニティガーデン『Growing Together』に紹介された精神疾患のある53名を縦断的に追跡し、ガーデニングへの参加がウェルビーイングを向上させ、孤独感を緩和し生活満足度を高めることを示した。コロナ禍をまたぐ期間でも効果が維持され、緑の社会的処方の有効性を裏づけた。

Wells N., Myers B., Henderson C. · Preventive Medicine Reports (Elsevier) · United States

アーカンソー・アイオワ・ニューヨーク・ワシントンの4州の低所得小学校46校を菜園導入群と待機対照群に無作為割付し、2年間にわたり校内での果物・野菜摂取の変化を検証した研究。介入群では果物と低脂肪野菜の摂取が対照群より増加し、学校菜園プログラムの効果を裏づけた。

三牧 浩也（柏の葉アーバンデザインセンター 副センター長） · 国土交通省 スマートシティ官民連携プラットフォーム 講演資料 · Japan

柏の葉アーバンデザインセンター（UDCK）副センター長による、三井不動産が関わる柏の葉スマートシティの公・民・学連携まちづくりの解説資料。市民・企業・大学が協働する仕組みと、健康・コミュニティを軸とした住民参加型の街づくりの考え方を示す。

Evans D.L., Falagán N., Hardman C.A., Kourmpetli S., Liu L., Mead B.R., Davies J.A.C. · Ecosystem Services, 54, 101405 · Global

157本の査読論文を統合し、都市農業とグリーンインフラの各タイプがどの生態系サービスをどの程度提供するかを比較したシステマティックレビュー。コミュニティガーデン・緑地・公園が最も多様なサービスを提供し、局所気候・大気質調整はグリーンインフラ単独で、生物的防除や遺伝的多様性の維持はグリーンインフラと都市農業を組み合わせたときに最もよく発現することを示した。

Tripodi P., D'Alessandro A., Francese G. · Frontiers in Plant Science 13:1031776 · Italy

在来トマトのゲノム情報と生化学的品質形質を統合解析。果形・サイズが糖・有機酸・芳香成分と相関し、在来種が高品質・持続可能農業の育種資源となる可能性を示した。

Colson-Fearon B., Versey H. S. · International Journal of Environmental Research and Public Health 19(19):12752 · United States

ボルチモア市の都市農業を食料不安への持続可能な対策として検討。社会関係資本の構築、健康的な食習慣の教育、手頃な食料の分配を通じ食料主権に寄与しうると示す。

Cosco N.G., Wells N.M., Zhang D., Goodell L.S., Monsur M., Xu T., Moore R.C. · Frontiers in Psychology, 13:993637 · United States (North Carolina)

Wake郡の保育施設15園を対象に、Preventing Obesity by Design（POD）菜園介入のRCT。待機対照デザインで、ハンズオン菜園が3–5歳児の果物・野菜の識別・嗜好・スナック時摂取に与える効果を検証。保育園・幼稚園相当施設と研究チームの連携による屋外学習環境づくりの有効性を示した。