研究・論文

Mellania Rima Fajaryah, Hafid Aditya Pradesa, Teni Listiani, Edah Jubaedah · Academia Open · Indonesia (Bandung)

インドネシア・バンドン市の都市農業プログラム「Buruan SAE」における農業普及員を対象に、職位別の求められる能力とコンピテンシーの整合性を調べた研究。結果、コミュニケーションとリーダーシップの能力は比較的高い一方、アグリビジネス経営、農産加工、商業化、組織開発、技術普及の分野で達成度が重要度を一貫して下回るギャップが確認された。ギャップは職位が上がるほど複雑化しており、重要度・パフォーマンス分析（IPA）によって優先すべき能力が示された。研究は70:20:10学習モデルに基づく能力開発の枠組みを提案している。

Candice M. Duncan, Fatemeh Ghezelsofla, Hlengilizwe Nyoni, Jazmin Escobar, Odette Mina · Toxics · United States

米国メリーランド州の有機農場2か所（既知のPFAS排出源がない灌漑用水）を対象に、有機フッ素化合物（PFAS）を定量しハザード指数（HI）で健康リスクを評価した研究。農場1(AG1)ではPFBS 37 ng/L、PFBA 24 ng/L、PFHxA 22 ng/Lが主要な検出化合物で、直鎖型PFHxS（HI=1.51）は基準超過、分岐型PFHxS（HI=0.39）は基準内だった。農場2(AG2)では既知の工業活動やPFAS関連施設がないにもかかわらずHFPO-DA（GenX）が28 ng/L検出され、HIは2.83と基準を超過し、GenXがリスクの大部分を占めた。明確な汚染源がない小規模農場でもPFASによる基準超過が確認されたことになる。

Aprilia Martika, Amelia Sari, Disti Macela Putri, Misbahul Munir · International Journal of Economics and Management Research · Indonesia (Pangkalpinang)

インドネシア・バンカ・ブリトゥン州パンカルピナン市を対象に、農地が限られる都市部での食料不安と失業への適応戦略として都市農業の実践を検討した質的事例研究。参加観察、深層インタビュー、文書調査によりデータを収集し、テーマ分析とSWOT分析で検討した。パリット・ラランでは、都市農業は主に自宅の小さな庭や空き地で水耕栽培や伝統的な方法を用いて行われ、参加者は主に生産年齢層の住民と主婦だった。実践により世帯の食料入手可能性の向上、生活コストの削減、追加収入の創出、地域の経済的回復力の向上がみられた一方、技術的スキルの不足、資金制約、政府支援の一貫性の欠如といった課題も残っているとする。研修プログラムの強化、金融アクセスの改善、各地区でのパイロット事業の展開が持続可能性の向上に不可欠だと結論づけている。

Patrick Sobotka · reposiTUm (TU Wien) · Austria

都市の人口増加と住宅不足、気候変動や社会的課題への対応を背景に、ウィーン工科大学（TU Wien）の学位論文として、ヴァーティカルファーミング（垂直農法）を組み込むことで都市農業を支える集合住宅のあり方を検討した設計研究である。持続可能な木造建築と都市農業を組み合わせたハイブリッドな住宅コンセプトの構築を目的とし、モジュール式の木造構造により生態的利点、短い工期、後年の増築（新たな土地を舗装せずに住戸を増やす）を可能にするとしている。若年層、学生、カップル向けのコンパクトな住戸を中心に据え、持続可能性・木造建築・ヴァーティカルファーミングに関する文献調査と参照事例の分析に基づき、独自の設計コンセプトを提示した。定量的な検証結果は示されていない。

Esteve Gaelle Giraud, Elora Bevacqua, Madeline Mercer, Nicholas Benard, Priya Nayak, Tawsha Trahan, Kathleen Merrigan · Journal of Agriculture Food Systems and Community Development · United States

乾燥地で土地が限られ、隣接する4地区で食料不安と脆弱性が高いアリゾナ州テンピ市を対象に、都市農業を拡大するための初期段階の参加型行動研究（PAR）プロセスを記録した論文。研究者・市職員・地域団体からなる学際的チームが住民と協働し、都市農業の現状評価、地域の優先課題の特定、10項目の政策提言の共同策定を行った。プロセスには食料アクセスに関する86件の調査、マッピング、テンピと他都市6市の実務者への聞き取り、コミュニティワークショップが含まれた。住民は食料生産、教育、労働力育成、コミュニティ形成を支える都市農業スペースの必要性を強調した一方、資金の不足、ボランティアの不安定さ、既存資源に関する周知不足が主な障壁として挙げられた。水不足と土地への圧力があるにもかかわらず、都市農業は水利用に配慮し戦略的に配置されれば、市民的・環境的・社会的な課題に対応するレジリエンス・インフラとして機能しうるとしている。この事例は、正式な食料政策の枠組みが未整備な段階でも、信頼される仲介者に支えられた参加型計画がアジェンダを形成しうるという知見に、他都市が参加型食料計画を検討する際の示唆を加えるものとしている。

Eduardo Antonio CastroNemocon · Institutional Repository of the National University Open and Distance UNAD (Universidad Nacional Abierta y a Distancia) · Colombia (Bogotá)

コロンビア・ボゴタ市サンタフェ第三地区のUPZ96ロウルデスを対象地とし、持続可能な食料システムを構築する手段として都市農業を位置づける取り組みを報告した論文。環境的な観点から、私的空間においてアグロエコロジー的なアプローチによる知識の形成と交換のプロセスを進め、農産物の自給自足と自家消費を生み出し、住居スペースを利用した有機食料の栽培・収穫を進めることで、食の安全性を損なう殺菌剤を使わず、消費者の生活の質の低下や健康被害を防ぐことを目指している。政治生態学の視点から、日常の食生活で消費される食品の質を改善しようとする直接的な社会的行動の政策的方向性を探り、都市空間における有機農産物の生産と実践に対する責任ある環境管理を重視することで、健康的な食習慣を促進すると同時に、知識の交換や種まき・収穫・消費に関する祖先由来の実践を文化的に継承し、農業を歴史的な特徴としてきたこの国における食料主権を保証することを目指している。

Isabelle van der Zanden, Lieke Moereels, Stephanie Schelfhout, Pallieter De Smedt, Koen Lock, Wouter Dekoninck, G.W. Korthals, Wim H. van der Putten, Kris Verheyen, G. F. Veen · npj Biodiversity · Global

北西欧の食用林（フードフォレスト）15カ所と、近隣の草地・農地・森林を対象に、土壌生物12分類群の群集を比較した。食用林の土壌群集は草地・農地とは異なり、バイオマスや個体数の点で多くの分類群において森林群集により近く、特に大型節足動物の個体数が高かった。群集組成では、食用林は多くの分類群で草地・農地と森林の中間的な特徴を示したが、微生物・微小動物群では森林よりも草地・農地に近かった。非アーバスキュラー菌根菌と一部の大型節足動物群でアルファ多様性が高かったものの、アルファ・ベータ多様性の差は全体としては限定的だった。食用林の造成は農業景観における土壌生物多様性を高めうるとされた。

Hyun-Kyung Kang, Byungsook Choi · Korean Journal of Human Ecology · South Korea

韓国国内の公共賃貸住宅における共用施設の改善に向け、7カ国22の住宅団地を対象に改修の特徴、物理的状況、運営モデルを分析した。海外事例では社会的統合のための空間づくり、地域連携型の福祉拠点の設立、若年層・高齢者など特定層向けの機能開発が重視されていた。物理的構成では、遊歩道やコミュニティガーデンなどウェルビーイング関連空間が67件と最も多く見られ、健康・生活の質向上への需要の高さを示した。運営プログラムは個人の健康・文化活動、家族ケア、住民主導の地域活動を支援しており、部分的な有料制で公共のアクセスは限定的な運用が多かった。国内共用施設の充実には、計画初期段階での多目的可変空間の導入、低層階の地域拠点化、屋上・廊下など未活用空間の活性化、高齢者ケアと共同保育を統合した福祉機能の専門化が必要とされた。

Lauren J Franks · FHSU Scholars Repository (Fort Hays State University) · United States (Kansas)

米国カンザス州ヘイズ市を対象とした助成金提案プロジェクト「コミュニティ・カルティベーション」は、農村地域における健康的な食料へのアクセス改善にコミュニティガーデンがどう寄与しうるかを検討する計画である。地域住民主体の食料支援策が栄養関連の格差をどう縮小できるかという問いに導かれ、エリス郡の栄養・生鮮食品アクセスを重要課題とするHaysMed地域保健ニーズ評価に対応する形で立案された。食料不安・低所得層に重点を置き、園芸・調理スキルの構築を通じて社会経済的地位に紐づく健康格差の縮小とコミュニティのつながり強化を目指す。持続可能な造園業者との協働、園芸インフラの整備、教育クラスを組み込んだ多段階の実施計画とコミュニティ参加型の枠組みを用いる。来場者記録と参加者アンケートにより新鮮食品へのアクセス、ガーデンの利用状況、教育プログラムを通じて習得したスキルの活用を追跡する予定であり、データ収集と分析は実施を通じて継続される計画である。

Xiaoya Lin, Jiajun Xu, Ting Wang, Randy A. Dahlgren, Lanyue Feng, Wenli Qin, Qinglong Liang, Zhixia Qin, Zengling Ma, Liyin Qu · Environmental Technology & Innovation · Global

富栄養化した都市農業地帯の湿地を対象に、水質と溶存有機物(DOM)の光学特性(吸光度・蛍光)を2年間にわたり毎月調査した研究。溶存有機炭素(DOC)は両年とも春から夏にかけて増加し、栄養状態指数(TLI)、全窒素(TN)、化学的酸素要求量(COD)、クロロフィルaと有意に相関しており、富栄養化が下水流入と藻類生産の両方を通じて有機炭素プールに寄与していることが示された。タンパク質様成分C3の減少と、微生物腐植様成分C2と溶存酸素(DO)の間の有意な負の相関から、夏季には微生物による脱酸素化が生物分解性の高いDOMを難分解性溶存有機物(RDOM)へと変換していることが示唆された。冬季は低温により微生物による変換が制限され、継続的な下水流入とあいまってタンパク質様成分C3が増加した一方、粒子への吸着・沈降や光分解によるRDOMの除去が生成を上回った。機械学習分析では、腐植様成分の変動の39.1~41.2%を微生物による変換が説明し、陸域からの流入・下水・藻類生産による寄与(2.1~31.6%)を上回った。以上から、微生物による変換が湿地におけるRDOM生成の主要な駆動要因であると結論づけられた。富栄養化は湿地生態系に悪影響を及ぼすものであるが、下水と藻類を適切に管理すれば炭素隔離を高める可能性があるとも述べられている。

Dorothee Benkowitz · International explorations in outdoor and environmental education · Global

種子と植物のライフサイクルに関する生物多様性教育をテーマとした書籍の一章。工業的農業はモノカルチャーと特許化されたハイブリッド品種により遺伝的多様性を減少させ、小規模農家を大手種子企業への依存に追い込んでいると指摘する。高収量をもたらすF1ハイブリッド品種は自家採種に適さず(採種しても同じ性質を再現できず)、遺伝的浸食を助長し、気候変動や病害への植物の適応能力を制限していると述べている。また、多くの人々が植物のライフサイクルについて十分な理解を持っておらず、学生の間では特に種子の分類や、種子が植物のライフサイクルで果たす役割の説明において理解不足が見られることが研究で示されているという。学校菜園などの体験的な学びはこうした理解と自然とのつながりを育むとし、生物多様性と植物のライフサイクルに関する知識は健康的な食生活・地域性・気候適応といったテーマにとって重要であり、これを教育に組み込むことは持続可能な開発のための教育(ESD)や生物多様性条約(CBD)の目標達成に資すると述べている。

Neha Toppo, Shashi Kumar Sah, Vipin Chandra Mishra · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Global

本章は都市土壌という概念を紹介し、都市化に伴う掘削・締固め・汚染や、建設廃材・レンガ・アスファルト・金属・プラスチックとの混合によって自然の土壌層が乱され、農地や自然生態系の土壌と比べて構造・肥沃度・汚染度が変化する過程を説明する。抜粋された本文は都市土壌の形成と生態系機能に関する導入的背景説明であり、特定地点の実測データや調査結果を報告するものではない。

Yogi Priyo Istiyono, Siti Rokhmanila, Ojak Abdul Rozak · Jurnal Otomasi Kontrol dan Instrumentasi · Global

研究チームは、小規模・都市農業向けにIoTを用いた環境モニタリングと自動灌漑システムを開発し、実験評価を行った。システムはNodeMCU ESP8266マイコンに静電容量式土壌水分センサー、土壌pHセンサー、DHT11温度センサーを組み合わせ、Wi-Fi経由でBlynkクラウドにデータを送信してスマートフォンと16×2液晶ディスプレイで監視でき、リレー制御の5V DC水中ポンプがあらかじめ設定した土壌水分閾値に基づき灌漑を行う。基準機器（ETP-302）との比較検証では、土壌水分3.4%、土壌pH 4.1%、気温2.8%の平均誤差が確認され、灌漑は土壌乾燥域（ADC値430〜520）で作動し、十分な水分に達すると自動的に停止した。

Thomas Anthony Pacheco · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · United States

本稿は、ロサンゼルス郡における食料不安とフードデザートを事例として、資源動員理論、フレーミング理論、法意識理論、集合行為フレーム、政治過程論などの社会学理論を、活動家や学生が自らのコミュニティで使える実践的な組織化戦略に翻訳した、査読論文ではない教育的・実践指向のガイドである。資金調達、ボランティア募集、不公正のフレーミング、政策立案者への働きかけ、コミュニティガーデンなどの介入の立ち上げ方といった具体的な手順を示している。

Kelly Johanna Molano Betin, Leo Danny Valencia Pinto · Ibero Ciencias - Revista Científica y Académica - ISSN 3072-7197 · Colombia

コロンビア・トリマ県カサビアンカの公立学校（Institución Educativa Técnico General José Joaquín García, Sede 10 Peñolcitos）で、食料安全保障を強化する学校アグロエコロジー教育戦略を混合研究法（非実験的・記述的デザイン）で検証した。量的診断アンケートに続き、概念研修・アグロエコロジー学校菜園・健康料理ワークショップから成る指導計画を実施した結果、生徒はアグロエコロジーや食料安全保障、菜園の意義について肯定的な前提知識を持ちつつも理解には具体的な不足があり、研修活動によってその不足が縮小したことが示された。

Budi Hartono, Axel Giovanni, Muchammad Khusni Wafa, Mu'alfad Zulfikar Purwanto, Mirna Harsono · COMMUNITY Jurnal Pengabdian Kepada Masyarakat · Indonesia

インドネシアで食料安全保障・都市農業に関わるマイクロビジネス事業者を対象に、経営管理能力・資源・技術知識の不足という課題に対応するため、統合農業と循環型経済のアプローチを用いた能力向上を目指す地域貢献プログラムである。統合農業に知見を持つFita Farmとの提携のもと、研修・実地メンタリング・継続的評価を実施し、経営管理能力の向上、収入増加、事業の強靭性・持続可能性の向上を目標として掲げているが、抄録には具体的な達成結果は示されていない。

Melissa Caballes, Jose Mari S. Uy · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · Philippines

フィリピン・ケソン市立大学で、起業家教育を専攻する学生から層化無作為抽出で選ばれた250人を対象に、構造化されたGoogleフォームアンケートを用いて、都市農業が学生のイノベーション創出をどう促すかを調査した。研究は、都市農業を起業家教育に組み込むことがスキル開発と環境意識の両方を促す包括的な枠組みを提供すると結論づけ、教育機関がカリキュラムへの都市農業の統合と地域関係者との連携を進めることを推奨している。

Sasha Gillies-Lekakis, Heidi Zogbaum · International Journal of Cuban Studies · Cuba

キューバの歴史叙述は1959年革命前と革命後に区分されることが多いが、両時代を貫く連続性として土地利用慣行がある。200年にわたる輸出向けサトウキビ栽培により、キューバはまず米国、後にソ連への食料輸入依存を強いられた。1991年以降、キューバは2世紀にわたる単一栽培で疲弊した土地の上で、自力での食料確保を迫られた。オーストラリアで生まれ都市農業に適したパーマカルチャーの導入により、キューバは食料供給の課題の一部に対処し、パーマカルチャー実践における世界的な先進国となった。

Katalin Horotán, Jana Táborská · Repository of the Academy's Library (Library of the Hungarian Academy of Sciences) · Europe

都市的なライフスタイルとデジタル化の拡大に伴い子どもの自然とのつながりが徐々に弱まりつつあることを背景に、環境教育の中心に自然への直接的・身近な接触を据える「身近な自然」という概念を提示した論考。紹介されている実践プログラム『わたしたちの庭の世界(Kertünk világa)』は、都市の庭を学びの場として活用し、体験学習と探究に基づくモジュール式の活動を提供する。児童は自らの観察と体験を通して自然のプロセスを学びながら、科学的思考力、自然への情緒的つながり、協働の能力を育んでいく。学校の校庭やコミュニティガーデンが、持続可能性教育のための複合的で意欲を高める学びの場となりうることを、具体例を通じて示している。

Abhijeet Das, Satchidananda Mishra · Green Technology Resilience and Sustainability · Global

世界各地の水耕栽培システムを対象に、循環型経済（サーキュラーエコノミー）とゼロウェイストの原則を組み込むための概念的・分析的フレームワークを構築した研究。システムマッピングと資源フロー分析、指標体系の構築により、線形型・部分循環型・ほぼ無排出型の水耕システムを比較する手法を提示した。分析の結果、養液の連続循環と投与制御によって資源保持率が向上し、水・養分・エネルギーの各サブシステムの緩衝能力が釣り合っている場合にシステムの安定性が高まることが示された一方、実測データによる検証は行われていない概念研究である。

Norlina Muhammad, Zanariah Kadir, Ismi Arif Ismail, Mohd Mursyid Arshad, Ahmad Aizuddin Md Rami · Pertanika Journal of professional Development and Continuing Education · Malaysia

マレーシア・パシルグダン市議会（MBPG）が実施する「持続可能なグリーン近隣ガーデンプログラム」を対象に、従業員のコンピテンシーと組織的支援が研修転移に与える影響を検討した質的事例研究。3か月間のプログラムに直接参加したMBPG各部署の職員6名を対象に半構造化インタビューを行い、テーマ分析を実施した。結果、優れたプログラム設計、農業・造園担当職員による効果的なファシリテーション、組織的な連携が学習転移を支えたことが示され、参加者は栽培技術・土壌肥料管理などの技術スキルに加え、自己規律・チームワーク・自信・意欲・仕事への前向きな姿勢の向上を報告した。部署間連携の強化、社会的関係の強化、業務ストレスの軽減も報告された。

Asri Jum’atul Aziza, Nanik Setyowati, Yulian Yulian, Widodo Widodo, Wuri Prameswari · Asian Journal of Agricultural and Horticultural Research · Indonesia

インドネシア・ブンクル大学の農学実験室温室において、点滴灌漑式基質水耕システムで栽培したミント（Mentha spp.）を対象に、ココピートともみ殻バイオ炭の配合比が窒素吸収・生育・収量・フラボノイド含量に与える影響を検証した2要因（品種×培地組成）の完全無作為配置実験。品種はスペアミント・チョコレートミント・アップルミントの3種、培地組成はココピート80%+バイオ炭20%、60%+40%、40%+60%、20%+80%の4水準とし、分散分析（有意水準5%）とLSD検定で解析した。結果、品種と培地組成の交互作用が生育パラメータに有意な影響を与え、アップルミントは60%ココピート+40%バイオ炭で最大の茎径、20%ココピート+80%バイオ炭で最大の乾物重と窒素吸収、40%ココピート+60%バイオ炭で最大のフラボノイド含量を示し、チョコレートミントは80%ココピート+20%バイオ炭で最大の生根重・乾根重を示した。基質組成への応答は品種特性に依存することが確認された。

Beni Hasibuan · Crop Life · Indonesia

竹バイオ炭の施用とさまざまな濃度の竹酢液が、赤紫（Amaranthus tricolor L.）マイクログリーンの生育・官能品質・鉄（Fe）含量に与える影響を評価した研究。ココピートを培地とし、バイオ炭の有無と竹酢液濃度（0、50、100、200、400、800ppm）を組み合わせた2×6要因の完全無作為配置実験を実施した。バイオ炭と竹酢液の間に有意な交互作用は認められなかった。バイオ炭施用は非施用区に比べ全体的な生育と官能特性を有意に改善した。竹酢液は草丈と新鮮バイオマスに有意な影響を与え、草丈は200〜800ppm、新鮮重は800ppmで最も高い応答を示した。鉄含量は202.09〜481.66ppm（生重量基準）の範囲にあり、水分含量の影響を受けるため乾物重量基準の先行研究との直接比較には限界があると指摘されている。

Julija Bakunowitsch · Urban Planning · Germany

ドイツ・ドルトムント市で公的資金により運営される都市ガーデニング事業を対象に、労働市場アクティベーション政策（就労可能な福祉受給者を対象とした暫定利用地での就労促進措置）として実施されたプロジェクトを検証した質的研究。インタビュー、参与観察、文書分析に基づき、「食料正義」概念と価値評価研究（valuation studies）を組み合わせ、労働・土地・交換が日常実践の中でどう価値づけられるかを分析した。結果、エンパワーメントと依存、ケアと統制、社会的承認と物質的不安定性の間に緊張関係があることが明らかになった。参加者はガーデニングを意味ある労働、社会参加と帰属の源として経験していた一方、こうした価値づけは福祉規制、一時的な土地保有、慈善ベースの食料分配という制約の中に留められていた。研究は、こうした一時的都市ガーデニング事業が、正義が暫定的・日常実践的にしか達成されない、複数的で交渉された価値評価の場として機能すると論じている。

Ms. E. Indumathi, R. Ragavi, M. Sandhiya · Zenodo (CERN European Organization for Nuclear Research) · United States

食品廃棄が飢餓に及ぼす影響への対応として、各国が数十年にわたり展開してきた取り組み——食料寄付プログラムや大手食料品チェーンと地域フードバンクとの連携——を紹介した記事。米国では、こうした取り組みを通じ、年間およそ3,700万人の飢餓状態にある人々に食料が分配されているとされる。革新的な取り組みの例として、コミュニティガーデンの開設や地域の農産物直売所へのアクセス拡大、地元産品の購入促進、食品廃棄の悪影響についての啓発が挙げられている。具体事例として、ノースカロライナ州中央・東部フードバンク（FBCE）が800を超えるパートナー団体（フードパントリー・炊き出し・シェルターなど）を通じて食料支援と啓発研修を提供している例、および食品ドナー（レストラン・ケータリング業者・食料品店など）とフードレスキュー団体を結ぶプラットフォーム「Waste No Food」が、寄付の追跡機能を提供しながら食品レスキュー量を増やしている例を挙げている。