研究・論文

Emma Schroeder, Eric Olmanson · · United States

アーグルハイツ・コミュニティガーデンに関する修士論文のためにエマ・シュローダーが行ったこの2010年のオーラルヒストリー・インタビューで、ウィスコンシン大学マディソン校の元大学院生エリック・オルマンソンが同ガーデンでの経験を振り返っている。有機農法、侵入雑草のようにふるまった植物、恒久区画と貸与区画の違い、ガーデンの国際的なコミュニティについて語っている。

Mamadou Ndiaye, S. Niang, H.‐R. Pfeifer, Raffaele Peduzzi, Mauro Tonolla, Y Dieng · Irrigation and Drainage · Senegal

セネガル・ダカール近郊の2つの都市農業地区（ピキヌ、パット・ドワ）で栽培され市場で販売されたレタスを対象に、灌漑用水がもたらす微生物学的影響を調査した。サルモネラ属菌陽性率は生産地でピキヌ6%・パット・ドワ7%で、浅井戸水（セアーヌ）で灌漑したレタスが両地区とも8%と最も汚染度が高く、下水灌漑（ピキヌ4%）や井戸水灌漑（パット・ドワ5%）を上回った一方、市場では全ての調査市場でサルモネラ属菌が検出され、パット・ドワ周辺の市場（グラン・ヨフ9%、ダリフォール11%）はピキヌ周辺（ザンク4%、シャム2%）や対照地ルフィスク（2%）より汚染率が高く、販売前にセアーヌ水で洗浄されたレタスは水道水ですすいだものより汚染度が高かった。下水灌漑の再利用は家畜堆肥に代わる選択肢となりうるが、販売前に水道水で洗浄することで微生物汚染リスクを大幅に低減できるとした。

G. M. Hettiarachchi, Sabine Martin, A. David Rae, Phillip P. Defoe, Dennis Presely, G. M. Pierzysnki · · United States

米国カンザスシティに新設された都市コミュニティガーデンを事例に、ブラウンフィールド（環境上の懸念から再開発が阻害されている放棄・低利用地）を菜園に転換する際の課題を検討した。当該サイトの土壌からは、軽度に上昇した鉛（Pb）濃度と、検出可能なレベルのDDT／DDE（有機塩素系殺虫剤）が確認された。土壌特性の評価に基づき、栽培者とその子どもへの直接（土壌-人）および間接（土壌-植物-人）曝露を減らすための安全・是正措置が提案・実施され、園内には成長・汚染物質吸収パターンの異なる3種の作物区が試験的に設置され、土壌改良資材による鉛の生物学的利用可能性低減効果が評価された。

Nicola Silvestri, E. Bonari · CINECA IRIS Institutial research information system (University of Pisa) · Italy

イタリア、トスカーナ州マッサチュッコリ湖周辺地域を事例に、都市と農村の移行地帯である郊外農業地域の管理と湖水の富栄養化問題との関係を論じた考察。強く人為化された地域内に存在する広大な農地の適切な管理は、管理的・構造的な介入を通じて湖の富栄養化問題の解決に大きく寄与しうるとしつつ、既存の農業モデルの部分的な再編にはコストと困難が伴うことも指摘している。

QU Xue-shu · Anhui nongye kexue · China

生産者と消費者がリスクと便益を分かち合うCSA（地域支援型農業）の仕組みを都市化過程における食料安全保障や土地への関心の高まりから捉え、その延長として観光への応用可能性を検討した中国の論文。観光の視点からCSAの形成可能性とその条件を分析し、CSAのもとでの新しい観光形態「TCSA観光」を提起している。

Kathryn Colasanti · Journal of Agriculture Food Systems and Community Development · United States (Detroit)

ミシガン州デトロイト市を事例に、市内住民が消費する生鮮野菜・果物の量を、季節的に可能な限り供給するために必要な作付面積を推計する手法を、二次データを用いて開発した研究。市が所有する空き区画の目録と照合し、市内での生鮮農産物の大量生産の実現可能性を検討した。高収量のバイオインテンシブ農法を用いれば、収穫後管理や作期延長技術を特別に用いなくても、900,000人の住民が消費する季節の野菜の31%、果物の17%を300エーカー未満の土地で供給できることが示された。

Kamasi Angwenya · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Africa

タンザニアの都市部農家、特に商業的農業活動を営む層を対象に、デジタル決済システムの導入が資金繰りと財務成長パフォーマンス指標に与える影響を、タンザニアの都市農業分野におけるデジタル決済の効果を扱った既存研究を統合する系統的文献レビューの手法で評価した研究。分析の結果、デジタル決済システムの導入と財務成長パフォーマンス指標の改善との間に有意な正の相関（r＝0.78±0.15）が認められ、資金繰り管理の大幅な改善が示されたとしている。

Michael Raleigh · eCommons (Cornell University) · United States

米国の食料システムは化石燃料由来のエネルギーを大量に消費しており、一例として食料1カロリーの生産に10カロリーのエネルギーを要すると指摘したうえで、種まきから施肥、灌漑、耕起、収穫、加工、輸送に至る各工程での化石燃料使用が温室効果ガスを排出し、食料システムが気候変動の主要な要因になっていると論じるエッセイ。都市農業は機械の代わりに人力を用い、産業規模の農場より小規模であるため機械の使用が少なく、低い技術水準でも家庭菜園や小規模都市農場は土地・エネルギー単位あたり大規模農場より生産性が高くなり得るとして、食料システムの「脱炭素化」に向けた必要な戦略だと位置づけている。

Qian Xiong Jin · Chinese Landscape Architecture · United Kingdom

英国のアロットメント（市民農園）の歴史と将来を概観した論考。都市化の過程で土地を失った人々の自給生活に起源を持ち、立法によって推進されて着実に拡大し、両世界大戦と世界恐慌の時期には国家的な原動力によってピークを迎えた一方、戦後の経済復興期には衰退した。1990年代以降はアロットメントからレジャーガーデンへと性格を変化させ、多元的な現代社会にあってその独自の社会的意義と長い歴史から重要な文化遺産と位置づけられ、持続可能な発展戦略と21世紀アジェンダの枠組みの中で緩やかな回復を遂げつつあるとしている。

Nathan McClintock, Jenny Cooper · PDXScholar (Portland State University) · United States (California)

2008年夏から2009年春にかけて、カリフォルニア州オークランド市内で公的機関が所有する空き地を対象に、都市農業に活用できる潜在地を洗い出す調査が行われた。市の「コモンズ」（公共所有地）を特定し、食・健康・環境施策の立案やNPO・市当局による候補地選定に使えるツールとして提示することを目的とした。

Leonardo da Fonseca Barbosa, José Pedro da Silva, Gabriela Vieira Junges, Weverton de Goes Duarte, Cícero Luiz Calazans de Lima, Jakes Halan Queiroz Costa · REVISTA ELETRÔNICA EXTENSÃO EM DEBATE · Brazil

ブラジル・アラゴアス州パルメイラ・ドス・インジオス市の農村部に位置し、州から公式に認定された唯一のキロンボーラ(逃亡奴隷子孫)コミュニティであるタバカリア村を対象に、農業活動と環境保全活動の予備診断を行った研究。参加型会議、質問票調査、コミュニティガーデン設置候補地の視察を月次で実施した。診断の結果、公的機関による技術支援や指導が存在せず、コミュニティへの情報提供も不足していることが明らかになった。農業はキャッサバ、トウモロコシ、インゲン豆、ソラマメを主作物とする自給的形態にとどまり、土壌・水の生態的管理はほぼ行われていなかった。研究は、これらの不足を補うための意識啓発・情報提供活動と、持続可能な農業実践の必要性を指摘している。

Ratnawati Yuni Suryandari · · Indonesia

発展途上国、とりわけインドネシアにおいて都市中心部で最も急速な都市成長が起きているとし、所得格差、貧困、食料流通システムの機能不全、農地の減少により、都市貧困層にとって食料源の確保が特に重要になっていると論じる論説。世界銀行の報告として、発展途上国の都市住民3億6000万人が慢性的な栄養不足にあること、インドの都市部世帯の6分の5が所得の70%を食料購入に充てていること、クアラルンプールでは住民所得の45〜50%が食費に充てられ英国の2倍に相当することを引用する。都市農業を都市貧困層の需要充足と都市環境の質向上のための包括的アプローチと位置づけ、ジャカルタ周辺を事例にインドネシアにおける都市農業の課題を論じている。

Mark Matsa, Thomas Marambanyika · Journal of Environmental Extension · Africa

ジンバブエ・グウェルー市の唯一の公式廃棄物処分場の内部および周辺で、鉛(Pb)・カドミウム(Cd)・硫化物(SO2)の濃度水準を評価した研究。同市では厳しい経済状況により、開放地における都市農業がさらに拡大しており、処分場周辺の多数の区画で住民がトウモロコシ、サツマイモなど自給用の主食作物を栽培している。処分場周辺で収穫された作物の摂取は住民の生命を危険にさらしうるとする。ArcView GISを用いて処分場とその周辺のトランセクトに沿った土壌サンプリング地点を無作為に選定し、硫化物はLecoマシン、鉛・カドミウムは原子吸光分光光度計で濃度を測定した。独立t検定の結果、処分場内および周辺の3汚染物質の濃度は、一地点から隣接地点にかけて有意に高いことが示された。

Sharon Zukin · Oxford University Press eBooks · United States (New York City)

米国ニューヨーク市ブルックリン区イーストニューヨーク地区にある3つのコミュニティガーデンを描いたエスノグラフィックな記述。イーストニューヨークはニューヨーク市で最も貧しい地区の一つとして知られる。10月半ばのある土曜日の朝、高架鉄道の線路下に、インゲン豆やミント、玉ねぎ、唐辛子、トマト、カボチャなどが整然と植えられた緑豊かな菜園が3つ存在する様子を描写する。これらの菜園は1990年代以降、近隣に住む少数のコミュニティガーデナーたちの労力と計画によって作られ維持されており、市・州政府からの補助を受けつつも、その存続が脅かされる状況にもあったとする。菜園は、資金に乏しい人々が都市に根を下ろそうとする絶えざる闘いの、目に見える象徴であるとしている。

Lucy Bastin · · United Kingdom

英国では人口の約90%がすでに町や都市に居住し、2030年までに世界人口の約60%が都市部に住むと見込まれる状況を背景に、公園や市民農園といった公有地が声を上げる「所有者」を持たなければ容易に失われかねないと論じたエッセイ。英国の「自然」地域の大半は歴史的に人間によって創出・管理・改変されてきたものであり、産業化された農業が支配する田園地帯ではもはや存続できない昆虫や植物種にとって、見過ごされがちな未利用地(ブラウンフィールド)が貴重な避難場所になっていると指摘している。

Zhigang Wei · Journal of Qingdao Agricultural University · China

中国・青島市の農業構造・配置に関する総合調査。転換・高度化が進み、農業産業化の傾向が強まり、農業地域の配置の最適化やクラスター化が実現しつつあるとする一方、耕地面積と食料安全保障上の制約により、作付構造のさらなる調整は大きなボトルネックに直面していると指摘する。具体的には、小規模な従来型の養殖モデルが牧畜・水産業のさらなる発展を著しく制約していること、農産物市場の変動と競争力不足が農業産業の配置に影響していることを挙げる。これを踏まえ、作物構造の調整・最適化、生産の規模化・専門化・標準化の推進、都市農業を軸とした農業機能の拡大が必要だとしている。

Celso Donizete Locatel, Francisco Fransualdo de Azevedo · Revistes Científiques de la University of Barcelona (University of Barcelona) · Brazil

ブラジル・ナタル市（ヒオ・グランデ・ド・ノルテ州）を対象に、都市の内部で行われる農業の実態と、それに対する自治体の対応を分析した論文。都市内農業の存在は容易に確認できるものの、市の法制度上はこの活動が公式に認識されておらず、周辺地域の数百世帯にとって重要な意義を持つにもかかわらず、この活動に携わる住民の多くは都市計画・都市管理への参加の場を持たないとする。研究は、都市農業の実践が農業世帯の所得構成にとって持つ重要性を分析するとともに、市当局がナタル市の領域管理における意思決定でこの現象をどの程度考慮しているかを検証することを目的としている。

Jessica Mackie, Yuting Ma, Connie Ma, Sanna Maladwala, Sarah Makepeace, Stella Lukman, Angelo Maliksi · cIRcle (University of British Columbia) · Canada

ブリティッシュコロンビア大学（UBC）のSEEDSプログラムによる学生プロジェクト報告。要旨として示されているのはUBC SEEDSに関する免責事項のみで、学生による調査・意見・結論・提言を共有する場であり、UBCの公式文書ではなく、報告内容が活動の現状を反映していない可能性がある旨が記載されている。

O. Muñiz, M. Ternero, Álvarez Montero, F. Martínez, T. Limeres, O. Jouber, M. Orphee, Julia Vidan Estevez, B. Calero, F. A. de Alcantara, Adriana María de Aguiar Accioly · Portuguese National Funding Agency for Science, Research and Technology (RCAAP Project by FCT) · Global

都市農業運動が、都市部での低投入型の食料生産を成功裏に可能にしてきたとする文脈のもと、なかでも葉物野菜や香辛用作物を有機基質で生産するオルガノポニコ（有機圃場）が有機資材源への需要を高めてきたと述べる論文。表題は重金属で汚染されたコンポストの使用が野菜生産に与える影響を扱うことを示しているが、公開されている要旨にはこの背景説明のみが記載されており、汚染や作物への実際の影響に関する結果は示されていない。

Stephanie Co · Open Scholarship Institutional Repository (Washington University in St. Louis) · United States

米国ワシントン大学セントルイス校の学部生研究誌（WUURD）に2010年に掲載された、難民コミュニティにおける都市農業と社会経済的地位・食料安全保障の関係を扱う研究。指導教員はピーター・ベンソン。

Priyanie Amerasinghe · CGSPace A Repository of Agricultural Research Outputs (Consultative Group for International Agricultural Research) · Asia

書籍『Cities, poverty and food: multi-stakeholder policy and planning in urban agriculture』(Dubbeling, de Zeeuw, van Veenhuizen編、Practical Action Publishing刊)に収録された、スリランカ・ガンパハにおける都市農業推進のための関係者連携に関する章。要旨として得られる情報は書誌情報のみで、具体的な調査内容や結果は記載がない。

Sarah Rabkin · eScholarship (California Digital Library) · United States (California)

米国カリフォルニア州サンマテオ郡、サンタクルーズとサンフランシスコの間の沿岸丘陵地に位置する農場「パイ・ランチ」を紹介した記事。ジェレッド・ローソンとナンシー・ヴェイルが、サンフランシスコを拠点とするカレン・ハイスラーとともに2002年に設立した非営利組織で、都市の若者が食について学べる場を目指している。カボチャ、ベリー類、果樹、卵、牛乳、バター、蜂蜜、小麦など、パイ作りに必要な食材のほぼすべてを生産する。都市部の高校の生徒や教員が学年を通じて毎月農場を訪れ、土・堆肥・天候、種まきから収穫までの周期、集団作業の課題と喜び、手作りの食事を調理・味わう楽しみについて体験的に学ぶ。パイ・ランチは通年の研修プログラムや夏季インターンシップ、月例の作業パーティーや納屋でのダンスパーティー、教育・文化イベントも提供し、コースト・ルート1沿いの直売所で農産物を販売するほか、ペニンシュラ・オープンスペース・トラスト(POST)と協力し、歴史あるスティール酪農地の保全にも取り組んでいる。ローソンはカリフォルニア大学サンタクルーズ校でコミュニティ・スタディーズを専攻し、同校の生態園芸・持続可能な食システムセンター(CASFS)での実習生の経験があり、大学在学中にはメンドシノ郡コヴェロにあるライブ・パワー・コミュニティ・ファームで一夏を過ごしたことが紹介されている。記事の文章はこの経歴紹介の途中で途切れている。

Tianyi Zhang · Anhui nongye kexue · China

循環経済および循環農業の内包と発展を、循環経済の観点から論じた論文。複製可能なモデルとして天津の中国・シンガポール生態都市を事例に取り上げ、その建設の背景・意義・特徴を分析し、「調和と三つの能力」という持続可能な発展の方向性、および節水・節地・節エネルギーの面から天津の都市農業発展への示唆を示している。循環経済理論のもとでは、農業資源の経済的利用と農業廃棄物の資源化利用を高めることが都市環境の改善に良い効果を及ぼすとし、下水循環システムからの有機性固形廃棄物の分散化、生態農業の増収・増益に関する生理・生化学的メカニズムのさらなる研究、都市農業を都市の土地利用計画・都市開発計画に組み込むことを挙げている。

J. O. Oladeji · Journal of Agriculture Forestry and the Social Sciences · Nigeria

ナイジェリア・イバダン都市圏の3つの地方自治体地域で実施された調査は、質問票と記述・推測統計を用いて都市農業従事者が認識する健康・環境問題を検討した。回答者の多くは中年層（平均35歳、27.9%）、既婚（69.2%）、正規教育を受けた者（87.9%）で、主な職業は商業（47.5%）、最も多く行われていたのは作物生産（38%）だった。最も多く認識された健康問題はマラリア・頭痛・身体の痛みで、環境問題としては悪臭、野焼きによる大気汚染、不適切な廃棄物処理が最も多く挙げられた。カイ二乗検定では、婚姻状況（x²=9.53, P=0.05）と学歴（x²=18.45, P=0.05）が健康問題の認識と有意に関連し、婚姻状況（x²=23.84）、学歴（x²=30.60）、主業（x²=10.73、いずれもP=0.05）が環境問題の認識と有意に関連していた。

Rebecca T. Barnes, Peter A. Raymond · Ecological Applications · United States

本研究は、米国内で地理・表層物質・気候の差を抑えるため近接して選んだ、都市・農業・森林の各土地利用を代表する小規模な源流域を対象に、河川硝酸塩の二重同位体組成（δ15N-NO3−およびδ18O-NO3−）を数値モデルとあわせて用い、窒素の輸出を検討した。同位体値は都市・農業・森林の3つの土地利用間で有意に異なり、δ15N-NO3−は窒素の発生源を、δ18O-NO3−は生物地球化学的な処理過程を反映していた。最も高い硝酸塩濃度は最も高いδ15N-NO3−値と一致しており、これは都市域では浄化槽、農業域では堆肥という濃縮された人為起源によるものだった。都市・農業流域全体での利用可能な硝酸塩プールの平均正味除去率は45%と推定され、除去の程度は流域面積と有機炭素の利用可能性によって変動した。